SAPジャパン、データディスカバリー・ソリューション「SAP Lumira®Edgeエディション」を提供開始

2015年4月2 日 by SAP News 0

中堅・中小企業向けのデータディスカバリーとデータ可視化を実現

TokyoSAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン)は、中堅・中小企業の組織・部門向けに、費用対効果の高いデータの可視化を支援する「SAP Lumira®(エスエーピールミーラ)」ソリューションのEdgeエディションを本日より提供開始すると発表しました。

SAPによる最近の調査によれば、あらゆる規模の企業が企業データの中に潜んだ価値を引き出し、効果的に活用・意思決定を実現するツールが不足しているという現状が明らかになっています。SAP Lumira Edgeエディションは、汎用的なプラットフォーム環境にも対応し、従来よりも柔軟な導入アーキテクチャーを組むことで、組織・部門における簡易的な利用においても、データの共有やユーザー管理機能を活用できるようになります。これによりオンプレミス環境においても、導入に必要な初期投資を大幅に低減し、あらゆる規模の企業におけるデータ可視化・活用の向上を支援します

また、SAP Lumira Edgeエディションを使用することで、一般的なWebブラウザを使用して、部門内や同僚と魅力的なビジュアライゼーションを作成、閲覧、修正、共有できるようになります。インストールのプロセスも簡単・迅速に行うことができ、データの可視化をいち早く開始することで、魅力的なストーリーを伝えることができます。

SAP Lumiraを活用することで、ビジネスユーザーがデータの可視化やインフォグラフィックを活用できるようになり、より迅速に実用的な洞察が得られます。SAP LumiraおよびEdgeエディションのその他の特長は、以下の通りです。

• 組織・部門の垣根を越えた、迅速なデータディスカバリーとデータの可視化

• SAP Lumiraの生成するビジュアライゼーションは、ブラウザ内で閲覧、修正、共有可能

• ユーザー管理サービスにより、データの可視化と管理について、より優れた統制と高いセキュリティが実現

• シンプルかつ迅速なプロセスにより、わずか15分間でデータ可視化のインストールと開始が可能

SAP Lumiraのダウンロード数は65万回以上に上り、あらゆる規模の企業によって、急速な導入が進んでいます。SAP Lumira Edgeエディションをご利用いただくことで、社内全体のあらゆるユーザーが、データ主導型の洞察を得ることが可能です。

SAPはまたガートナー社の2015年度「Magic Quadrant for Business Intelligence (BI) and Analytics Platforms(BIおよび分析プラットフォームのマジック・クアドラント)」(*)で「リーダー」に選出されており、そのポジションを7年連続で堅守しています。

以上


*Gartner “Magic Quadrant for Business Intelligence and Analytics Platforms” by Rita L. Sallam, Bill Hostmann, Kurt Schlegel, Joao Tapadinhas, Josh Parenteau, Thomas W. Oestreich. February 23, 2015.

ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティング又はその他の評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジの利用者に助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。

【SAPジャパンについて】
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国282,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan

Tags: