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SAPジャパン、SAP® Predictive Analyticsの新機能を含むアナリティクス製品ポートフォリオを拡充

Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン)は、同社アナリティクス関連製品のイノベーションとなる「SAP® Predictive Analytics2.2」を本日から提供開始します。今回のバージョンアップでは、予測分析能力が大幅に強化され、極めて広範なデータセットに基づいた予測的な洞察が得られるようになり、高速で正確なリアルタイムの予測が可能になります。SAPジャパンはまた、「SAP Cloud for Planning」の新しいモバイルアプリケーションも提供開始しました。 SAPのプラットフォームソリューションズ担当プレジデントであるスティーブ・ルーカス(Steve Lucas)は、次のように述べています。「データには計り知れない価値が眠っており、こうした価値をビジネスに利用して確かな成果をあげるという大きなチャンスがあるのです。SAPは、データにアクセスして分析することで、お客様がトレンドを見極め、新しい市場、チャネル、イノベーションを見出すお手伝いをいたします。SAPがご提供する充実したアナリティクスソリューション関連製品は、企業の内外のデータから意味を引き出し、ビジネスを真の成功に導く価値をお届けします」 ビッグデータやIoTの多様なデータセット、データストリームまで予測分析の対応範囲を拡大 ビッグデータやInternet of Things(IoT)で生成されるデータには、高次元かつ広範という性質があり、分析時に非常に難しい問題が発生することがあります。SAP Predictive Analytics 2.2は、広範なデータセットを自動的に処理するので、予測モデリングの効率と精度の両方が改善されます。このソフトウェアからリアルタイムで得られる優れた洞察により、顧客行動についての理解を深め、顧客対応を改善し、確かなビジネス価値を生み出して、最終的には収益性を高めることができます。 株式会社ブレインパッド代表取締役である草野 隆史氏は、次のように述べています。「ビッグデータやIoTのデータストリームがますます増大するなか、行動に結び付く洞察力を高めるうえで、予測分析が重要な役割を果たします。インデータベースとインメモリーで広範なデータセットに対応するSAP Predictive Analyticsは、弊社にとって欠かせないものの一つとなっています。弊社では、データに基づいて意思決定を行う方法をSAP Predictive Analyticsで社内向け業務にも社外向けの分析ソリューションの提供にも活用し、行動に結び付く洞察力が強化されています」…

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【参考資料】エリクソンとSAP、企業の効率化を実現する、クラウドベースのM2Mソリューションを発表

(本リリースは、2月25日に弊社独本社から発表された発表文の抄訳です) Tokyo — Ericsson(NASDAQ:ERIC、以下エリクソン)とSAP AG(NYSE:SAP、以下SAP)は、M2M技術に対する需要の高まりに応えるため、世界各国の通信事業者を通じて、クラウドベースのM2M(*)製品とサービスを企業向けに共同販売することに合意しました。このソリューションは、エリクソンとSAPがM2Mで提供する統合SaaS(Software as a Service)製品をベースとしたものです。 *M2M:(Machine to Machine:ネットワークにつながれた機器同士が、互いに情報を交換し、さまざまな制御を自動的に行う仕組みです) 今回のエリクソンのEricsson Device Connection Platform(EDCP)&Service Enablement Platformと、SAPのSAP HANA®プラットフォームを組み合わせることで、ビジネスのレベルが向上するだけでなく、より革新的なものになり、また市場に対するスピード感がこれまで以上に格段に飛躍することになります。 これまで複数の業界を完璧に網羅した、エンドツーエンドの製品が存在しないことや、多国籍企業が必要とする、グローバルかつ適切な統合接続性ソリューションが不足していることなど、企業にとってM2Mソリューションを取り込むための障壁はさまざま存在していました。エリクソンとSAPはこうした障壁を取り除くだけでなく同時に、最小限の投資と早期に商品を市場に投入することができるクラウド化したM2Mソリューションを通信事業者に提供していきます。また、こうした新たなソリューションとサービスによって、保守、リモートサービス、在庫・物流・道路輸送管理、自動販売機、顧客管理など、主要なビジネスプロセスについて、企業の効率化がサポートされます。 今回の共同M2Mインフラストラクチャや個別の業種別ソリューションは、法人向けサービスとして、通信事業者から提供される予定です。エリクソンとSAPはいくつかの通信事業者とすでに話し合いを進めています。 Telenor ConnexionのCEOである、パー・シモンセン(Per Simonsen)氏は、次のように述べています。「当社のお客様のオペレーションや製品にとって、M2Mは、以前にも増して戦略的かつ必要不可欠なサービスとなっています。SAPとエリクソンの共同コラボレーションは、お客様によるM2Mの実装を容易にするためのカギであり、これによって、価値提案と顧客体験を向上できます。さらに、様々な業界や市場で新規のお客様にサービスを展開できるという、最高の機会が得られます」 Three UKのホールセール担当ディレクター、リンダ・バートン(Lynda…

