SAPジャパン、狭帯域のIoT接続を追加した最新のSAP IoT Connect 365を提供

プレスリリース — SAPジャパン株式会社は、通信事業者および企業に向けたクラウドベースのマネージドサービスに狭帯域のモノのインターネット(NB-IoT)接続を追加し、モバイルサービスを強化したSAP IoT Connect 365を提供開始します。

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AppleとSAP、iPhone/iPadのモバイルワーク改革で協力

新しいiOSアプリと高機能のネイティブエンタープライズアプリを開発できるSDKを提供 (本リリースは、5月5日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) Walldorf — Apple®とSAPは、iPhone®/iPad®用の高機能ネイティブアプリとSAP HANA®プラットフォームの最先端機能を組み合わせることで、あらゆる規模の企業のモバイルワーカー向けに、そのエクスペリエンスを劇的に改善するパートナーシップの締結を発表しました。このパートナーシップに基づいて、開発者、パートナー、およびお客様が、各ビジネスニーズに合わせてカスタマイズしたネイティブのiOSアプリを簡単に作成できるように、新しいiOSソフトウェア開発キット(SDK)とトレーニング環境を提供します。 Apple社CEOのティム・クック(Tim Cook)は次のように述べています。「今回のパートナーシップで、iOSのイノベーションおよびセキュリティと、ビジネスソフトウェアにおけるSAPの深い専門知識が結合することで、企業におけるiPhoneとiPadの使い方は大きく変化するでしょう。SAPはエンタープライズソフトウェアのリーダーであり、ビジネス取引の76%がSAPのシステムを利用しています。iPhoneとiPadをいかに世界中のビジネスで活用するかを真剣に追求している弊社にとって、まさに理想的なパートナーです。今回提供される新しいSDKで、250万人を超えるSAP開発者は、SAP HANA Cloud Platformの力を余すところなく引き出し、かつiOSデバイスならではのきわめて魅力的な機能を活用する、強力なネイティブアプリを作成することができます」 SAP CEOのビル・マクダーモット(Bill McDermott)は次のように述べています。「新たな高みに達するため、Apple社とSAPがこの特別なパートナーシップで結んだことを誇りに思います。私たちは、俊敏で直感的な操作を実現することで、ビジネスパーソンの知識や情報収集能力、行動力を強化します。SAP HANA Cloud PlatformおよびSAP S/4HANAの強力な機能と、市場をリードしエンタープライズにとって最も安全なモバイルプラットフォームであるiOSとを組み合わせることで、モバイルワーカーにいつでもどこでもリアルタイムの情報を提供できるようになります。Apple社とSAPは協力して未来を築き、世界中でビジネスの効率を高め、人々の暮らしを改善していく助けになります」 両社は、iOS専用の新しいSAP HANA Cloud Platform SDKの提供を計画しています。このSDKを利用することで、企業、デザイナー、および開発者は、SAPのオープンPaaS(Platform as a…

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SAPジャパン、ウエアラブル端末利用を実現する拡張現実モバイルアプリケーションの新製品を提供開始

Tokyo — SAPジャパン株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン)は、ウエアラブル端末の利用を実現するための拡張現実(AR)モバイルアプリケーションの新製品を本日から提供開始することを発表します。新製品は、倉庫などでのピッキング作業の効率化を図るための「SAP® AR Warehouse Picker(エスエーピー・エーアール・ウェアハウス・ピッカー)」と保守保全作業を支援する「SAP® AR Service Technician(エスエーピー・エーアール・サービス・テクニシャン)」となります。これらのARアプリケーションはハンズフリーの作業を可能にすることで、ユーザーエクスペリエンスと業務の両方をシンプル化し、改善することを目的としています。 SAPのARモバイルアプリケーションは、ユーザーが実行中の作業や使用している環境に集中できるよう、場所を問わずエンタープライズ情報にアクセスできる機能を提供します。また3Dモデルや音声認識、ジェスチャーコントロールなどの機能によって、ユーザーエクスペリエンスをシンプルにするだけではなく、さらに向上します。ARモバイルアプリケーションは、オフィスを離れて作業する人々やサービス担当者にデータへのリアルタイムのアクセスを可能にし、それによってさまざまな業種の企業や機関の効率を高めることを目的としています。 今回提供するSAP AR Warehouse Pickerは、倉庫作業者をターゲットにピッキング指示の受信や品物やロケーションのバーコードを読み取りピッキングの入力を行うための機能を提供し、ピッキングにかかる時間を最適化し、正確にします。また、保守・保全作業者向けのSAP AR Service Technicianは、3D CADデータによる作業手順の参照や、音声メモの記録などの機能を提供することで、リアルタイムで現場にいる作業員に指示を出し、問題を解決します。 それぞれのアプリケーションの詳細な機能は下記の通りです。 SAP AR Warehouse Picker: 倉庫で作業を行う際のスマートグラス経由のピッキング指示の受信、およびバーコードスキャンや音声認識を使った端末へのデータ入力を通じてハンズフリーの作業を実現…

