沖縄市でまちづくりの活動を行う特定非営利活動法人まちづくりNPOコザまち社中およびSAPジャパン株式会社は、このたび、多世代向け教育プログラムの実施拠点「Hanaわらび」を共同で開設します。Hanaわらびは、沖縄市の一番街に開設し、2021年4月3日より活動を開始します。
統合基幹システム“ERP”が企業経営にもたらす影響を学ぶ 専修大学×SAPジャパン 産学連携講義を2021年前期開講
専修大学とビジネスソフトウェアの開発・販売を行うSAPジャパン株式会社では、専修大学経営学部2～4年生を対象に、企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を進める上で重要となる、会計や人事給与などのシステム「ERP（Enterprise Resource Planning）」を早くから学び、アフターコロナに向けERPに関する基礎知識を身につけ、企業の経営を学生に学んでもらうことを目的に、ERPをテーマとした産学連携講義「ビジネス研究C（経営資源の最適化）」を2021年度前期講義において開講します。
グロービスとSAPジャパン、グローバル営業力強化研修プログラムを共同開発。 SAPジャパン営業社員がグローバル人材として顧客企業のグローバル化支援を目指す
株式会社グロービスとSAPジャパン株式会社は、グローバル営業力強化研修プログラム「GTEP」を共同開発し、2020年12月よりSAPジャパンの営業社員向けにGTEP実施を開始しました。これによりSAPジャパン営業社員がグローバル人材として顧客企業のグローバル化を確実に支援できるようになることを目指します。
沖縄市が、新型コロナウイルスワクチン接種を円滑かつ確実に実施するため、 SAPジャパンがクアルトリクスを組み込んで提供する ワクチン接種支援ソリューションを採用
SAPジャパン株式会社および米国クアルトリクスの日本法人、クアルトリクス合同会社は、沖縄市が、新型コロナウイルスワクチン接種の円滑な進行と確実な管理を行うため、クアルトリクスのソリューションを組み込んでSAPジャパンが提供するワクチン接種支援ソリューション「ワクチン・コラボレーション・ハブ（以下 VCH）」を採用したことを発表しました。
支出先はどこか？SAPとOxford Economics（オックスフォードエコノミクス）社による調査が企業全体の支出管理に関する問題を明らかにする
SAP SEがOxford Economics社と共同で行った「アジャイル・プロキュアメント・インサイト・リサーチ」によると、全体の支出を明確に、また自動的かつリアルタイムに把握している調達およびサプライチェーン担当エグゼクティブは、わずか23%だけです。さらに、49%がいまだに手動でデータを分析して意思決定に必要な情報を得ています。
SAPジャパン ビジネス書籍 『進化するデジタルトランスフォーメーション Hope for tomorrow』 をプレジデント社より出版
SAPジャパン株式会社は、ビジネス書籍『進化するデジタルトランスフォーメーション Hope for tomorrow』が、2021年3月16日（火）に、プレジデント社より刊行されることをお知らせします。
我孫子市が市民調査に「Qualtrics CustomerXM™」を活用
SAPジャパン株式会社と、クアルトリクス合同会社は、我孫子市が、日本の自治体として初めてクアルトリクスの「Qualtrics CustomerXM™」を活用し市民向け調査を開始したことを発表します。
SAP、国際的に認められたCeFPro Fintech Leaders 2021レポートで第1位に
SAP SEは、国際的な調査団体であるCeFPro（Center for Financial Professionals）による「Fintech Leaders 2021」のレポートで、コアバンキング/バックエンドシステム、会計、財務・資金管理分野の第1位にランクされたことを発表しました。SAPは、CeFProが発表したフィンテック総合エコシステムのトップ20企業にも選出されています。
「SAP Japan Customer Award」を新設、初代受賞企業を発表
SAPジャパン株式会社は、本日、「SAP Japan Customer Award 2020」の受賞企業/団体を発表しました。
SAPジャパン、中期変革プログラム「SAP Japan 2023 Beyond」を策定 100名以上の社員が策定に参画
SAPジャパン株式会社は、2023年に向けた中期変革プログラム「SAP Japan 2023 Beyond」を策定しました。SAP は「世界をより良くし人々の生活を向上させる」ことをビジョンに掲げ、グローバル全体でクラウドカンパニーとしてさらに深化することを最優先に掲げています。そのグローバル戦略のもと、日本市場の経営環境や日本企業のニーズに対応し、SAPジャパンが日本企業の成功になくてはならない存在となるべく、2020年4月に準備室を発足し、全社の組織を横断する総勢100名以上の社員が本プログラムの策定に参画しました。
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