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【参考資料】NBA、SAP HANA®を使用した公式ウェブサイトの新しい統計ページ、「NBA.com/Stats」を開設

SAP HANA プラットフォームを基盤とするボックス・ストアにアクセスし、各選手の試合データ、成績など、NBAが歴史を通じて記録してきたすべての統計データを一般のNBAファンであれば誰でも無料で利用が可能に(本リリースは、2月15日に弊社独本社から発表された発表文の抄訳です) Tokyo — 米国プロバスケットボール協会(NBA)とSAP AG(NYSE:SAP、以下 SAP)は、NBAの公式ウェブサイトの新しい統計ページの「NBA.com/Stats」の開設を発表しました。 このNBAの画期的な統計ページは、SAP HANA®プラットフォームを基盤とし、一般のNBAファンおよび報道関係者を問わず、誰でも無料で利用できます。従来、このような詳細なデータはNBAと各チームのスタッフしか閲覧することができなかったのが、「NBA.com/Stats」開設後、利用者は公式統計データや各選手の情報を入手して迅速かつスムーズな分析を行うことができます。 「NBA.com/Stats」の統計データは以下の通りです。 ● NBA ボックス・スコア:NBA初のシーズンとなった1946〜47年にさかのぼり、ウィルト・チェンバーレインが1962年に達成した100ポイントゲームや、コービー・ブライアントが2006年に達成した81ポイントゲームなど、記憶に残るゲームを含め、NBAの試合に関わるすべての成績データが掲載されています。 ● 先進的なシュートチャート:有名選手のシュートエリアを表示したショットビジュアル、歴史に残る試合を検証した各チームごとのシューティングの「ホットスポット」など、さまざまなデータがオフェンス側とディフェンス側の包括的なシュートチャートで表示されています。 ● トップラインナップのコンビネーション:過去6シーズンにわたる、2名から5名のNBAチーム最高のラインナップコンビネーションが掲載されています。これらのコンビネーションは、さまざまな統計項目に基づいて並び替えることができます。 ● 詳細な分析:ボールの支配率、クラッチシュート数、ポゼッションあたりのエフィシェンシ―、プレイヤー/チームの比較など、情報をさまざまな角度から分析するための深いデータを提供しています。 ● NBAプレイヤーのページ:NBAの歴史に関わったすべてのプレイヤーについて、あらゆる統計を集めたページがA to Z形式で各選手ごとに用意されています。 利用者は、「NBA.com/Stats」でビジュアル・インターフェイスを使い、リーグ、チーム、およびプレイヤーの公式統計データなどの情報を閲覧してさまざまな角度から分析することができます。また、同ページの内容はTwitter、Facebook、Google+などのソーシャルネットワークを経由して容易に情報共有することもできます。 NBAの副コミッショナーを務めるアダム・シルバー(Adam Silver)氏は、次のように述べています。「『NBA.com/Stats』は、NBAのすべての公式統計データをNBAのファンや報道関係者に提供する決定的なツールです。革新的なソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダー企業であるSAPとの協力を通じ、この画期的な新ページでNBAによるビッグデータ活用が実現し、ファン、放送局、および報道関係者が一切の制約を受けることなく、過去か現在かを問わずNBAに関する情報にアクセスすることで、プレイヤーとチームを分析することが可能になりました」 SAP Global Strategic…

