SAP、最新のアナリティクスを提供

プレスリリース — WALLDORF — (本リリースは、11月8日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) 業界をリードするSAPのアナリティクス・ソリューション・ポートフォリオの新機能を発表デジタル時代におけるビジネスの理解、計画策定、シンプル化を促進 SAP SE(NYSE: SAP)は、SAP® BusinessObjects™ Analyticsのクラウド版とオンプレミス版で、新しい取り組みや機能の提供が開始されることを発表しました。機械学習などを含む最新機能により、ユーザーはデータを新たな方法で活用して、ビジネスをより深く理解し、新しいビジネス機会を特定し、関係者に価値を提供することができます。さらに、SAP Digital BoardroomとMicrosoft Surface Hubを使って企業がデータによる対話を実現できるようにする予定です。 SAPのアナリティクス担当プレジデントのマラ・アナンド(Mala Anand)は次のように述べています。「アナリティクスは、まさにデジタル世界における原動力となっています。SAPはアナリティクスソリューションを強化することで、お客様のクラウドへの移行を加速するお手伝いをしています。SAP BusinessObjects Analyticsポートフォリオは、最も包括的なクラウドとオンプレミスのソリューションを提供しており、IT部門とビジネスユーザーが連携して、安全なセルフサービス方式のデータ分析を行うことができます」 SAP BusinessObjects Analyticsポートフォリオのクラウドイノベーション クラウド向けに構築されたオールインワンのアプリケーションである SAP BusinessObjects Cloudは、発見、視覚化、計画、予測が1つにまとまった統合環境をビジネスユーザーに提供します。現在、34カ国でSAPStore.comから簡単な支払処理を通じてクレジットカードで購入できるようになりました。新しく拡張された機能には、埋め込まれた機械学習を利用できるデータラングリング機能があり、データプロファイリング、エラー検出、推奨される視覚表現の提案を実現します。SAP S/4HANA®へのライブ接続は、近日中にSAP Business...

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2016年11月18 日 by SAP News 0

日本タタ・コンサルタンシー・サービシズが三菱商事の新基幹システムを構築、情報系にはSAP HANA®とSAP® BusinessObjects™を採用し、サービス開始

プレスリリース — Tokyo — 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社(社長:アムル ラクシュミナラヤナン、本社:東京都港区、以下日本TCS)は、三菱商事株式会社(社長:小林 健、本社:東京都千代田区、以下三菱商事)の連結経営を支える新基幹システム(MINTS:MC Integrated Information System)を構築。複数のシステムから構成されるMINTS の全社規模の情報検索・分析を行う単体経営情報システム(MINTS-BI:Business Intelligence)には、SAPジャパン株式会社(社長:福田 譲、本社;東京都千代田区、以下SAPジャパン)のSAP HANA®およびSAP® BusinessObjects™を採用して構築し、約2,000名のSAP HANAユーザー数となる情報分析システムを実現しました。 MINTS構築の目的は、三菱商事のビジネスの現場や実質的な事業推進母体が子会社・関連会社にシフトしていく中、内部統制・コンプライアンスのさらなる強化、国際会計基準への対応など、内外のビジネス環境変化に対応すべく、「新たな連結経営を支えるに相応するITシステムの構築」をコンセプトに連結経営基幹システムとして整備することでした。その第一段階として、連結経営基幹システムの中心となる、営業取引・会計機能を備えた三菱商事単体の新基幹システム(MINTS)を構築しました。 MINTS-BIプロジェクトでは、営業取引・会計システムおよび既存の営業グループ固有システムなどから発生する大量の生データをそのまま収集し、ユーザー自身が多様なデータの抽出と分析を行うというニーズに、柔軟に対応可能な製品としSAP BusinessObjectsの採用を決定。また、SAP BusinessObjectsから発行される多種多様なデータ抽出要求に対して、待機時間を発生させない、ハイパフォーマンスなデータ処理プラットフォームが必要となるため、三菱商事は複数のデータ処理プラットフォームを評価検証し、インメモリーコンピューティング基盤であるSAP HANAを導入。その際、プロジェクトを全面支援した日本TCSはSAPジャパンと共同でパフォーマンス向上と大規模実運用に耐え得る安定度の向上に取り組みました。その結果、大規模ユーザーによる大量データの同時アクセスがストレスのないレスポンス(従来比 最大360倍のパフォーマンス)で可能なシステムを実現することができました。 日本TCSは、今後もインド最大のIT企業であるタタコンサルタンシーサービシズ(TCS)の一員として、SAPをはじめとするエンタープライズソリューションにおける幅広い知見とグローバル規模でのサービス提供力を最大限に活用し、お客さまのビジネスをIT面から支えていきます。 以上 【SAPジャパンについて】 SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国261,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan)...

