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あすか製薬、5カ年中期経営計画「ASKA PLAN 2020」を支えるデジタルコアとしてSAP S/4HANA® 1610を採用

TOKYO–  SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下 SAPジャパン)は、あすか製薬株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:山口 隆、以下あすか製薬)が、国内製薬業初となるSAPの次世代ERPスイートの最新版「SAP S/4HANA® 1610」(エスエーピー・エスフォーハナ・イチロクイチゼロ)の採用を決定したことを発表ました。新システムは、2017年1月に構築を開始し、2018年4月に稼働開始を目指しています。システムの構築は、株式会社JSOL(本社:東京都中央区、代表取締役社長:中村 充孝)が行います。


タレントマネージメントソリューションのSAP® SuccessFactors®とあわせて、デジタル変革を支えるIT基盤の整備を目指す


あすか製薬は、「先端の創薬を通じて、人々の健康と明日の医療に貢献する」との経営理念のもと、内科、産婦人科、泌尿器科の重点3領域を中心に展開する医薬品メーカーです。同社は、2016年4月に5カ年中期経営計画「ASKA PLAN 2020」を策定し、「存在感のあるスペシャリティファーマ」をビジョンに掲げました。その実現に向けた重点テーマの1つである「コスト構造の見直し・生産性向上」の具体策として2018年度中のERP導入を掲げており、今回、この「ASKA PLAN 2020」を支えるデジタルコアとして、SAP S/4HANA 1610を採用しました。

SAP S/4HANA 1610はCRM、SCM、PLM、業種別ソリューションなど、あらゆる業務領域のデジタル変革に備えることができるデジタルコアであり、最新のSAP Fiori® 2.0を用いることでユーザーインターフェースの詳細なパーソナライズを行うことも可能です。あすか製薬は、これらの特長を持つSAP S/4HANA 1610の活用により、業務のシンプル化と生産性の向上を目指します。

「ASKA PLAN 2020」では、人事制度の見直しも重点テーマの1つとして掲げており、この実現に向けて、2016年1月に、タレントマネジメントソリューションのSAP® SuccessFactors®も導入しています。今回のSAP S/4HANA 1610の導入とあわせて、あすか製薬は、将来の成長に向けたデジタル化を支えるIT基盤の整備を目指します。

以上

あすか製薬株式会社について
http://www.aska-pharma.co.jp/
所在地 : 東京都港区芝浦二丁目5番1号
代表者 : 代表取締役社長 山口 隆
資本金 : 11億9,790万円
株式 : 東京証券取引所一部上場
設立 : 1929年(昭和4年)6月28日
あすか製薬は、「先端の創薬を通じて、人々の健康と明日の医療に貢献する」との経営理念のもと、医薬品メーカーとして、信頼される企業をめざす経営を実践しております。2020年の創立100周年に向けて、経営ビジョンである「競争力のあるスペシャリティファーマ」を実現するため、強みである内科、産婦人科、泌尿器科の重点3領域に経営資源を集中させ、新薬を柱に医薬品の開発を積極的に進め、社会に貢献してまいります。

株式会社JSOLについて
http://www.jsol.co.jp/
所在地 : 東京都中央区晴海2-5-24 晴海センタービル
代表者 : 代表取締役社長 :中村 充孝
資本金 : 50億円
株主 : 株式会社NTTデータ、株式会社日本総合研究所
設立 : 2006年7月 (株)日本総合研究所より分社
事業内容 :株式会社JSOLは、製造・流通・サービス・金融・公共などさまざまな業種のお客様のICT投資効果の最大化に貢献するICTサービスコーディネーターです。特にSAP関連ビジネスにおいては、製薬業をはじめとする製造業を中心にERPシステムの導入をコンサルティングからシステム構築・運用まで一貫したサービスを提供し、SAPビジネスへの貢献度、ならびに顧客満足度などにおいて、極めて高く評価されたパートナー企業に授与される賞である『SAP AWARD OF EXCELLENCE』を16度受賞しております。近年は次世代ERPスイートであるSAP S/4HANAのみならず、SAPジャパン様とともにお客様のデジタル経営を支えるソリューションを提供しております。

SAPジャパンについて
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭で、さらにデスクトップ環境からモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国345,000社の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。
www.sap.com/japan
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