SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 洋史、以下SAPジャパン)は、ビジネス書籍「Do it! – “経験”が、デジタル変革を加速させる」が、2022年7月28日(木)に、プレジデント社より刊行されることを発表します。
デジタル技術を活用した企業や社会の変革は、“DX”という略称によって広く知られるようになりましたが、一方で、本来的な変革を成すための要件を具体化することが難しい、そして人材がいないという声をしばしば耳にします。果たして本当にそうなのか。それぞれの企業がこれまで積み重ねてきた歴史や、その結果形成された文化は、変革に向かうにあたって無益なのだろうか。そんな問いがもととなり、(金銭に換算できる)交換価値よりも経験価値、というテーマが生まれ、先進的な取り組みを、経験価値という観点から見直しました。
本書は、あらゆる業種と規模の企業にビジネスソフトウェアを提供するグローバル企業であるSAPの現地法人・SAPジャパンの業界スペシャリストである社員13名と、日本を代表する超大手企業を支援中のパートナー企業の精鋭1名の、計14名で執筆しました。先進的な取り組みの紹介だけでなく、これまで日本企業の変革をリードし支援されてきた有識者の方々にも、対談や座談会という形式でご参加いただきました。“経験”を、改めて幅広い意味で捉え直すことは、誰にとっても今いる場所から踏み出すヒントになると考えます。
また、DXの実践がより深く理解できるように、本文中で紹介する事例の中で動画があるものについては、誌面に「QRコード」を掲載しています。スマホなどで動画サイトにアクセスすれば、世界および日本の先進的取り組みを見ることができるようになっています。
◆出版概要
書 名:Do it! “経験”が、デジタル変革を加速させる
著 者:SAPジャパン株式会社 松井昌代(監修)および
執筆者14名(松井昌代、山﨑秀一、東良太、田積まどか、古澤昌宏、土屋貴広、久松正和、柳浦健一郎、前園曙宏、桃木継之助、室井修一、佐宗龍、太田智、鈴木洋史)
発行日:2022年7月28日(木)
価 格:1,500円(税別)
発行元:プレジデント社
ISBN-10: 4833452014
ISBN-13: 978-4833452014
◆目次
-
- はじめに/想像を超える変化のさなかの今 挑戦したかったこと
- 第1章/時代や社会の要請に応え、牽引する
- 特別企画:独白/経営意思判断のためにデータの流れを制御する
- 第2章/人や組織は変われる。むしろ変えていく
- 特別企画:対談/今こそ意識の改革を! 自社の経験を財産にするために
- 第3章/足跡のない道だからこそ歩く
- 特別企画:DXの雄 暗黙知を形式知へ。トラスコ中山が提供する価値
- 第4章/外資系IT企業・日本法人社員たちの「自分ごと」
以上
SAPジャパンについて
SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がインテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。SAPは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えており、世界中の商取引売上の87%は、SAPのお客様によって生み出されています。SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術により、従業員がより価値の高い成果に集中でき、持続可能な成長を実現する企業のあり方である「サステナブル・インテリジェントエンタープライズ」へとすべての企業が変革できるよう支援することを戦略に掲げています。さらに、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan )Copyright © 2022 SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved.
SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。