お客様事例

エイブリック株式会社、SAPの中堅・中小向けERPパッケージ 「SAP® Business One®」を、国外関係会社4社で本格稼働

SAPジャパン株式会社は、アナログ半導体製品の設計、開発、製造および販売を行うエイブリック株式会社が、SAPの中堅・中小企業向けERPである「SAP® Business One®(エスエーピー・ビジネスワン)」を2016年から国外関係会社向けに導入し、4社が本格稼働したことを発表します。システムの導入は、be one solutionsジャパン株式会社が行いました。

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加賀電子、グローバル経営管理基盤としてSAP S/4HANA®を採用決定、TISがSAP HANA® Enterprise Cloud上に構築

SAPジャパン株式会社とTIS株式会社は、加賀電子株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:門 良一、以下 加賀電子)が、グローバル経営管理基盤としてSAP S/4HANA®およびインフラ基盤としてSAP HANA® Enterprise Cloudを導入したことを発表します。システムの構築およびプロジェクトマネジメントは、TIS株式会社が実施します。

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住友商事、デジタル変革に対応する次世代基盤として、「SAP HANA® Enterprise Cloud」を採用

SAPジャパン株式会社は、住友商事株式会社(本社:東京都中央区、社長執行役員 CEO:兵頭 誠之)が、2017年9月より開始している次世代基幹システム導入プロジェクトにおいて、クラウドサービス「SAP HANA® Enterprise Cloud」を採用し、SAPの豊富な知見を持つSCSK株式会社の支援を受け、2018年2月から導入を開始したことを発表しました。

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パーツ精工、SAPの中堅中小企業向けクラウドERP「SAP® Business ByDesign®」の採用を決定

SAPジャパン株式会社と株式会社シナプスイノベーションは、日本国内とアジアを中心に精密機械加工部品の製造・販売を行う株式会社パーツ精工(本社:埼玉県三郷市、代表取締役社長:大田 憲治、以下パーツ精工)が、SAPの中堅中小企業(SME)向けクラウドERPである「SAP® Business ByDesign®(エスエーピー・ビジネス・バイデザイン)」の採用を決定し、2月から導入プロジェクトを開始したことを発表しました。

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日本テクノ開発、SAPの中堅中小企業向けクラウドERP「SAP® Business ByDesign®」の運用を開始

SAPジャパン株式会社は、東日本地区を中心にシステム開発を行う株式会社日本テクノ開発(本社:東京都 墨田区、代表取締役社長:小林 弘、以下NTEC)が、SAPの中堅中小企業(SME)向けクラウドERPである「SAP® Business ByDesign®(エスエーピー・ビジネス・バイデザイン)」の採用を決定し、4月からシステム運用を開始することを発表しました。

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人事・給与系基幹システム 「SAP® SuccessFactors®」の導入について

住友商事株式会社は、人事管理や給与計算などを担う基幹業務システムとして、SAPジャパン株式会社が提供するクラウドソリューション「SAP® SuccessFactors®」の導入を決定しました。「SAP SuccessFactors」の機能の一つである給与計算モジュール「SAP SuccessFactors Employee Central Payroll」の採用は、日本国内企業としては初めてとなります。システムの導入に向けたBPR(ビジネス・プロセス・リエンジニアリング、注1)およびシステム構築は、SCSK株式会社とアビームコンサルティング株式会社が共同で行います。

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自動機械装置・機能機器の総合メーカーのCKD、SAP® S/4HANA EnterpriseManagementの採用を決定

