SAPジャパン、SAPの次世代サポートを発表、 機械学習とAIを活用してカスタマーエクスペリエンスを向上

プレスリリース — SAPジャパン株式会社は、次世代サポートのコンセプトの強化を発表しました。これには人工知能(AI)を活用した機能(Incident Solution Matchingなど)とリアルタイムサポートのリソース(Schedule an Expert、Expert Chatなどのサービス)の強化が含まれます。機械学習およびAIを統合することで、インテリジェントツールを活用してカスタマー・サポート・エクスペリエンスを自動化し、短時間で目的の成果を実現できるようになります。

続きを読む

SAPジャパン、SAP® Analytics Cloudに、新しい拡張アナリティクス機能の追加およびエンタープライズ・プランニング機能を強化

SAPジャパン株式会社は、機械学習エンジンを活用する拡張アナリティクス、ビジネスインテリジェンス、企業レベルの計画策定ワークフロー、データ統合機能を強化したSAP® Analytics Cloudソリューションを発表しました。

続きを読む

SAPジャパン、ヤフー株式会社の1,800万人を超える「Yahoo!プレミアム」会員向けのサービス基盤強化に「SAP® Predictive Analytics」を導入

SAPジャパン株式会社と株式会社ブレインパッドは、このたびヤフー株式会社の「Yahoo!プレミアム」会員向けのサービス基盤強化において、SAPの機械学習ソリューション「SAP® Predictive Analytics」を導入したことを発表します。

続きを読む

SAPスポーツアナリティクス甲子園 開催のお知らせ

TOKYO — 〜 プロスポーツクラブのマーケティングアナリストになろう! 〜 一般社団法人 日本スポーツアナリスト協会(オフィス:東京都千代田区、代表理事:渡辺啓太、以下JSAA)、横浜マリノス株式会社(本社:横浜市港北区、代表取締役社長:長谷川亨)とSAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、スポーツアナリティクスの発展に繋がる新しい分析手法の発掘、スポーツアナリスト人材の育成機会創出、などを目的にSAPスポーツアナリティクス甲子園を開催いたします。 JSAAは2014年よりスポーツアナリティクスをテーマにした日本初のカンファレンス「スポーツアナリティクスジャパン(SAJ)」を主催し、昨年より同カンファレンス内でSAPスポーツアナリティクス甲子園を開催しています。今年12月17日(土)に開催するSAJ2016では競技のパフォーマンス領域のみならずビジネス領域にもフォーカスすべく「マーケティング分析部門」を新設。横浜F・マリノスが課題提供者として参画することとなりました。学生の豊かな想像力による分析で新たな可能性が拡がることを期待しています。 Sports Analytics Japan (SAJ) 2016 公式webサイト( http://jsaa.org/ ) 横浜F・マリノスはJリーグのオリジナル10(1992年のJリーグ発足当時から加盟しているクラブ)としてJ1に所属し続けているクラブです。本拠地の日産スタジアムは日本最大の競技場として7万人を超える収容可能人数を誇ります。J1クラブの中では上位の観客動員数ではありますが、日産スタジアム開催試合の平均観客動員 4万人という高い目標を掲げ、それを達成するべくデジタル技術を駆使したマーケティング施策強化などに取り組んでいるところです。 また、横浜F・マリノスはSAPジャパンとパートナーシップを結んでおり、本取り組みを契機にファンエンゲージメントの領域においてもパートナーシップを強化していきます。具体的には、本コンペティションで発表された施策提言の実現をSAPジャパンと一緒に取り組んでまいります。その際は、リアルタイムカスタマーエンゲージメントソリューションの「SAP® Hybris® Marketing」、AIによる予測分析ソフトウェア「SAP® BusinessObjects™ Predictive Analytics」など、デジタルマーケティングを実現する最先端のビジネスソフトウェアを活用して施策を実行し、観客動員数の増加を目指します。 SAPジャパンでは今まで選手・コーチ・球団・クラブ・ファン、全てのスポーツ関係者がスピーディーかつシンプルにデータを活用してプレーのパフォーマンスやファンエンゲージメントの向上を目指せる環境作りに取り組んでまいりましたが、引き続き日本のスポーツ産業の発展に貢献していきます。…

