SAPジャパン、SAP® BusinessObjects™をライフコーポレーションに導入

プレスリリース — Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、スーパーマーケットの株式会社ライフコーポレーション(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:岩崎高治、以下ライフコーポレーション)が、全社KPIの共有を目的に「SAP® BusinessObjects™」を導入したことを発表します。 ライフコーポレーションは、食料品を中心に取り扱うスーパーマーケットチェーンで、現在は近畿圏と首都圏で約260店舗を展開しています。「よい商品」の提供にこだわり、「安全・安心」を柱に商品開発・産地開発を積極的に進めるとともに、新しい売場作りや提供方法、店舗演出やサービスの質的改良にも積極的に取り組んでいます。 同社が従来行っていたPOSデータ分析では、営業数値などの集計表画面のみを各ユーザーに提示していましたが、実績情報だけでは販売結果の分析には適しているものの、商品提供における各工程のプロセス最適化の可視化に課題を持っており、簡単にビジュアル化できる分析ツールを求めていました。このようなビジュアル化ツールなどは、従来も各部署からの要望に応じて個別開発してきましたが、近年は店舗数や店舗業態の拡大、取扱商品点数の増加などに伴い扱う情報量が肥大化し、迅速な対応が難しい状況になっていました。 このような背景の下、複数のツールを比較検討した結果、国内においても長年にわたって、さまざまな業種・規模の企業での実績があり、安定性や品質面で優れていると判断し、SAP BusinessObjectsの導入を決定しました。約1年間の導入期間を経て、2015年4月に稼働を開始し、現在は、東西本社でKPIの共有に活用しています。 経営企画本部長 兼 新規事業担当の森下留寿常務取締役は次にように述べています。「これまでPOSデータをもとに結果データを基にした高度な分析を実施してまいりました。一方で、店舗形態の拡大やNetスーパーとの連携などの業務の拡張にともない、従来にはないKPIマネジメントが課題となっておりました。今回稼働した新システムでは、あらゆる部門において定義されたプロセスを可視化するKPIを時系列にビジュアル化し、全社共有することでお客様によりご満足いただけるサービスの高度化を図っております」 今後は、各部門の中間管理職層や各店舗のバイヤーなど、活用ユーザーや活用範囲を拡大し、さらに掘り下げた分析に役立てていくことを視野に入れています。 以上 ■SAPジャパンについて SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国310,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan) Copyright © 2016 SAP SE or an SAP...

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2016年6月29 日 by SAP News 0

SAP、顧客を今すぐ理解するための新しいデータ機能、SAP® Digital Consumer Insightを発表

プレスリリース — SAPおよびパートナーのデジタルソリューションを使って、誰でも「Run Live, Right Now」できる方法を実証(本リリースは、5月19日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) Walldorf — SAP SE(NYSE: SAP)は、SAPで初めてのデータ・アズ・ア・サービス(data-as-a-service)であるSAP® Digital Consumer Insightデータサービスを発表しました。このサービスは、SAPStore.comでクレジットカードを使い手ごろな価格で簡単に購入することができます。 本サービスにより、実際の消費者行動をより深く、正確に理解することで、店舗や該当地点(POI)を行き来する人々の統計情報を特定できるようになります。本サービスで得られるインサイトは、ほぼリアルタイムのモバイルデータに基づいており、消費者がどこから来たのか、彼らの年齢層や性別などの詳しい情報、および、ほかの地域や競合他社との比較、消費者の使用デバイスなどが含まれます。消費者の特定の場所における「モバイルモーメント」を把握することにより、ユーザーは広告、近接マーケティング、配置計画、販売戦略、およびキャンペーンに適用できるインサイトを獲得することができます。 Brooklyn Bowl社のマーケティングディレクター、Emma Matthieson氏は次のように述べています。「人々は常に変化するものです。したがって、私たちは音楽から飲み物のメニューに至るまで、全般的なエクスペリエンスをできる限りカスタマイズする必要があります。SAP Digital Consumer Insightを使うと、イベントごとの参加者の混合率が分かり、そのエクスペリエンスを好む同じカテゴリの人々を惹きつけるための広告を仕立てることもできます」 SAP Digital Consumer Insightは、モバイルネットワークのデータを活用するために最新のアナリティクス、インメモリ、およびクラウドの技術を利用しており、ユーザーはより効率的かつ大きな影響力を与えるマーケティングとカスタマーリレーションシップマネージメント(CRM)の戦略を開発することができます。データは匿名化し集計してから提供されるため、個々の登録者のプライバシーは守られます。 最高デジタル責任者兼SAP Digitalの責任者であるジョナサン・ベッカー(Jonathan...