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SAPジャパン、ソフトバンク コマース&サービスと新たにディストリビューション契約を締結

アナリティクス、データベース、モビリティなどのプラットフォーム製品の販路を拡充 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、本日、ソフトバンク コマース&サービス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:溝口 泰雄、以下ソフトバンク コマース&サービス)と、ディストリビューション契約(新プログラムAuthorized Resellers Program)を締結しました。今後、ソフトバンク コマース&サービスは、「SAP® PartnerEdge® Authorized Resellers Program」の認定リセラーを通じて、SAPのプラットフォーム製品(アナリティクス、データベース、モビリティなど)などを販売します。 SAPは、2013年より、独立系ソフトウェア企業や中小規模企業への販路拡大を目的とした新たなグローバル・パートナー・プログラムとして、SAP PartnerEdge Authorized Resellers Programを開始しました。本パートナープログラムでは、ディストリビューターと呼ばれるパートナー企業が、SAPのプラットフォーム製品の販売や導入支援を行う認定リセラーの拡大と、その認定リセラーを通じたこれらの製品の販売促進を行います。このたび、SAPジャパンは、このディストリビューション契約を、日本国内の事業者として初めて、ソフトバンク コマース&サービスと締結しました。SAPジャパンでは、間接販売比率の拡大を目指し、今後もパートナー企業の拡充を図っていきます。 ソフトバンク コマース&サービスは、これまでもSAP®…

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NTTデータMSEとSAPジャパン、エンタープライズ向けモバイルアプリケーション提供で協業

Tokyo — 株式会社NTTデータMSE(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:荒田 和之、以下NTTデータMSE)とSAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、SAPのモバイルアプリケーション開発基盤であるSAP® Mobile Platformに関するOEMライセンスのグローバル契約を締結しました。これによって、NTTデータMSEは、お客様のビジネス要件に合ったモバイルアプリケーションをSAP Mobile Platform上で開発するサービス「BizMONOLIS TM (ビズモノリス)」を本日から提供開始します。 今回の協業において、NTTデータMSEは、SAP Mobile Platformを活用して、各種営業業務、配達・配送業務、保守・点検業務などの社外業務から、工場や倉庫内業務のような社内の非デスクワーク、そして経営層向けの意思決定サポートまで、多くの業務で幅広く利用できるエンタープライズ向けのモバイルアプリケーションの開発・運用サービスを行います。 NTTデータMSEは、同社が持つ屋内位置測位技術や音声・画像認識技術、近距離無線技術などのモバイル技術と、エンタープライズ向けモバイルアプリケーション開発基盤においてマーケットリーダーであるSAP社のSAP Mobile Platformを組み合わせることで、お客様の業務の高度化を支援します。 具体的な提案例は下記の通りです。 ■営業業務や配達・配送業務 訪問先や外出先などの社外で、スマートフォンやタブレットを使用して即座に自社システムへのアクセスや、商談結果などのリアルタイム処理が可能となり、社外業務を効率化できます。また、NTTデータMSEの屋内位置測位技術を組み合わせることで、社外業務だけでなく、社内における作業者の行動を収集・分析し、作業の効率化を図るシステムを提供します。 ■保守・点検業務 モバイルアプリケーションによってフィーチャーフォンやPDA等の専用端末をスマートフォンやタブレットに置き換えることが可能となり、従来業務のコストを軽減します。プッシュ通知やタッチ操作、カメラやGPS、各種センサーなどのスマートデバイス特有の機能を活用できるため、電子地図と顧客情報を活用した業務計画の最適化や、セキュアな環境での資料閲覧等、業務を効率化します。また、NTTデータMSEの音声・画像の認識技術や、Bluetooth・NFCなどの近距離無線技術を組み合わせることで、保守・点検業務中で両手がふさがっていても、ウェアラブルデバイスなどの周辺機器と連携させたシステムを提供します。 ■経営層向けの意思決定サポート スマートフォンやタブレットを使用することで、いつでもどこからでも自社システムへ即座にアクセスすることが可能となります。また自社内に蓄積された膨大なデータを瞬時に加工・分析するためのBIツールと連携することで、経営層の意思決定をスピードアップし業績拡大に貢献できます。さらに、NTTデータMSEが得意とするソーシャルメディアを活用したビッグデータ分析技術を組み合わせることで、より正確な意思決定に役立つシステムを提供します。 以上…