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SAPジャパン、SAP® Business Suite powered by SAP HANA®を発表

リアルタイムトランザクションとアナリティクスを単一のインメモリープラットフォーム上で実現、リアルタイムエンタープライズを再構築 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は本日、SAP® Business Suiteユーザーへの新しい選択肢として、「SAP® Business Suite powered by SAP HANA®」の提供開始を発表しました。トランザクションデータを単一のインメモリープラットフォーム上で、リアルタイムに取得および分析するビジネスアプリケーションを提供するのはSAPだけです。SAPジャパンでは、5月末より一般提供の開始を予定しています。 SAP Business Suite powered by SAP HANAを導入することにより、ユーザーは、予測困難な環境においても、商機を失うことのないようリアルタイムで業務を遂行するとともに、瞬時に、また問題を先取りして、トランザクション、分析、および予測を行えるようになります。リアルタイムのインサイトを直ちに行動に移すことが可能になり、同時に、トランザクションシステムとアナリティクスシステムが分断されているために発生する重複したデータやシステムに伴う複雑さが解消されます。この画期的なイノベーションは、ユーザーエクスペリエンスや業務効率を向上することで業務に変革を起こし、ビジネスプロセス全体にわたって新たなビジネス価値を実現することを目標に構築されています。市場分析、決算、売掛金管理、MRP(資材所要量計画)、消費者や社会のセンチメント分析などのさまざまなビジネスシナリオに加え、最も頻繁に利用される業務レポートとアナリティクスについては、ユーザーに最大限の価値をもたらすために特に最適化されています。 SAP Business Suite powered by…

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アビーム、ITによる不動産経営の「見える化」支援次世代サービス

SAPアプリケーションを使った「アビーム不動産管理ソリューション」をクラウドにて提供開始精度の高い情報の活用により不動産経営の意思決定を支援 Tokyo — アビームコンサルティング株式会社(代表取締役社長 岩澤 俊典、東京都千代田区、以下 アビームコンサルティング)は、大手デベロッパー、不動産ファンドアセットマネジメント会社、中小不動産企業など不動産を所有・管理するあらゆる企業に向けて、不動産経営をより「見える化」し、業務効率、経営効率を向上させる管理システム「アビーム不動産管理ソリューション」をクラウドサービスとして提供開始します。 「アビーム不動産管理ソリューション(ABeam Cloud RE Solution/略称:ACRES)」は、SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)が提供する基幹業務ソフトウェア「SAP®ERP」をベースに、アビームコンサルティングが長年培ってきた不動産業界への知見や業務改革支援の経験に基づいて開発したソリューションで、経営に関わる全ての不動産の情報を集約、同一基準のもとで評価することを可能にするサービスです。クラウドで提供することで、同等のシステムを自社で構築・運用するのに比べ、標準的なケースにおいてシステムにかかるコストを、10年間で約39%(5年間では47%)低減することが可能であるとアビームコンサルティングでは試算しています。本サービスを活用いただくことで、大きな投資をすることなく低コスト、短期間で不動産管理業務の土台を構築することが可能です。 不動産管理業務は、ビル・建物の企画立案から工事進捗管理などの開発管理、竣工後の物件管理、賃貸借契約管理、債権・債務管理、固定資産管理、収支管理や投資評価など多岐にわたります。また、各業務で取り扱う情報量も多く情報収集や分析業務が膨大で、間接業務コストの肥大化や意思決定までに時間がかかってしまうケースが発生していました。本サービスにより、迅速な意思決定の支援を行います。 【「アビーム不動産管理ソリューション」の特長】 1.幅広い業務の一元管理により、管理業務の効率化とコスト削減を実現 ・物件や契約の管理といった日常業務向けの機能に加え、不動産業界特有の複雑な賃料計算処理、ビルメンテナンス業務、固定資産管理など従来の不動産管理システムと比較し、より広範囲の業務内容をカバーしています。また様々な会計システムとの自動連携も柔軟に対応することができます。 ・経営判断のために必要な各種情報の分析・取りまとめを行うレポーティング機能のほか、不動産管理業務に関する情報を一元的に管理することで、各種データの正確性を担保し、外部への開示資料の品質を確保します。 それぞれの業務領域を有機的にリンクした設計としたため、これまで各業務領域でシステムが分断されていた場合と比較し、業務の効率化およびコスト低減に加え業務品質の向上を図ることができます。 2.情報をリアルタイムに見える化し迅速な意思決定を支援 ・アビームコンサルティングの豊富な導入実績から導き出された不動産管理業務で把握すべきKPIやポイントを見える化し、不動産評価を効果的・効率的に行います。 ・レントロール(賃貸条件一覧表)や物件別収支の情報を用いた分析などの際、操作性が高く、グラフィカルに表示することで、迅速な意思決定が可能になります。 3.利用範囲やニーズに応じ柔軟かつ信頼性の高いシステムを提供  本サービスは、グローバルで豊富な導入実績を持ち信頼性の高いERPパッケージである「SAP®ERP 」をベースに、事業特性や保有不動産のアセットタイプに合わせて業務効率化やレポート作成の負荷を軽減するための機能強化を行います。豊富な機能を備えていますが、各企業のニーズに合わせ柔軟に必要な機能だけを提供可能です。また試用しながら段階的に導入の範囲を広げることができるので、企業の状況や事業の変化に合わせ柔軟に利用することが可能です。 不動産業界をはじめ不動産を保有する企業一般、また従来の手法で効果が得られなかった企業を対象に、2013年度に10社への導入を目標としています。価格、導入期間は、利用するサービス範囲・企業規模により異なりますが、月額利用料として50万円から、導入期間は最短で2ヶ月からを想定しています。…

