SAPジャパン、サポートドキュメントの自動翻訳機能を提供開始


ユーザーと一体で開発プロジェクトを進行し、世界に先駆けて日本語のサービスを提供開始

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下 SAPジャパン)は、このたび、SAP製品に関するサポートドキュメントの機械翻訳セルフサービスを提供開始しました。

SAPでは、製品の技術的な問題を解決するためにSAP Notesやサポート技術情報を「SAPサポートナレッジベース」として継続的にリリースしています。今回のサービスでは、英語で提供される「SAPサポートナレッジベース」のサポートドキュメントを、ワンクリックで即座に日本語訳表示することができます。SAP独自のニューラル機械翻訳技術を活用しているため、特にSAPアプリケーションに固有の用語に関しては、一般的な機械翻訳に比べ、非常に高い精度で翻訳されます。また、SAPの環境内で提供されるサービスのため、情報漏えいのリスクもありません。

これまでは、英語で提供されたドキュメントを、ユーザーやSAPのサポートチームからの依頼に基づいて、翻訳者が日本語に翻訳して提供していました。しかし、1つのドキュメントに関して、関連文書が数十や数百あるケースもあり、日本語訳が提供されるのは、必要性が高いと判断されるドキュメントに限られ、ドキュメントの分量によって2~5日の翻訳期間を要していました。今回のサービスにより、システム関連の大量の技術文書を日本語で調査・参照可能となるため、ユーザーのシステムメンテナンス作業が軽減されます。また、より正確性が要求されるドキュメントなどは、従来の翻訳者によるサービスも並行して引き続き提供します。

SAPでは、全世界でユーザー参加型のグローバル開発プロジェクト「CEI:Customer Engagement Initiative」を展開しており、今回のサービスは、このプロジェクトの一環として開発されました。機械翻訳のニーズは、他国でもありましたが、特に機械翻訳が難しいとされる日本語のサービスが第一号となりました。本サービスの開発は、SAPとSAPジャパンのユーザーグループであるJSUG(ジェイサグ:ジャパンSAPユーザーグループ)が一体となって進められ、2018年2月の試験運用期間を経て、このたび本格的に提供開始されました。今回の日本語でのサービスを皮切りに、今後、ポルトガル語やスペイン語などの多言語展開も予定しています。

以上

 

SAPジャパンについて
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭で、さらにデスクトップ環境からモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国378,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。
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