続きを読む

ブレインパッド、みずほ証券に168万人の顧客データを分析する機械学習・予測分析システムを導入

TOKYO — (SAP® BusinessObjects™ Predictive Analytics導入事例) 株式会社ブレインパッドとSAPジャパン株式会社は、みずほ証券株式会社に、ビッグデータ対応機械学習・予測分析システム「SAP® BusinessObjects™ Predictive Analytics」が採用されたことを発表いたします。 今後、同システムは、約168万人のお客様(*1)を有するみずほ証券において、主にリテール営業のマーケティングの高度化のために活用されます。 (注)SAP® BusinessObjects™ Predictive Analytics :エスエーピー・ビジネスオブジェクツ・プレディクティブ・アナリティクス (2016年5月にSAP® Predictive Analyticsより名称変更) ■システム導入の背景 近年、証券会社においても、お客様ごとのライフステージや資産状況などに沿ったさまざまな金融商品やサービスを、営業員のみならず、ウェブやコールセンターといったオムニチャネルにより提供する必要性が高まり、いわゆるビッグデータ分析が行われるようになっています。 みずほ証券においても、Fintech(*2)の活用推進の一つとして、大量かつさまざまなデータからお客様ごとの興味・関心や取引スタイルを割り出し、推奨すべき商品の予測などができる仕組みの構築を目指し、マーケティングの高度化への取り組みを始めています。一方、その実現には、高い統計知識やプログラムなどのスキルが必要とされています。 ■「SAP® BusinessObjects™ Predictive Analytics」が選ばれた理由…

続きを読む

SAP HANAを基盤とするEarth Observation Analysisサービス

BARCELONA — ミュンヘン再保険社は企業向け自然災害保険において欧州宇宙機関の膨大な衛星データを活用 (本リリースは、11月8日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) SAP SE(NYSE: SAP)は、欧州宇宙機関(ESA)と共同で、SAP HANA®プラットフォームにより提供されるクラウドサービス、Earth Observation Analysisを発表しました。両組織は2016年初旬以降、地理空間コンテキストにおける新たなビジネス分野の開拓に向け、連携した取り組みを進めてきました。これはSAP HANAの性能と、正確かつタイムリーでアクセスが容易なESAの地球観測データ、特にコペルニクスプログラムのデータを組み合わせることで実現されています。ミュンヘン再保険社は、Earth Observation Analysisサービスが提供する過去および現在のデータを用いた、インサイトの獲得と将来的な影響予測について、先日バルセロナで開催されたSAP® TechEdで紹介しました。 ミュンヘン再保険社の地理空間ソリューション部門を統括するアンドリアス・シーベルト(Andreas Siebert)氏は次のように述べています。「森林火災は毎年、自然、住民、家屋、ビジネスに深刻な影響を与えています。火災の進行自体を予測するのは困難ですが、ESAの衛星データを用いたSAPの新しいサービスなら、森林火災に関わるコストやリスクの正確な算定と、今後予想される火災についてのインサイト獲得が可能です。これにより我が社は、クライアントのためにコスト削減が図れます」 SAP HANAにより強化されたEarth Observation Analysisは、詳細なアナリティクスを素早く簡単に取得するための標準インターフェースを提供するとともに、顧客ニーズに応じたクラスタ分析を実現します。保険および再保険から素材製品、鉱業、公益事業、小売りまで、あらゆる業界に関わる政府機関や企業は、Earth Observation Analysisが提供するアプリケーションプログラミングインターフェース(API)を活用できます。世界中から常時アクセス可能な過去およびリアルタイムな衛星データにより、業界特有の主要課題に対し優れたビジネス決定を下すことができるのです。新たな送電線の設置場所や新店舗の建設地、また作物の収穫時期など課題点は多岐にわたります。本サービスにより企業ユーザーやデータ科学者は、信頼性の高いインサイト獲得時における複雑性を軽減することができます。 SAPのCenter for Digital Leadershipで事業開発およびグローバル責任者を務めるカーステン・リンツ(Dr….

