～　TISの支援で、データ量の増加にも柔軟に対応した高度な分析環境を実現　～

Tokyo — SAPジャパン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福田 譲、以下SAPジャパン）とTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役会長兼社長：桑野 徹、以下TIS）は、化粧品から医薬・食品まで幅広いグループ事業を展開する株式会社ノエビアホールディングス（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：大倉 俊、以下ノエビアホールディングス）が、「SAP® BusinessObjects™ Business Intelligence」を短期間かつ低コストでクラウド上に導入したことを発表します。

ノエビアホールディングスでは、化粧品事業を展開する株式会社ノエビア（以下 ノエビア）の営業部門が、販売代理店の売上分析を目的にBI（Business Intelligence）ツールを導入し、その後、経営企画/商品企画/マーケティングなどの業務部門が資料作成やマーケティング分析に利用していました。しかし、この旧BIツールでは、データの増大に対してインフラリソースを柔軟に増やすことができないため、レスポンスの低下が発生していました。また、業務部門からのデータ抽出の要望に容易に対応できない点も課題でした。

同社では、この課題を解決する新たなBIツールの導入を検討し、複数の製品を比較した結果、「強力な自由検索機能」と「マルチデータソースへの対応」が決め手となり、SAP BusinessObjects Business Intelligence（BI）を採用しました。さらに、インフラ基盤には、必要に応じてリソースを増減できる柔軟性と、初期コストがかからない点を評価し、アマゾン ウェブ サービス（AWS）を採用しました。

SAP BusinessObjects BIの導入は、システム環境の構築、データの追加、ユーザー教育のすべてをわずか2ヵ月間で完了し、本格的に活用を開始しています。この短期導入には、AWS上に本番環境を構築したことでインフラ基盤の構築が短期間で実現したことも大きく寄与しています。データを追加していく段階で想定以上にディスク容量が膨らんだ際も、わずか30分足らずで対応できるという、従来のBIツールでは考えられない柔軟な拡張性を実現しました。

TISは、ノエビアが同システムを構築する各フェーズにおいて、技術支援および教育支援を行い、ユーザー自身によるBIの高度な活用の実現と、2カ月での本稼動という短期間でのシステム導入の支援を行いました。

現在、ノエビアでは、新BIツールを利用して、経営企画、商品企画、販売企画部門において分析や営業資料/経営資料などの作成を行っています。分析軸は、最も利用頻度の高い販売代理店別の日別実績と月別実績、明細の出力を実現しています。また、ユーザー自身で自由にデータを検索、抽出して分析できるようになったため、情報システム部門の負荷が大きく軽減されました。SAPジャパンとTISでは、今後リクエストに応じた新たな分析軸などを提供していく予定です。

【SAPジャパンについて】
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国261,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。（www.sap.com/japan）

【TISについて】
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