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グローバルで活躍する人材の育成を推進

 SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 洋史、以下 SAPジャパン)は、株式会社LIXIL(本社:東京都江東区、取締役 代表執行役社長 兼 Chief Executive Officer (CEO): 瀬戸 欣哉、以下 LIXIL)が、グローバル人事戦略の推進を支えるシステム基盤として、SAPのクラウド人事ソリューションSAP® SuccessFactors®(エスエーピー・サクセスファクターズ)のタレントマネジメント機能を採用したと発表しました。

LIXILは、世界150カ国以上で約55,000人の従業員を擁するグローバル企業ですが、さらなる成長の原動力となるのは従業員であるという考えの下、人材育成を重要課題の一つとして位置づけ、長期的な視点で取り組みを進めています。同社は、組織横断で持続的成長に不可欠な人材育成を推進しており、従業員一人ひとりがその能力を最大限に発揮できる環境を構築することを重視しています。

LIXILでは、こうした取り組みの一環として、グローバルで人材を可視化し、従業員の多様なニーズに応える包括的な人材育成プログラムを展開しています。同社では、人材マネジメントを支えるシステムとして、豊富な実績を有するSAP SuccessFactorsの導入を決定しました。新たにタレントマネジメント機能を組み込むことで、計画的な人材育成の実現に加え、グループ経営力強化、グローバル対応、多様な人材活用の実現を目指します。

SAP SuccessFactorsは、タレントマネジメント機能をはじめとし、人材データを用いた高度な分析を可能とするクラウドベースの総合人事・人材管理ソリューションです。タレントマネジメント機能を導入することで、人材データを活用し、年齢・性別・採用地などを問わないグローバルでの人材の適材適所の実現や、多様な人材が活躍する仕組みと組織作りを進め、事業経営を担う人材の更なる活用・育成につながります。

以上

LIXILについて

LIXILは、世界中の誰もが願う豊かで快適な住まいを実現するために、日々の暮らしの課題を解決する先進的なトイレ、お風呂、キッチンなどの水まわり製品と窓、ドア、インテリア、エクステリアなどの建材製品を開発、提供しています。ものづくりの伝統を礎に、INAX、GROHE、American Standard、TOSTEMをはじめとする数々の製品ブランドを通して、世界をリードする技術やイノベーションで、人びとのより良い暮らしに貢献しています。現在約55,000人の従業員を擁し、世界150カ国以上で事業を展開するLIXILは、生活者の視点に立った製品を提供することで、毎日世界で10億人以上の人びとの暮らしを支えています。
株式会社LIXIL(証券コード: 5938)は、2022年3月期に1兆4,286億円の連結売上高を計上しています。

LIXILグローバルサイト:https://www.lixil.com/jp/
LIXIL Facebook(グローバル向け):https://ja-jp.facebook.com/lixilglobal/
LIXIL Facebook(日本国内向け):https://www.facebook.com/lixilcorporation/

 

SAPジャパンについて

SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がインテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。SAPは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えており、世界中の商取引売上の87%は、SAPのお客様によって生み出されています。SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術により、従業員がより価値の高い成果に集中でき、持続可能な成長を実現する企業のあり方である「サステナブル・インテリジェント・エンタープライズ」へとすべての企業が変革できるよう支援することを戦略に掲げています。さらに、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan