SAPジャパン、中堅企業向けソリューション 全国縦断ロードショーを開催

2003年4月16 日 by SAP News 0

5月12日(月)より6月4日(水)まで全国主要都市にて

TokyoSAPジャパン株式会社(代表取締役社長:藤井 清孝、東京都千代田区大手町、以下SAPジャパン)は5月12日(月)東京での開催を皮切りに、全国主要都市 (東京、名古屋、大阪、広島、福岡) において「mySAP All-in-One ロードショー」を開催します。

今回の「mySAP All-in-One ロードショー」では、短期間で投資効果の高いシステム構築を実現するソリューション「mySAP All-in-One」の詳細について紹介します。既に短期・低コストでの導入で実績あるパートナー9社が、それぞれが得意とする業種別に、自社開発したSAPテンプレートを説明します。今回のロードショーは、中堅企業を対象とし、全国で1500名の集客を目標として実施します。

<開催概要>

  1. 1. イベント名称 : mySAP All-in-One ロードショー
  2. 会期・会場 : 平成15年5月12日(月)  東京   SAPジャパン本社
            平成15年5月20日(火)名古屋 SAPジャパン名古屋支社
            平成15年5月22日(木)大阪 SAPジャパン西日本支社 
            平成15年5月30日(金)福岡 SAPジャパン西日本支社 
                                      九州支店
            平成15年6月3日(火) 東京 東京コンファレンスセンター
            平成15年6月4日(水) 広島 広島国際会議場

  3. 主催 : SAPジャパン株式会社
  4. 参加パートナー: 株式会社アイ・ピー・エス
               出光石油化学株式会社
               株式会社NTTデータサイエンス
               TISコンサルティング株式会社

               東洋ビジネスエンジニアリング株式会社
               日本アイ・ビー・エム株式会社
               株式会社日本総合研究所
               三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社
               株式会社ユアソフト
               *敬称略、株式会社を除いた五十音順

  5. 問い合わせ先: mySAP All-in-one Roadshow 事務局
              TEL:03-3263-1657
              E-mail:a1@ics-inc.co.jp 

  6. URL : http://www.sap.co.jp/events/a1

以上

SAPジャパンについて
SAPジャパンは、企業向けビジネス・ソフトウェアの分野において世界のリーディングカンパニーであるSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは統合基幹業務ソフト(ERP)をはじめ、サプライヤ・リレーションシップ・マネージメント(SRM)やサプライチェーン・マネジメント(SCM)、顧客関係管理(CRM)、企業向けポータル (Enterprise Portal) 、製品ライフサイクル管理 (PLM) などの構築を可能にする様々なソリューションを提供しています。すでに世界では120カ国、19,300以上の企業で1,000万人以上のユーザに利用されており、企業内、および企業間のあらゆるビジネスプロセスの統合・効率化を達成しています。日本国内でもすでに1,000社以上の企業グループで利用され、日本企業の情報化の推進、国際競争力及び企業価値の向上に貢献しています。( http://www.sap.co.jp

mySAP All-in-One Solutionについて
「mySAP All-in-Oneソリューション」は、SAPがグローバルに展開する中堅市場向けソリューション”SAP Smart Business Solutions”のひとつであり、中堅市場を対象としたパートナーとの協業ソリューションモデルです。業種業態ごとにソリューション・テンプレート(ひな型)を揃え、お客様の事業規模ごとにSAP導入総額をご提案します。導入における品質、納期、コストの投資額を具体的に確定したいというお客様ニーズにお応えするために、提示する導入価格モデルには、ハードウェア(サーバ)費用、SAPライセンス費用、ソリューション・テンプレート費用、導入コンサルティング費用に加え、各パートナーそれぞれのノウハウや経験による標準的な開発費用を含み、実質的なプロジェクト総額を想定できることを特徴としています。

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