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SAPジャパン、基幹データからソーシャルデータまで、顧客情報の一元管理を可能にするSAP Master Data Services 1.0を提供開始

社内のあらゆる部門におけるビッグデータ活用を実現 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下 SAPジャパン)は、ビッグデータ活用を実現する顧客情報のマスターデータ管理ソリューション「SAP Master Data Services 1.0」を本日より提供開始します。 SAP Master Data Servicesは、マーケティングを強化している企業や一般消費者向けビジネスを展開する企業を主な対象としたソリューションです。この1つのソリューションだけで、企業が持つERPやCRMのデータはもちろん、TwitterやFacebookをはじめとするソーシャルネットワークソースからのデータも含めた顧客情報を一元的に管理することができます。 昨今、ビッグデータの活用が注目される一方、複合データを一元化し、活用するための整備は追い付いていないのが現状です。SAP Master Data Servicesでは、企業に散在するデータを統合し、さらに重複排除機能により、クリーンな顧客データを生成することができます。あらゆる視点から顧客の行動と嗜好に関する洞察を取得し、従来システムの顧客情報も統合して一元化できるため、より親密で長期的な顧客との関係構築を図ることができます。 また、SAP Master Data Servicesは超高速インメモリーデータベースであるSAP HANA®を基盤としているため、ストレスなくデータを処理できるだけでなく、ビジネスアナリティクス製品やデータ品質の可視化ツールであるInformation Stewardの機能も備えています。マスターデータ管理者、情報システム部門、営業部門、管理部門など、社内のあらゆるユーザー向けの画面が用意されており、各ユーザーが必要な視点で顧客情報をリアルタイムに活用することができます。さらに、iOS端末やAndroid端末をはじめとするモバイル端末にも対応しています。 以上

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【参考資料】SAPとDigitalRoute社、サービスイノベーションによって新たなビジネスモデルに対応