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2014年11月26 日 by SAP News 0

SAPジャパン、データ・ディスカバリー・ソフトウェアSAP® Lumiraの最新版を提供開始

プレスリリース — データ分析・活用をアジャイルに、シンプルに Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、データ・ディスカバリー・ソフトウェア「SAP® Lumira(エスエーピールミーラ)」の最新版を本日より提供開始します。最新版のSAP Lumiraは、企業におけるデータ分析・活用をよりシンプルにします。 SAP Lumiraは、データを可視化し、直感的なデータ分析を可能にするソリューションです。シンプルなユーザーインターフェース(UI)のアプリケーションで、専門的なITの知識がなくてもデータのビジュアル化が簡単に行え、現場のユーザー自身によるセルフサービスのデータ活用を促進します。ユーザーのローカル環境に保存されたExcelファイルやCSVなどのテキストファイル、また、SAP HANA®をはじめ主要なデータベースに対応しており、これらのデータソースから読み込んだデータを加工しながら、グラフやインフォグラフィックをドラッグ&ドロップの簡単な操作で作成できます。 従来のデータ・ディスカバリー・ソフトウェアはIT部門の統制が及ばない、バリデーションされていないデータが増殖することが課題でした。最新版のSAP Lumiraでは、SAP® BusinessObjects™が長年培ってきたBIプラットフォームとの連携をサポートし、扱うデータをSAP BusinessObjectsのプラットフォーム上で統制・管理することができます。これにより、企業全体でデータの統制を保ちながら、ビジネスユーザーが簡単にデータを活用できます。また、予測分析ソフトウェアのSAP® InfiniteInsight®との連携もサポートし、SAP Lumiraから予測分析を実行することが可能となります。さらに、分析しビジュアル化したデータをもとに、ストーリーボードと呼ばれるプレゼンテーション用の資料も簡単に作成することができます。 SAP Lumiraでビジュアル化したデータやストーリーボードなどは、クラウド(SAP Lumira Cloud)上またはサーバー(SAP Lumira Server)上で簡単に共有可能で、ブラウザー上からビジュアル化したデータを呼び出すことができます。これらのデータはHTML5で表示されるため、モバイル端末のブラウザからも確認できます。なお、SAP Lumiraは、Excelファイルとテキストファイルのみをデータソースとし、ローカル環境だけで利用する場合は、無料でダウンロードし、利用することができます。(http://www.saplumira.com)また、SAP Lumira Cloudは1GBまでの容量であれば無料でアカウントを開設し、利用することができます。...

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2014年7月16 日 by SAP News 0

SAPジャパン、ソフトバンク コマース&サービスと新たにディストリビューション契約を締結

プレスリリース — アナリティクス、データベース、モビリティなどのプラットフォーム製品の販路を拡充 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、本日、ソフトバンク コマース&サービス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:溝口 泰雄、以下ソフトバンク コマース&サービス)と、ディストリビューション契約(新プログラムAuthorized Resellers Program)を締結しました。今後、ソフトバンク コマース&サービスは、「SAP® PartnerEdge® Authorized Resellers Program」の認定リセラーを通じて、SAPのプラットフォーム製品(アナリティクス、データベース、モビリティなど)などを販売します。 SAPは、2013年より、独立系ソフトウェア企業や中小規模企業への販路拡大を目的とした新たなグローバル・パートナー・プログラムとして、SAP PartnerEdge Authorized Resellers Programを開始しました。本パートナープログラムでは、ディストリビューターと呼ばれるパートナー企業が、SAPのプラットフォーム製品の販売や導入支援を行う認定リセラーの拡大と、その認定リセラーを通じたこれらの製品の販売促進を行います。このたび、SAPジャパンは、このディストリビューション契約を、日本国内の事業者として初めて、ソフトバンク コマース&サービスと締結しました。SAPジャパンでは、間接販売比率の拡大を目指し、今後もパートナー企業の拡充を図っていきます。 ソフトバンク コマース&サービスは、これまでもSAP®...

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2014年6月18 日 by SAP News 0

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