B-EN-G、SAPジャパンのクラウド型CRMを提供開始

2014年3月4 日 by SAP News 0

B-EN-GではSAP® Cloud for Customerを2ヶ月という短期間で自社導入

Tokyo東洋ビジネスエンジニアリング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:石田壽典、以下B-EN-G)は、SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)と、効率的かつ効果的な顧客対応を実現するクラウド型のアプリケーション「SAP® Cloud for Customer」に関する販売代理店契約を締結し本ソリューションの提供を開始したことを発表しました。なお、B-EN-Gでは、SAP® Cloud for Customerの自社導入を昨年12月より着手、2ヶ月という短期導入を実現し、本年2月1日より稼動開始いたしました。

近年の急速な技術革新と市場グローバル化に伴い、高品質な商品やサービスが開発され、短時間での展開が可能になっています。また、顧客ニーズはますます多様化、高度化し、国境を越えた顧客獲得競争が展開されています。そのようなビジネス環境において顧客の支持を得て、企業競争力を高めるためには、顧客対応力の強化が必須課題です。
B-EN-Gは、1993年日本で初めてSAPをベースとした本格的なERP(基幹業務システム)導入を成功に導いて以来、製造業を中心としたお客様へのERP導入で豊富な経験を有しています。その中で、CRM(顧客対応管理)分野の導入も多数手がけ、上記課題の解決でお客様をサポートしてまいりました。同分野におけるB-EN-Gの技術・経験・ノウハウと、SAPのクラウド型CRM「SAP Cloud for Customer」のメリットを活かして、お客様の個別ニーズに合った顧客管理システムを短期かつ低コストに実現することが、今回の協業のねらいです。

SAPのクラウドアプリケーションのユーザー数は3,300万人を超え、いまや世界最大の導入実績を誇ります。グローバル市場で培った専門知識、ノウハウ、市場とユーザーに対する深い理解をクラウドアプリケーション上で活かし、圧倒的なユーザーエクスペリエンスを実現しています。
昨年7月にリリースしたSAP Cloud for Customerは、マーケティング・営業部門向けの「SAP Cloud for Sales」、ソーシャルを通じた顧客対応管理機能を提供する「SAP Cloud for Social Engagement」、サービス部門向けの「SAP Cloud for Service」で構成されています。コラボレーションとネットワークを活かし、ユーザー中心の設計による優れた操作性、カスタマーエンゲージメント(顧客対応)業務のパーソナル化などの機能により差別化を図ることが可能です。

B-EN-Gでは10年にわたりCRMを利用していましたが、営業プロセスの見直し、スマートデバイスによるスピードの追求、および優れたユーザーエクスペリエンスの実現を図るため、低コストかつ短期導入が可能なSAP Cloud for Customer の採用を決定し、2ヶ月という短期間で導入いたしました。今後は、自社利用によるユーザー企業目線でのメリットや課題の把握とノウハウ蓄積を通して、お客様の利用局面にマッチした更に付加価値の高い提案と確実な導入支援を図り、CRMビジネスを推進してまいります。

以上

【東洋ビジネスエンジニアリング株式会社】
東洋ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)はIT企画、BPR実施のビジネスコンサルティング、IT導入コンサルティングから、システム構築サービス、運用サービスにわたり、ERPを中心に豊富な実績を有するビジネスエンジニアリング企業です。またERPをベースとしたSCM、CRM導入支援ならびに中国を初めとしたグローバル展開支援での実績を積み重ねています。
東洋ビジネスエンジニアリングの詳細は http://www.to-be.co.jp/をご覧ください。

【SAPジャパンについて】
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスや役員会議室、倉庫や店頭で、さらにデスクトップ環境やモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国253,500社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan

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