両社の締結したグローバル再販契約では、単一プラットフォームによって、ネットワーク全体のデータアクセスを簡素化、新たなビジネスモデル構築を強力にサポート(本リリースは、10月18日に弊社独本社から発表された発表文の抄訳です) Tokyo — SAP AG(NYSE:SAP、以下SAP)とDigitalRoute社(以下DigitalRoute)は、グローバル再販契約の締結を発表しました。本契約に伴い、SAPは今後、DigitalRouteの「MediationZone」ソリューションを、「SAP® Convergent Mediation by DigitalRoute」アプリケーションとして提供していくことになります。この拡張性の高いソフトウェアによって、通信、ハイテク、銀行、郵便、物流などの各分野を対象に世界中でビジネスを展開する企業は、この主要なビジネス分野ごとに使用する課金ソリューションを容易に利用できるようになります。 競争力の高い課金ソリューションには、メディエーションレイヤーが不可欠な要素であり、これによって、ネットワークエレメントやデータソース、「SAP® Convergent Charging」アプリケーションをシームレスに連動できます。SAP Convergent Mediationを使用することで、お客様はデータストリームを最適化し、新規サービスの市場投入期間を短縮できるほか、ネットワークインフラストラクチャーの変化や規制関連の需要にも、いち早く対応できます。ネットワークが進化し、消費者の求める革新的なサービスの複雑化が進む中、サービスプロバイダーが競争上の優位性を維持するには、新製品のサポート能力が必要不可欠です。SAPとDigitalRouteとの再販契約は、急速に変化する市場での成長に対応するものです。企業は今後、自社の課金ソリューションの制約を受けることなく、市場を拡大し、革新的なサービスを提供し、顧客ニーズの変化にいち早く対応できます。 SAPのサービス業界担当シニア・バイスプレジデントのイエンツ・アマイル(Jens Amail)は、次のように述べています。「SAP Convergent Mediationによって、お客様は、新たなビジネス要件に対応し、利益ある成長を推進できます。DigitalRouteとの協業により、トランザクション評価と課金を行うSAP Convergent Chargingとの連動が追加設定不要なくできるため、今後は、最新のTelco 2.0サービスの課金要件と進化するお客様の要件にも対応できるようになります。」 SAP Convergent Mediationを使用し、オンライン/オフラインのデータ統合ソリューションを導入しつつ、新たな要件に適応する柔軟・迅速な構成オプションによって競争力を高めることで、総所有コストを削減できます。業界標準のプロトコルやデータフォーマットに幅広く対応するほか、スケールアウトアーキテクチャーの採用により、コスト効率に優れたハードウェア基盤上で大規模なスケーリングが可能です。 Digital…

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SAPジャパン、Windows 8に対応したSAPのモバイルアプリを発表

Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、Windows 8対応のSAP®モバイルアプリ6種類を年内に提供開始することを発表しました。これらのモバイルアプリは全て日本語に対応し、日本語ユーザーインターフェースも備えています。同時に、SAP® Mobile Platform注)におけるWindows 8ソフトウェアの開発をサポートします。また、Windows 8対応版のモバイル・デバイス・マネジメントのSAP® Afaria®(エス・エー・ピー・アファリア)を本日より提供開始します。 新しいモバイルアプリの投入、プラットフォーム・サポート、セキュリティ強化により、SAPでは、ビジネス・プロセスをWindows 8にも拡大し、さまざまな形態のデバイスを活用して事業運営をスピーディーに改善できることを目指しています。 注)Sybase® Unwired Platformは、現在、SAP Mobile Platformと製品名が変更されています。 Windows 8用SAPモバイルアプリ 現在、日本語化して提供しているSAPのモバイルアプリは33個ありますが、SAPジャパンでは、今回、研修、採用、営業などのエンタープライズ機能を中心としたWindows 8用ビジネスアプリ6種類を年内にWindows StoreおよびSAP® Storeからダウンロードする形で提供開始する予定です。提供予定のモバイルアプリは以下のとおりです。 SAP® WorkDeck-さまざまな情報源やプロセスを文脈で統合し、役割ごとに一覧にまとめることができる新しい個人主導型のアプリです。例えば、社員用には、申請を提出する、スケジュールを確認する、進捗をチェックするなどの機能があり、マネージャ用であれば、どこにいても、出張や休暇、購入などの申請に対応できます。…

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SAPジャパン、クラウドで提供するソーシャル・ソフトウェア・プラットフォームの新製品「SAP® Jam」と「SAP® Social OnDemand」を提供

