>

SAP、インダストリークラウドに関する調査結果を発表

(本リリースは、10月16日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です)

SAP SE(NYSE:SAP)はForrester Consulting社が実施した調査「Emerging Opportunities to Deploy Industry Processes in the Cloud」調査の結果を発表しました。

この調査では、5つの業界の意思決定者に調査を行い、インダストリー・クラウド・ソリューションへの関心を評価しました。回答者の95%は、ビジネスプロセスをインダストリークラウドに移行することで、業務をデジタル変革する能力が増すと回答しています。

 革新的な組織がインダストリークラウドの先駆者

イノベーション、戦略、テクノロジー、人材、プロセス、企業文化に関して高い自己評価を付けた企業は、時代を先取りして、すでにインダストリー・クラウド・ソリューションおよびインダストリー・クラウド・プラットフォームの価値を認識しています。こうした企業の91%は、クラウドのインテリジェントテクノロジーによって、ビジネスとITにとっての戦略的メリットが高まるだろうと予測しているのに対し、自社をデジタルリーダーだと評価していない企業は71%にとどまりました。

SAP Industriesの共同プレジデントであるピーター・マイヤー(Peter Maier)は次のように述べています。「革新的な企業は、新しいインテリジェントテクノロジーがネイティブに組み込まれていて業界別にカスタマイズされている、拡張性に優れた安全なクラウドソリューションを求めています。今回の調査で、従来のクラウドソリューションを導入している企業が4分の3(76%)に上ることがわかり、インダストリークラウドに移行することで、標準と一貫性が強化され、企業がさらに付加価値を生み出せるようになることが明らかになりました。そうすれば、自組織と、サプライヤー、顧客、パートナーのエコシステムをデジタル変革し、高まる顧客からの期待に応えることが可能になります」

 

インダストリークラウドに関する業界特有の意見

今回の調査対象となった5つの業界は、インダストリー・クラウド・ソリューションをエンド・ツー・エンドのデジタル変革における優先事項に組み込むことに強い関心を持っています。こうした優先事項は業界によって次のように異なります。

  • 銀行および保険:データ管理とインサイトの獲得ができるインダストリークラウドに価値を感じる(87%)
  • 消費財:ほとんどが、サプライチェーンのビジネスプロセスを支援するインダストリークラウドに関心を持っている(92%)
  • 組立製造:デジタル・サプライ・ネットワークを強化することに関心がある(88%)
  • 公共機関:税および歳入処理業務に対応したインダストリークラウドに関心がある(86%)
  • 小売業:リスク管理(95%)と調達(91%)などのプロセスに関心がある

企業はビジネス全体においてデータに基づく意思決定をリアルタイムに行える堅朗なシステムを必要としています。Forresterの調査では次のように言われています。「インダストリークラウドは、市場における標準と一貫性の強化、サプライチェーンの透明性、コモディティプロセスのコスト削減、カスタマーエクスペリエンスの向上のための迅速なカスタマイズにおいて付加価値をもたらすことができます。しかし根幹のメリットは、エンド・ツー・エンドのプロセスと次世代のイノベーションをクラウドで提供できるということです」

以上

SAPについて
SAPは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとして、あらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しています。
SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスや役員会議室、倉庫や店頭で、さらにデスクトップ環境やモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。
企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国およそ413,000社の顧客企業に利用されています。
また、フランクフルト証券取引所やニューヨーク証券取引所を含むいくつかの取引所で「SAP」の銘柄で取引されています。詳細はhttp://www.sap.com(英語)をご参照ください。
Copyright c 2018 SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved.

SAPSAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。