異種環境下のアプリケーション/ システム 統合が可能なSAP XI2.0を発表

2003年4月3 日 by SAP News 0

「SAP NetWeaver」を構成するプロセスインテグレーションツール

TokyoSAPジャパン株式会社(代表取締役社長:藤井 清孝、東京都千代田区大手町、以下SAPジャパン)は、本日、SAPのビジネス プロセス インテグレーションツールであるSAP Exchange Infrastructure(エスエイピー・エクスチェンジ・インフラストラクチャ、以下SAP XI)の最新版 SAP XI2.0の出荷を開始した、と発表しました。SAP XI2.0は、SAPの統合アプリケーションプラットフォーム「SAP NetWeaver」のコンポーネントの1つで、ビジネスプロセスを統合するテクノロジーとして、重要な位置を占めます。

SAP XI2.0は、企業内外に混在する多種多様なアプリケーションおよびシステム(ERPやSCM、CRMなどの業務パッケージに加え、Webシステムや既存のシステム環境など)間において、データ統合の中心に位置し、共通インフラとして「ハブ」となります。したがってSAP XI2.0は、統合情報を集中的に管理し、データ統合の実行と管理を実現します。その結果、導入企業は、アプリケーションおよびシステム毎のインタフェース用プログラムの開発/保守が容易になり、導入期間の短縮や導入/管理コストの低減が実現可能となります。

また、SAP XI2.0は、昨今話題となっているBPM(ビジネスプロセスマネジメント)のモデリング機能や実行機能、監視機能を使って異機種環境にまたがるビジネスプロセスマネジメントを実現し、業務パッケージなどの社内システムとB2B(企業間)の対外接続を含む、全てのアプリケーションを柔軟に統合させます。さらにSAP XI2.0には、複数のビジネスシナリオが既に完備されており、顧客企業のニーズに合わせたビジネスプロセスの連携がより容易に実現できるようになります。

近年、多くの企業では個別に開発された多種多様なアプリケーションが利用されています。多くの場合、それぞれの開発時点で主流であったテクノロジーが利用されているため、多種多様のプラットフォームや通信プロトコル、データ処理方法が混在した複雑なIT環境が構成されています。従来こうしたシステム間の連携は、それぞれ別々の技術を利用し、1対1のインタフェースを構築して行われてきました。そのため、アプリケーションの数が増えると、連携に必要な情報(ルーティングルールやマッピング情報)は各アプリケーションにおいて統一化、共有化がなされず、個々の設定が別々におこなわれ、インタフェースの開発工数や保守に関わる工数が膨らむ欠点がありました。

例えば、受注と発注、在庫管理、財務会計の4システムを相互に連携させる場合、接続のために必要なインタフェース・プログラムは6種類になります。そこでこれを多数のアプリケーション連携が前提になるSCMなどのシステム連携を想定する場合、プログラムの開発工数が幾何級数的に増大するとともに、情報の共有化が非常に困難になります。また従来のインタフェースは、バッチ処理中心でリアルタイム性が要求される処理には向いていませんでした。

これに対しSAP XIはまず、データ連携の中心に共通インフラとして「ハブ」の役割をするSAP XIを設置します。各アプリケーションはこのハブを経由して、相互な連携が可能となります。その結果、従来おこなっていたような、連携するアプリケーションが追加されるごとに各々のインタフェース用のプログラムの開発を減少させることができ、コストの削減とリアルタイムのデータ連携が可能になります。

SAPジャパンは、このような画期的な機能をもつSAP XI2.0の投入により、既存のSAP R/3顧客企業のみならず、複数のビジネスアプリケーションを導入している企業への浸透を図っていきます。今後3年間で、150社以上からの受注を計画しています。

以上

SAPジャパンについて
SAPジャパンは、企業向けビジネス・ソフトウェアの分野において世界のリーディングカンパニーであるSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは統合基幹業務ソフト(ERP)をはじめ、サプライヤ・リレーションシップ・マネージメント(SRM)やサプライチェーン・マネジメント(SCM)、顧客関係管理(CRM)、企業向けポータル (Enterprise Portal) 、製品ライフサイクル管理 (PLM) などの構築を可能にする様々なソリューションを提供しています。すでに世界では120カ国、19,300以上の企業で1,000万人以上のユーザに利用されており、企業内、および企業間のあらゆるビジネスプロセスの統合・効率化を達成しています。日本国内でもすでに1,000社以上の企業グループで利用され、日本企業の情報化の推進、国際競争力及び企業価値の向上に貢献しています。( http://www.sap.co.jp

Tags: ,