SAPとSuccessFactorsのソーシャルコラボレーションを活用することで、短期間でお客様の業績およびコミュニケーション向上を支援 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、ソーシャル戦略の実現に向けて、2つの新製品「SAP® Jam」および「「SAP® Social OnDemand」を本日より提供開始することを発表します。 SAP Jamは、Facebookのようなソーシャル機能を業務アプリケーションや日常の業務プロセスの中に組み込み、コミュニケーションを円滑に行うための社内用コラボレーションソフトウェアです。SAP Social OnDemandは、さらにTwitterやFacebookと連動し、ソーシャルメディアからビジネスに関する豊富なアイデアやヒントを引き出すことができます。例えば、企業のマーケティング部門や顧客サービス部門では、本ソリューションを活用することで、お客様とのコミュニケーションを活性化し、また、ブランドロイヤリティの向上やリスク管理といったビジネス機会でも活用できます。 これらの新製品により、オンプレミスやクラウドのアプリケーション、モバイルデバイスにソーシャル機能やコラボレーション機能を導入することで、お客様やパートナーへの効果的な対応が可能となるほか、作業工程や意思決定を合理的に行うことで、短期間で業績およびコミュニケーションの向上を図ることができます。 SAP Jamについて  SAP Jamは、エンタープライズ・ソーシャル・ネットワーキング向けの「SuccessFactors Jam」と、ソーシャルワークフローや問題解決に対応する「SAP® StreamWork®」とこれまで2つに提供されていたものを同じプラットフォーム上に統合し、新機能を追加したものです。このアプリケーションは、営業、財務、人事など、さまざまな業務部門を対象に、企業ニーズに応えることで、リアルタイムかつ状況に応じて行われる社内・外出先でのコラボレーションをサポートします。さらに、組織でのコミュニケーションの利便性を高め、その場で、データやコンテンツ、プロセスなどに関わるコラボレーションを実施し、問題解決、意思決定、業績向上を効果的に行うことができます。 また、「SuccessFactors Business Execution(BizX)」スイート、オンプレミス版「SAP® Customer Relationship Management(SAP…

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SAPジャパン、モバイルアプリケーション開発パートナーによる国内初のSAP認定アプリケーションを提供開始

さらに注目されるエンタープライズ・モバイル・アプリケーション市場に対し、パートナーの開発環境を支援、促進することで、多様化、複雑化する企業ニーズに対応 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、日本で7月より開始したモバイル端末向けアプリケーション開発を支援、促進させるパートナープログラム「SAP Mobile Apps Partner Program」を通じて開発されたパートナー4社による5製品のエンタープライズ・モバイル・アプリケーションが、日本で初めてのSAP認定アプリケーションとして、「SAP Store」を通して、10月下旬より順次提供開始されることを発表します。 企業におけるモバイル端末の利用は、BYOD(Bring Your Own Device:私物端末の業務利用)をはじめ急激に需要が高まっているのと同時に、企業の基幹システムと連携し、外出先からでも情報を入手、入力ができる企業向けモバイルアプリケーションも需要が拡大しています。SAPの予測では、2015年には、企業向けモバイルアプリケーション市場は、全世界で77億ドル(約6200億円)になると想定しています。 そうした中SAPでは、自社開発のモバイルアプリケーションを提供するだけでなく、パートナーによる開発環境を支援することで、益々多様化する企業のニーズに対し、より多くのアプリケーションを提供する基盤づくりをグローバルで強化しています。SAP Mobile Apps Partner Programは、従来の大規模なシステム開発パートナーだけでなく、モバイルアプリケーション開発を得意とする新たなパートナーも参加できる開発支援プログラムです。 同プログラムに参加するパートナーは、SAPの持つ高度なモバイルアプリケーション開発プラットフォーム(Sybase® Unwired Platform)を利用できるだけでなく、さまざまなトレーニングプログラムや、開発者同士のコミュニティを通じて、開発技術を早期に習得することが可能です。 さらに、開発されたアプリケーションは、SAPで審査の上、SAP認定アプリケーションとして、日本国内だけでなく、全世界の企業に対してSAP Storeを通じて提供されます。 また、SAP…

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