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IIJとSAPジャパン、中堅中小向けクラウドソリューションで協業

SAPクラウドソリューションの開発・検証環境をSIerに提供することで、お客様が低価格かつ迅速にサービスを導入できる支援体制を構築 Tokyo — 株式会社インターネットイニシアティブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:勝 栄二郎、以下 IIJ)とSAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下 SAPジャパン)は、クラウド事業における戦略的協業体制を構築することを本日発表します。 今回の協業において、IIJはSAPソフトウェア製品を組み込んだクラウド環境および基盤ソリューションをシステムインテグレーター(以下、SIer)企業に提供します。これにより、クラウド上でのSAP業務アプリケーションの構築やオンプレミスからの円滑な移行を支援し、中堅中小企業のお客様は低価格かつ迅速にSAPソリューション(※1)を利用できます。 中堅中小企業では、会計・生産・購買などの基幹業務システムをクラウド環境へ移行し、運用コストを削減したいというお客様が増えています。このような市場ニーズに応えるために、国内パブリッククラウド市場でナンバーワンシェア(※2)の実績をもつIIJと、多岐にわたる製品ポートフォリオを提供するSAPジャパンは、SIerパートナー支援を通じて、お客様へのシステム構築から導入サポート、導入後のプラットフォーム提供に関わるシームレスかつ広範囲にわたる戦略的協業関係を構築します。 主な協業の内容は以下の通りです。 1. IIJは、自社のクラウドサービス「IIJ GIO(ジオ)サービス(※3)」上に、大量データを高速分析するSAPのインメモリープラットフォーム「SAP HANA®」に加え、SAP® ERP、SAP® CRM、SAP® SCM、SAP® PLMやSAP® BusinessObjects™ BIソリューション、モバイルソリューションなど、幅広いSAPのビジネスアプリケーションを搭載したクラウド型ソリューション及びテンプレートの開発環境を2014年3月よりSIerへ提供致します。併せて、SIerがクラウド環境での開発に移行するための技術支援を行います。 2. IIJは、IIJ GIOサービス上にSIerが開発したSAP HANAやSAPのビジネスアプリケーションを搭載したクラウド型ソリューションを、SIerと共同でエンドユーザー向けに提供します。…

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SAPジャパン、エンド・ツー・エンドでモバイルアプリケーション開発を支援する「SAP® Mobile Platform」の最新版を提供開始

HTML5やODataなどオープンかつ業界標準のアーキテクチャーに対応し、柔軟なモバイルアプリケーション開発を可能に Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、エンタープライズおよびコンシューマー向けのモバイルアプリケーションの開発を支援する総合プラットフォームの最新版「SAP® Mobile Platform 3.0(エスエーピー・モバイル・プラットフォーム3.0)」を、本日より提供開始します。SAP Mobile Platform 3.0は、多様な開発ツールやSDK(ソフトウェア開発キット)、業界標準テクノロジーに対応したことからさらにオープン性が高まりました。また、モバイルアプリケーション開発者は使用したい開発ツールを選ぶことができる(BYOT:Bring Your Own Tool)ため、迅速なモバイルアプリケーション開発を可能にし、生産性を向上します。 今後、企業のIT管理者は、より一層モバイル対応に取り組む必要が出てくると考えられますが、セキュリティ性を担保しながらいかに効果の高い業務改革を行うかということが最大の課題となります。特にモバイルアプリケーションの開発においては、様々な業種・階層の社員が持つ異なる機種のスマートフォン/タブレット端末に対応したアプリケーションを開発し、高いセキュリティで業務システムと連携させなければなりません。SAP Mobile Platformは、このようなIT管理者が抱える課題に対して最大限のソリューションを提供します。 SAP Mobile Platformは、高セキュリティ性を確保しながらモバイルアプリケーションの開発および運用を支援するモバイル開発基盤です。SAPおよびSAP以外のシステムの多様なバックエンドシステムに接続し、簡素化されたモバイルアプリケーションの管理機能や分析・レポート機能を備えています。また、モバイルアプリケーションに必要となるプッシュ通知やオフライン機能などの機能を含めたiOS、Androidや、Windows Phone 8などの主要なOSに対応しているため、多様なネイティブアプリケーションやモバイルwebアプリケーションの開発・運用が可能です。最新版となるSAP Mobile Platform 3.0では、これまで組み込まれていたエンタープライズ向けモバイルアプリケーション開発基盤の「Sybase®…