続きを読む

SAP、最新のアナリティクスを提供

WALLDORF — (本リリースは、11月8日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) 業界をリードするSAPのアナリティクス・ソリューション・ポートフォリオの新機能を発表デジタル時代におけるビジネスの理解、計画策定、シンプル化を促進 SAP SE(NYSE: SAP)は、SAP® BusinessObjects™ Analyticsのクラウド版とオンプレミス版で、新しい取り組みや機能の提供が開始されることを発表しました。機械学習などを含む最新機能により、ユーザーはデータを新たな方法で活用して、ビジネスをより深く理解し、新しいビジネス機会を特定し、関係者に価値を提供することができます。さらに、SAP Digital BoardroomとMicrosoft Surface Hubを使って企業がデータによる対話を実現できるようにする予定です。 SAPのアナリティクス担当プレジデントのマラ・アナンド(Mala Anand)は次のように述べています。「アナリティクスは、まさにデジタル世界における原動力となっています。SAPはアナリティクスソリューションを強化することで、お客様のクラウドへの移行を加速するお手伝いをしています。SAP BusinessObjects Analyticsポートフォリオは、最も包括的なクラウドとオンプレミスのソリューションを提供しており、IT部門とビジネスユーザーが連携して、安全なセルフサービス方式のデータ分析を行うことができます」 SAP BusinessObjects Analyticsポートフォリオのクラウドイノベーション クラウド向けに構築されたオールインワンのアプリケーションである SAP BusinessObjects Cloudは、発見、視覚化、計画、予測が1つにまとまった統合環境をビジネスユーザーに提供します。現在、34カ国でSAPStore.comから簡単な支払処理を通じてクレジットカードで購入できるようになりました。新しく拡張された機能には、埋め込まれた機械学習を利用できるデータラングリング機能があり、データプロファイリング、エラー検出、推奨される視覚表現の提案を実現します。SAP S/4HANA®へのライブ接続は、近日中にSAP Business…

続きを読む

SAPジャパン、SAP® BusinessObjects™をライフコーポレーションに導入

Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、スーパーマーケットの株式会社ライフコーポレーション(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:岩崎高治、以下ライフコーポレーション)が、全社KPIの共有を目的に「SAP® BusinessObjects™」を導入したことを発表します。 ライフコーポレーションは、食料品を中心に取り扱うスーパーマーケットチェーンで、現在は近畿圏と首都圏で約260店舗を展開しています。「よい商品」の提供にこだわり、「安全・安心」を柱に商品開発・産地開発を積極的に進めるとともに、新しい売場作りや提供方法、店舗演出やサービスの質的改良にも積極的に取り組んでいます。 同社が従来行っていたPOSデータ分析では、営業数値などの集計表画面のみを各ユーザーに提示していましたが、実績情報だけでは販売結果の分析には適しているものの、商品提供における各工程のプロセス最適化の可視化に課題を持っており、簡単にビジュアル化できる分析ツールを求めていました。このようなビジュアル化ツールなどは、従来も各部署からの要望に応じて個別開発してきましたが、近年は店舗数や店舗業態の拡大、取扱商品点数の増加などに伴い扱う情報量が肥大化し、迅速な対応が難しい状況になっていました。 このような背景の下、複数のツールを比較検討した結果、国内においても長年にわたって、さまざまな業種・規模の企業での実績があり、安定性や品質面で優れていると判断し、SAP BusinessObjectsの導入を決定しました。約1年間の導入期間を経て、2015年4月に稼働を開始し、現在は、東西本社でKPIの共有に活用しています。 経営企画本部長 兼 新規事業担当の森下留寿常務取締役は次にように述べています。「これまでPOSデータをもとに結果データを基にした高度な分析を実施してまいりました。一方で、店舗形態の拡大やNetスーパーとの連携などの業務の拡張にともない、従来にはないKPIマネジメントが課題となっておりました。今回稼働した新システムでは、あらゆる部門において定義されたプロセスを可視化するKPIを時系列にビジュアル化し、全社共有することでお客様によりご満足いただけるサービスの高度化を図っております」 今後は、各部門の中間管理職層や各店舗のバイヤーなど、活用ユーザーや活用範囲を拡大し、さらに掘り下げた分析に役立てていくことを視野に入れています。 以上 ■SAPジャパンについて SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国310,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan) Copyright © 2016 SAP SE or an SAP…

続きを読む

読み込むアイテムがありません

読み込むアイテムがありません

← 古い投稿

SAP ニュースに従う

WhatsApp アップデート

申し込む