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2016年5月27 日 by SAP News 0

SAP® BusinessObjects™にデジタルエンタープライズ向け最新アナリティクス機能を追加

プレスリリース — クラウドとオンプレミス両方のイノベーションに加え、SAP BusinessObjects Roambi®モバイルアプリの利用により、市場でもっとも包括的なアナリティクスポートフォリオをお客様に提供 (本リリースは、5月18日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) Walldorf — エンタープライズ・アナリティクス・ソリューションで業界をリードするSAP SE(NYSE: SAP)は、アナリティクス・ソリューション・ポートフォリオにおける各種新機能を発表しました。最新のポートフォリオでは、従来のSAP Cloud for Analyticsを「SAP® BusinessObjects™ Cloud」と改称し、アナリティクス機能を単一のSaaS(サービスとしてのソフトウェア)に統合しました。さらに、デジタルエンタープライズへと変革する企業ニーズに応える次世代のオンプレミスサービス、SAP BusinessObjects Enterpriseを強化しました。 SAP BusinessObjectsソリューションは、引き続きエンタープライズ向けビジネスインテリジェンス(BI)の事実上の標準であり、今後もSAPのアナリティクスソリューションはすべてSAP BusinessObjectsポートフォリオに組み込まれていきます。このポートフォリオの狙いは、オンプレミスとクラウドの両方のデータをまとめて分析できる最新のアナリティクス機能を提供することによって、お客様の事業把握、シンプル化、デジタル時代への変革を支援することです。モバイル、予測、データの視覚化、およびビッグデータ分析のための新たな機能を追加するとともに、パッケージングとプロモーションを分かりやすく統合することで、SAPはお客様の組織全体にビジネス価値とイノベーションをもたらすアナリティクスソリューションの提供により業界をリードし続けます。 SAP BusinessObjects Cloud上に構築されたSAP Digital Boardroomソリューションは、業界別のコンテンツフレームワーク、および組織全体を最重要情報に即座につなげるためのライブミーティングとコラボレーション機能をさらに強化します。また、あらたなLOB向けのユースケースや、金融、人事、製造、通信、小売、ライフサイエンス、鉱山業、連邦政府、自動車、ヘルスケア、石油・ガス、化学などの各業界向けの事例も提供します。 SAP...

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2016年5月24 日 by SAP News 0

アウトドアブランドのスノーピーク、さらなる顧客エンゲージメント強化を目指す デジタル変革の基盤として、SAPソリューションの採用を決定

プレスリリース — 次世代ERPのSAP® S/4HANA、オムニチャネルコマースのSAP® Hybris®、機械学習エンジンのSAP® Predictive Analyticsを採用 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、このたび、日本を代表するアウトドアブランドである株式会社スノーピーク(本社:新潟県三条市、代表取締役社長:山井 太、以下スノーピーク)が、デジタル変革の基盤として、SAPソリューションの採用を決定したことを発表します。同社は、2017年1月の本稼働を目指して、SAPの次世代ERPである「SAP® S/4HANA」、オムニチャネルコマースの「SAP® Hybris®」、機械学習エンジンを搭載したアナリティクス製品「SAP® Predictive Analytics」を導入予定です。なお、システムの構築は豊富な導入実績とSAP先進技術の取組みに定評のある株式会社テクノスジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役:城谷 直彦)が行います。 スノーピークは「自然と人のつながり」や「人と人とのつながり」を通じて人々の人間性を回復させることがミッションであると考え、製品やサービスの提供を通して自然指向のライフスタイルを提案してきました。創業以来一貫して「自らもユーザーである」という方針のもとに革新的な新製品の開発を行い、地元燕三条地域の高い金属加工技術を活用した高品質な製品をつくり続けています。業績も好調で売上高は二桁成長を続けていますが、従来の基幹システムが、近年の業容拡大に追いついていないという課題がありました。また、ユーザーとのつながりを大切にし、ユーザーとの親密な関係を構築するためのさまざまな取り組みを20年以上にわたって実践してきましたが、販売スタッフの個人的な技量や経験値に頼っている部分もあり、今後の成長を見据え、顧客エンゲージメントを更に強化するためのロジカルな仕組みづくりが急務であると考えています。 スノーピークは、SAPソリューションの全体最適とリアルタイム性を志向した製品コンセプト、多様な業界やあらゆる企業での実績に加え、最新技術を用いた様々なデジタル変革をグローバルで提案してきたSAPジャパンのノウハウを評価し、今後10年、20年の成長を見据えたデジタルトランスフォーメーションを支える仕組みとして最適と判断し、今回の採用を決定しました。 スノーピークは、国内外で展開する20の直営店に加え、インストアやショップインショップ、オンラインショップなど、多方面に販売チャネルを有していますが、SAPソリューションの活用により、これらのチャネルを連携し、顧客との接点増や顧客サービスのさらなる充実化(リエンゲージメント)を図ります。同社が採用を決めたSAP Hybrisは、場所を問わずすべてのタッチポイントで顧客の状況に合った一貫性のあるエンゲージメントが可能で、拡張性に優れ、短期間でオムニチャネルソリューションを展開できるのが特長です。SAP S/4HANAをコアとしたプラットフォームと連携し、SAP Hybris上にあらゆる販売チャネルの購買データを取り込み、SAP Predictive Analyticsにより需要予測や各種施策における顧客動向を解析することで、ユーザーに適切なタイミングで適切な製品を提案できる体制づくり、また、在庫回転率の向上と販売機会ロスの削減を図り、収益のさらなる向上を目指します。 以上 ■SAPジャパンについて...

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2016年5月17 日 by SAP News 0

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