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携帯電話への依存度は、新興国ほど高いことがSAPの調査により明らかに

Tokyo — SAP AG(NYSE:SAP、以下 SAP)が発表した、17カ国を対象に行った「モバイルユーザーの動向に関するグローバル調査レポート」の結果によれば、携帯電話(フィーチャーフォン、スマートフォン)への依存度は、新興国ほど高いことが分かりました。 本調査結果からは、全世界の8割を超える消費者が、銀行、電話会社、小売店、電気・ガス・水道会社、その他の企業との携帯電話端末を利用したやり取りをさらに望むなど、モバイル・コマース・サービスの充実を求めていることが明らかになりました。しかしながら、その需要は、南アフリカ、サウジアラビア、中国をはじめとするモバイル新興市場(*1)が牽引しており、同市場における回答者の96%が、携帯電話端末を使った商品やサービスの購入を希望しています。一方、日本や米国をはじめとするモバイル成熟市場(*2)では、このような回答者の割合は、6割以下にとどまりました。 また、モバイルコマースやサービスの利用拡大を妨げている要因として、世界全体では、個人情報の入力に伴う煩わしさ(46%)、セキュリティ面の懸念(45%)、インターネットアクセス(43%)が、上位に挙げられました。一方、日本のユーザーに限ると、それぞれ28%、37%、16%という結果で、他の成熟市場においても、同様の傾向が見られました。 日本においては、例えば銀行サービスに関しては、コンビニATMの普及やインターネットバンキングの高い利用率など、各分野でさまざまなインフラが普及している背景から、モバイルコマースの需要が、新興国に比べて高くないと考えられます。 分野ごとのハイライト 銀行 世界全体では、携帯電話所有者の約半数が、日常的な支払(55%)、口座間の資金の移動(52%)、新規口座開設(48%)に自身の携帯電話端末を利用しています。一方、日本のユーザーの場合は、それぞれ35%、35%、26%にとどまりました。 小売 世界全体では、携帯電話所有者の約4割が、エンターテインメント(43%)、音楽ダウンロード(40%)、書籍または電子書籍(40%)、衣類(39%)の購入に、自身の携帯電話端末を利用しています。一方、日本のユーザーの場合、書籍または電子書籍の購入に利用する割合が39%と世界平均並みであった以外は、エンターテインメントが24%、音楽ダウンロードが31%、衣類が27%と、いずれも世界平均よりも低い数値にとどまりました。 また、購買拡大につながるきっかけとして、世界全体では、手数料引き下げ(29%)、提供範囲を限定したオファー(25%)、クーポン(22%)が上位に挙げられました。日本の場合は、手数料の引き下げとクーポンについては、世界平均と同じ数値でしたが、提供範囲を限定したオファーを選択した割合は、7%という極めて低い数値にとどまりました。 通信 携帯電話アカウントの使用データの確認に自身の携帯電話端末を利用するために必要な条件として、世界全体では、通話、テキストメッセージ、ウェブ利用の無料提供(24%)、パーソナライズされたサービス(22%)、サービス料金の引き下げ(21%)が挙げられました。一方、日本の場合は、それぞれ17%、16%、11%にとどまりました。 携帯電話端末を使った支払いを拡大する要因として、世界全体では、半数以上(52%)がセキュリティ面での安心感を、39%が支払手段としての携帯電話端末の使用方法に自信を持てることを挙げています。一方、日本の場合は、それぞれ35%、29%と世界平均よりも低い結果でした。 この調査結果のレポート全文は、 こちらからダウンロードできます。 また、インタラクティブなデータ視覚化サイトでもご覧いただけます。 調査方法 携帯電話(フィーチャーフォン、スマートフォン)を所有する18歳以上の成人12,424名を対象に、2013年の3月~4月の期間、オンライン調査票への記入を求めました。調査はロンドンを拠点とする独立系調査会社のLoudhouse Consultancyにより実施されました。 国ごとの回答者数 日本…