基幹システムを会計、販売、購買、在庫、生産の領域で順次刷新 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下 SAPジャパン)は、このたび、CKD株式会社(本社:愛知県小牧市、代表取締役社長:梶本 一典、以下 CKD)が、SAP® S/4HANA Enterprise Managementの採用を決定したことを発表します。 SAP S/4HANA Enterprise Managementは、会計領域以外にも、あらゆる業務部門のビジネスプロセスをカバーする最新バージョンで、販売、購買、在庫、生産の領域で2017年4月より順次稼働を目指します。 CKDは、1943年に日本航空電機株式会社として設立され、真空管製造装置や蛍光灯製造装置などの自動機械装置の開発、設計、製造からスタートしました。創立から70年を超える年月の中で、今では自動機械装置は140商品群、空気圧機器・流体制御機器などの機能機器は7,000商品群、50万アイテムを揃えるに至っています。そして国内はもとより海外においても、販売・生産を強化することにより、多くのお客様に商品が利用されています。 昨今、事業環境の変化のスピードが増している中、CKDでは、現状の基幹システムに発生しているさまざまな課題を解消するとともに、さらなるグローバルでの事業拡大に向けた仕組みを整備すべく基幹システム全面刷新を検討していました。従来システムでは、引合・先行情報に対する製造指示などの二重入力やコード体系の未統一によるデータ修正作業など、手作業の業務プロセスが発生しており、これらの効率化が課題となっていました。また、リアルタイムでの在庫情報の把握や、詳細な原価分析のための情報活用に対するニーズも高まっていました。さらに、グローバルでの事業拡大に向け、業務プロセスの標準化と、情報管理レベルの向上が求められていました。 このような課題に対して、複数社のシステムを比較検討した結果、中長期におけるグローバル展開への対応力や実績、ベストプラクティスをベースにした経営改革や業務改革の実績、機能要件に対する高い適合率などが評価され、SAP S/4HANA Enterprise Managementの採用を決定しました。今回CKDは、SAP S/4HANA Enterprise Managementの採用を決定し、会計、販売、購買、在庫、生産の領域でシステムの刷新を計画しています。導入プロジェクトは、2016年6月に開始し、会計部分のシステム稼働は2017年4月を目指しています。その後、販売、購買、在庫、生産の領域についても順次稼働する計画です。 以上…

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SAPジャパン、SAP® BusinessObjects™をライフコーポレーションに導入

Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、スーパーマーケットの株式会社ライフコーポレーション(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:岩崎高治、以下ライフコーポレーション)が、全社KPIの共有を目的に「SAP® BusinessObjects™」を導入したことを発表します。 ライフコーポレーションは、食料品を中心に取り扱うスーパーマーケットチェーンで、現在は近畿圏と首都圏で約260店舗を展開しています。「よい商品」の提供にこだわり、「安全・安心」を柱に商品開発・産地開発を積極的に進めるとともに、新しい売場作りや提供方法、店舗演出やサービスの質的改良にも積極的に取り組んでいます。 同社が従来行っていたPOSデータ分析では、営業数値などの集計表画面のみを各ユーザーに提示していましたが、実績情報だけでは販売結果の分析には適しているものの、商品提供における各工程のプロセス最適化の可視化に課題を持っており、簡単にビジュアル化できる分析ツールを求めていました。このようなビジュアル化ツールなどは、従来も各部署からの要望に応じて個別開発してきましたが、近年は店舗数や店舗業態の拡大、取扱商品点数の増加などに伴い扱う情報量が肥大化し、迅速な対応が難しい状況になっていました。 このような背景の下、複数のツールを比較検討した結果、国内においても長年にわたって、さまざまな業種・規模の企業での実績があり、安定性や品質面で優れていると判断し、SAP BusinessObjectsの導入を決定しました。約1年間の導入期間を経て、2015年4月に稼働を開始し、現在は、東西本社でKPIの共有に活用しています。 経営企画本部長 兼 新規事業担当の森下留寿常務取締役は次にように述べています。「これまでPOSデータをもとに結果データを基にした高度な分析を実施してまいりました。一方で、店舗形態の拡大やNetスーパーとの連携などの業務の拡張にともない、従来にはないKPIマネジメントが課題となっておりました。今回稼働した新システムでは、あらゆる部門において定義されたプロセスを可視化するKPIを時系列にビジュアル化し、全社共有することでお客様によりご満足いただけるサービスの高度化を図っております」 今後は、各部門の中間管理職層や各店舗のバイヤーなど、活用ユーザーや活用範囲を拡大し、さらに掘り下げた分析に役立てていくことを視野に入れています。 以上 ■SAPジャパンについて SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国310,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan) Copyright © 2016 SAP SE or an SAP…

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KDDI、住友商事、ミャンマー政府機関による共同通信事業における 基幹業務システムとして、SAP HANA®対応ERPを導入

