SAPジャパン、SAP HANA®の最新版SP8を提供開始

2014年6月26 日 by SAP News 0

多様な機能を単一のプラットフォームで提供し複雑な企業システムをシンプル化

TokyoSAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、お客様が自社のビジネスを変革し、イノベーションの実現を支援するため、最新鋭のプラットフォームであるSAP HANA®のサービスパック8(SP8)の提供開始に関し、次のステップについて発表しました。これには、新たなイノベーション、SAP HANAの最新機能、アナリティクス、Data Servicesおよびクラウド連携サービスなどが含まれます。

エコシステムの拡張
SAP HANAのSP8は、さまざまなアプリケーションに対応しオープンエコシステムを拡張しました。Red Hat Enterprise Linux、Intel E7v2プロセッサーベースのシステム、複数のサードパーティ製高可用性/ディザスターリカバリーソリューションのほか、powered by SAP HANAソリューションをクラウド上でサポート、20社の認定パートナーに拡大されたネットワークなど、パートナーの広範なエコシステムを活用することで、お客様は、SAP HANAの導入をより迅速に進めることが可能です。

予測解析機能、ビジネスインテリジェンス機能の強化
SAP HANA SP8では、SAP HANAプラットフォーム上で、ビジネスインテリジェンス/データ・ビジュアライゼーション・ソフトウェアのSAP® Lumira™サーバーをサポートするため、リアルタイムのアナリティクス機能を活用できます。これによりお客様は、次世代のSAPアプリケーションとカスタムアプリケーションで、イノベーションを実現できます。

プラットフォーム機能の強化
将来的には、統合フレームワークのSDKによる拡張が予定されており、SASなどのパートナー各社は、予測モデルスコアリング機能など、アドバンスト・アナリティクス機能をSAP HANA内部に組み込むことで、パフォーマンスを大幅に高めつつ、分析データの準備作業において、データソースからデータ抽出、加工、データロードを行い、データを重複して持つ必要性がなくなります。

例えば、サザン・カリフォルニア・エジソン社は、SAP HANAプラットフォームを使用し、SASのスコアリング機能をネイティブで実行しました。その検証結果によると、需要反応モデルを実行した際のパフォーマンスが、300%と大幅に上昇しています。SAPが目指しているのは、同期レプリケーションや複数のホットスタンバイのサポートなど、ネイティブの高可用性機能/ディザスタリカバリー機能を通じ、アップグレードと保守のダウンタイムをゼロに近づけることで、SAP HANAの管理作業をシンプルにすることです。全体として、お客様は、パフォーマンスの向上と新たなイノベーションのメリットを享受しつつ、現行のインフラストラクチャ投資を活用することで、自社のIT環境全体について、総所有コスト(TCO)を削減できます。

SAP HANA Cloud Integration技術が利用可能に
今後は、SAP HANA Cloud Integration技術を、スタンドアロンソリューションとして活用することで、お客様のアプリケーション環境全体で、統合に関わる要件のすべてに対応できます。お客様は、SAPアプリケーションとサードパーティアプリケーションを含む、クラウドとオンプレミスのアプリケーションを通じ、データとプロセスを統合できます。SAPでは、パッケージ済みの統合コンテンツについても、拡大と強化を継続しており、お客様は、新規のビジネスシナリオを短期間で実現できます。

SAP HANAとSAP Data Servicesの連携機能の強化
SAP Data ServicesとSAP Information Stewardのソフトウェアの最新版の各種機能によって、ビジネスユーザーや企業のIT部門は、自社のビッグデータ・プロジェクトから、即座に価値を引き出すことが可能です。最新版で強化された機能としては、Apache Hadoop 2.0のサポート、SAP HANAとの連携機能の拡大と直感的でインタラクティブな、ジョブ監視用ダッシュボードに加えて、SAP Information Steward内での認証規則やビューの定義が簡単になっています。

以上

【SAPジャパンについて】
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスや役員会議室、倉庫や店頭で、さらにデスクトップ環境やモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国258,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan

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