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SAPジャパン、総合的な企業向けモバイル管理を支援するSAP® Mobile Secureポートフォリオを拡充

SAP® Afaria® のiOS7対応をはじめ、モバイルのデバイス、アプリケーション、コンテンツ管理ソフトウェア製品の機能拡張 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、企業向けモビリティ管理を支援するSAP® Mobile Secure(エスエーピー・モバイル・セキュア)ポートフォリオを拡充しました。具体的には、SAP Mobile Secureポートフォリオに含まれるモバイルデバイス管理(MDM:Mobile Device Management)ソフトウェア「SAP® Afaria®(エスエーピー・アファリア)」の最新版サービスパック(SP4)を本日から提供開始するなど、モバイルのデバイス、アプリケーション、コンテンツ管理をさらに強化することで、セキュリティ性を向上します。 昨今、スマートフォンやタブレット端末などが急速に普及し、ビジネスモビリティの重要性も拡大しています。企業のモバイル管理には、企業が配布する端末の管理はもちろん、BYOD(Bring Your Own Device)の浸透に伴い、アプリケーションや社内コンテンツへのアクセスなど、さまざまな側面からの対応が求められています。SAP Mobile Secureポートフォリオには、MDMに加え、データやファイルなどのコンテンツ管理(MCM:Mobile Contents Management)ソフトウェアであるSAP® Mobile Documents(エスエーピー・モバイル・ドキュメント)、モバイルアプリケーション管理(MAM:Mobile Application…

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SAPジャパン、SAPオンライントレーニングを特別価格で受講可能な学生向けプログラムSAP Student Academyを開始

一般向けに提供するSAPオンライントレーニングを大学生などを対象に特別価格で提供することで高度IT人材育成を支援 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、大学、高等専門学校および専門学校の学生向けに、一般向けのSAPオンライントレーニングを特別価格で受講できるプログラム「SAP Student Academy(エスエイピー・ステューデント・アカデミー)」を本日から開始することを発表しました。これによって、学生はSAP認定コンサルタントに必要とされる資格取得を目指すトレーニングを通常価格のおよそ半額で受講することが可能となり、SAPオンライン・トレーニング・コースを受講しやすくなります。 SAPジャパンでは、SAP認定コンサルタントになるための資格取得を支援するために、オンライン・トレーニング・コースを提供しています。この度開始するSAP Student Academyは、大学、高等専門学校、専門学校、あるいはこれらの教育機関への進学が決定している学生を対象に、そうした一般向けのSAPのオンライントレーニングを通常価格のおよそ半額で提供するものです。本プログラムは、高度IT人材育成を支援することを目的とし、学生のうちからSAPのシステムや最新テクノロジーの概要など、SAPに関する基礎知識を習得してもらい、SAP認定コンサルタントの資格取得に備えてもらうことを促進するためのものです。 SAP Student Academyに含まれるオンライン・トレーニング・サービスには、日本語で学べるSAPオンラインレクチャー、製品ごとの概要および詳細を学べるSAP e-learning、SAP認定コンサルタントを短期集中的に育成するために設計された教育プログラムのSAP E-Academyがあります。 トレーニングコースは、SAP® ERPやSAPテクノロジーの概要など、SAPのシステム全体像を把握するための基礎知識レベルのものから、企業のビジネスプロセスとSAPのシステムを適合させるために必要なモジュール概要を習得するレベル、個別の機能要求を実現するための詳細機能やパラメーター設定など、専門的な知識や技術を習得するレベルまでがラインアップされています。これらのトレーニングコースのコンテンツは、SAPが掲げる5つの事業戦略であるアプリケーション、データベース&テクノロジー、アナリティクス、モバイル、クラウドに沿って準備されており、SAP ERPやSAP NetWeaver®から、最新のインメモリープラットフォームSAP HANA®、モバイル開発基盤のSAP® Mobile Platformに関するコースまで幅広く提供します。 以上 【SAPジャパンについて】 SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP…

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