ミャンマーの通信業界では初となる基幹業務システムの構築をわずか半年で完了 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下 SAPジャパン)は、このたび、KDDI株式会社と住友商事株式会社がミャンマー国営郵便・電気通信事業体(Myanma Posts and Telecommunications、以下 MPT)と共同で手掛けるミャンマー連邦共和国(以下 ミャンマー)の通信事業における基幹業務システムとして、SAP® Business Suite powered by SAP HANA®を導入したことを発表します。 KDDIと住友商事は、2014年7月に、ミャンマーの政府機関であるMPTと、同国における通信事業を共同で行うことに合意しました。これに伴い、KDDI Summit Global Myanmar Co., Ltd.(以下 KSGM)を設立し、事業を推進しています。 ミャンマーの情報化は非常に遅れており、KSGMとMPTの共同事業における経理業務なども、当初は手書きの伝票を用いて行われている状況でした。ミャンマー政府は、2013年末時点で12.8%だった携帯電話普及率(*1)を急速に引き上げるための取り組みを推進しており、この成長に対応して業務を遂行するためには、会計システムをはじめとした総合的な基幹システムを早急に整備する必要がありました。…

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アウトドアブランドのスノーピーク、さらなる顧客エンゲージメント強化を目指す デジタル変革の基盤として、SAPソリューションの採用を決定

次世代ERPのSAP® S/4HANA、オムニチャネルコマースのSAP® Hybris®、機械学習エンジンのSAP® Predictive Analyticsを採用 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、このたび、日本を代表するアウトドアブランドである株式会社スノーピーク(本社:新潟県三条市、代表取締役社長:山井 太、以下スノーピーク)が、デジタル変革の基盤として、SAPソリューションの採用を決定したことを発表します。同社は、2017年1月の本稼働を目指して、SAPの次世代ERPである「SAP® S/4HANA」、オムニチャネルコマースの「SAP® Hybris®」、機械学習エンジンを搭載したアナリティクス製品「SAP® Predictive Analytics」を導入予定です。なお、システムの構築は豊富な導入実績とSAP先進技術の取組みに定評のある株式会社テクノスジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役:城谷 直彦)が行います。 スノーピークは「自然と人のつながり」や「人と人とのつながり」を通じて人々の人間性を回復させることがミッションであると考え、製品やサービスの提供を通して自然指向のライフスタイルを提案してきました。創業以来一貫して「自らもユーザーである」という方針のもとに革新的な新製品の開発を行い、地元燕三条地域の高い金属加工技術を活用した高品質な製品をつくり続けています。業績も好調で売上高は二桁成長を続けていますが、従来の基幹システムが、近年の業容拡大に追いついていないという課題がありました。また、ユーザーとのつながりを大切にし、ユーザーとの親密な関係を構築するためのさまざまな取り組みを20年以上にわたって実践してきましたが、販売スタッフの個人的な技量や経験値に頼っている部分もあり、今後の成長を見据え、顧客エンゲージメントを更に強化するためのロジカルな仕組みづくりが急務であると考えています。 スノーピークは、SAPソリューションの全体最適とリアルタイム性を志向した製品コンセプト、多様な業界やあらゆる企業での実績に加え、最新技術を用いた様々なデジタル変革をグローバルで提案してきたSAPジャパンのノウハウを評価し、今後10年、20年の成長を見据えたデジタルトランスフォーメーションを支える仕組みとして最適と判断し、今回の採用を決定しました。 スノーピークは、国内外で展開する20の直営店に加え、インストアやショップインショップ、オンラインショップなど、多方面に販売チャネルを有していますが、SAPソリューションの活用により、これらのチャネルを連携し、顧客との接点増や顧客サービスのさらなる充実化(リエンゲージメント)を図ります。同社が採用を決めたSAP Hybrisは、場所を問わずすべてのタッチポイントで顧客の状況に合った一貫性のあるエンゲージメントが可能で、拡張性に優れ、短期間でオムニチャネルソリューションを展開できるのが特長です。SAP S/4HANAをコアとしたプラットフォームと連携し、SAP Hybris上にあらゆる販売チャネルの購買データを取り込み、SAP Predictive Analyticsにより需要予測や各種施策における顧客動向を解析することで、ユーザーに適切なタイミングで適切な製品を提案できる体制づくり、また、在庫回転率の向上と販売機会ロスの削減を図り、収益のさらなる向上を目指します。 以上 ■SAPジャパンについて…

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