SAPジャパン、Hadoopのインメモリーイノベーションをさらに加速 分析プラットフォームに進化したSAP HANA Vora™の最新版を提供

2017年1月31 日 by SAP News 0

TOKYO — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン)は、Hadoop向けのインメモリーコンピューティングのイノベーションとなるSAP HANA Vora™(ハナ ボーラ)ソフトウェアの最新リリース1.3の日本での提供を本日から開始します。
2015年11月に提供開始したSAP HANA Voraによって、デジタル変革を推進する企業は、SAP S/4HANA®に代表される基幹系システムのデータや、インメモリー統合プラットフォームSAP HANA®のデータと、Hadoop内のビッグデータを組み合わせて横断的な分析が可能になり、新たなビジネス上の洞察を得ることに成功しています。
SAP HANA Voraの最新版1.3では、企業のビッグデータの活用を促進するため、さらにイノベーションを加速していきます。高度な分析機能を提供することにより、情報の高度活用のためのビッグデータプラットフォームとして大きく進化を遂げました。

■SAP HANA Voraが分析プラットフォームに進化
SAP HANA Voraは、インメモリー統合プラットフォームSAP HANAと、分散環境のインメモリーエンジンSparkを横断的にビジネス分析できる機能を提供してきました。今回の最新版のリリースでは、統合プラットフォームSAP HANAで培ってきた高度な分析機能を、ビッグデータ環境でもデータ移動をすることなくそのまま活用できるようになりました。具体的には、時系列データ分析およびグラフデータ分析を、SAP HANA Voraの分散インメモリー環境で直接実行が可能なエンジンを提供します。

時系列データ
高い圧縮率で分散環境にストアし、データストア上で時系列分析を行うインメモリーエンジンを提供します。

グラフエンジン
グラフ処理をサポートするインメモリーエンジンを提供し、データストア上でグラフ分析を行うことができます。

ドキュメントストア(JSON)
JSONドキュメント形式にも対応し、対象となるデータソースを拡充しています。JSONドキュメントストアは、JSONバイナリードキュメントを利用し、スキーマを定義することなく利用できます。これにより、JSONデータに対してSQLの実行をサポートし、JSONデータと組み合わせて分析の幅を広げることができます。
また、SAP BusinessObjects Predictive Analytics 3.1から直接SAP HANA Voraに対してアクセスして、Sparkからデータ移動することなくモデリングやスコアリングを行うことができます。

■エンタープライズ対応機能の強化
SAP HANA Voraは、エンタープライズユーザーがビッグデータを活用してビジネス分析を行うために必要な機能を提供しています。ビッグデータに対して、階層構造を定義したり、OLAP分析が可能です。また、これらに対して直感的な操作でデータモデリングを行うことができます。最新版1.3では、グローバル企業に求められる通貨換算の機能を提供します。Sparkの通貨換算機能に加え、SAP® ERPの通貨換算機能とも連携が可能です。

■ディスクストレージの有効活用
SAP HANA Voraは、インメモリー分散クエリーエンジンSparkですが、ディスクエンジンも提供することで、さらに大きなスケールのデータを扱えるようになりました。

■管理ツールとの統合
SAP HANA Vora 1.3により、インストールプロセスをシンプル化します。Ambari,Cloudera Manager, MapR Controle SystemといったHadoopの管理ツールとの統合をすすめています。また、SAP HANA Voraの各種サービスの運用管理のために、SAP HANA Vora Manager UIを提供します。

■SAPジャパンについて
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国345,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan

Copyright © 2017 SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved.

SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。

Tags: ,