アナリティクス

Tokyo — SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福田 譲、以下SAPジャパン）は、スーパーマーケットの株式会社ライフコーポレーション（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：岩崎高治、以下ライフコーポレーション）が、全社KPIの共有を目的に「SAP® BusinessObjects™」を導入したことを発表します。 ライフコーポレーションは、食料品を中心に取り扱うスーパーマーケットチェーンで、現在は近畿圏と首都圏で約260店舗を展開しています。「よい商品」の提供にこだわり、「安全・安心」を柱に商品開発・産地開発を積極的に進めるとともに、新しい売場作りや提供方法、店舗演出やサービスの質的改良にも積極的に取り組んでいます。 同社が従来行っていたPOSデータ分析では、営業数値などの集計表画面のみを各ユーザーに提示していましたが、実績情報だけでは販売結果の分析には適しているものの、商品提供における各工程のプロセス最適化の可視化に課題を持っており、簡単にビジュアル化できる分析ツールを求めていました。このようなビジュアル化ツールなどは、従来も各部署からの要望に応じて個別開発してきましたが、近年は店舗数や店舗業態の拡大、取扱商品点数の増加などに伴い扱う情報量が肥大化し、迅速な対応が難しい状況になっていました。 このような背景の下、複数のツールを比較検討した結果、国内においても長年にわたって、さまざまな業種・規模の企業での実績があり、安定性や品質面で優れていると判断し、SAP BusinessObjectsの導入を決定しました。約1年間の導入期間を経て、2015年4月に稼働を開始し、現在は、東西本社でKPIの共有に活用しています。 経営企画本部長 兼 新規事業担当の森下留寿常務取締役は次にように述べています。「これまでPOSデータをもとに結果データを基にした高度な分析を実施してまいりました。一方で、店舗形態の拡大やNetスーパーとの連携などの業務の拡張にともない、従来にはないKPIマネジメントが課題となっておりました。今回稼働した新システムでは、あらゆる部門において定義されたプロセスを可視化するKPIを時系列にビジュアル化し、全社共有することでお客様によりご満足いただけるサービスの高度化を図っております」 今後は、各部門の中間管理職層や各店舗のバイヤーなど、活用ユーザーや活用範囲を拡大し、さらに掘り下げた分析に役立てていくことを視野に入れています。 以上 ■SAPジャパンについて SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国310,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。（www.sap.com/japan） Copyright © 2016 SAP SE or an SAP…

クラウドとオンプレミス両方のイノベーションに加え、SAP BusinessObjects Roambi®モバイルアプリの利用により、市場でもっとも包括的なアナリティクスポートフォリオをお客様に提供 （本リリースは、5月18日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です） Walldorf — エンタープライズ・アナリティクス・ソリューションで業界をリードするSAP SE（NYSE: SAP）は、アナリティクス・ソリューション・ポートフォリオにおける各種新機能を発表しました。最新のポートフォリオでは、従来のSAP Cloud for Analyticsを「SAP® BusinessObjects™ Cloud」と改称し、アナリティクス機能を単一のSaaS（サービスとしてのソフトウェア）に統合しました。さらに、デジタルエンタープライズへと変革する企業ニーズに応える次世代のオンプレミスサービス、SAP BusinessObjects Enterpriseを強化しました。 SAP BusinessObjectsソリューションは、引き続きエンタープライズ向けビジネスインテリジェンス（BI）の事実上の標準であり、今後もSAPのアナリティクスソリューションはすべてSAP BusinessObjectsポートフォリオに組み込まれていきます。このポートフォリオの狙いは、オンプレミスとクラウドの両方のデータをまとめて分析できる最新のアナリティクス機能を提供することによって、お客様の事業把握、シンプル化、デジタル時代への変革を支援することです。モバイル、予測、データの視覚化、およびビッグデータ分析のための新たな機能を追加するとともに、パッケージングとプロモーションを分かりやすく統合することで、SAPはお客様の組織全体にビジネス価値とイノベーションをもたらすアナリティクスソリューションの提供により業界をリードし続けます。 SAP BusinessObjects Cloud上に構築されたSAP Digital Boardroomソリューションは、業界別のコンテンツフレームワーク、および組織全体を最重要情報に即座につなげるためのライブミーティングとコラボレーション機能をさらに強化します。また、あらたなLOB向けのユースケースや、金融、人事、製造、通信、小売、ライフサイエンス、鉱山業、連邦政府、自動車、ヘルスケア、石油・ガス、化学などの各業界向けの事例も提供します。 SAP…

Tokyo — 株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤 清之輔、以下ブレインパッド）とSAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン）は、株式会社ゲオホールディングス（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：遠藤 結蔵）の子会社、株式会社ゲオ（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：吉川 恭史）に、同社の顧客データなどの解析を行うビッグデータ分析基盤として「SAP® Predictive Analytics（エスエーピー・プレディクティブ・アナリティクス）」を導入したことを発表いたします。 ■SAP Predictive Analyticsの導入の背景と導入の理由 ゲオは、DVD、CD、コミックのレンタル、ゲームの中古買取・販売、新品販売などを手がける「ゲオショップ」を全国に約1,200店展開するほか、オンライン宅配レンタル、オンラインショップ、動画ダウンロード、そしてスマホ会員証機能を兼ね備えた「ゲオアプリ」など多彩なチャネルを展開しております。ゲオショップを利用している有効会員数は、2,000万人を超えており、生活者の消費行動が多様化している中、ビッグデータ分析の必要性を感じておりました。 ゲオは、2014年から、スマホ会員証「ゲオアプリ」を基軸としたオムニチャネル・リテイリング（*1）を推進しており、さらなるチャネルの一元管理・分析を強化するために、ビッグデータ分析の担当部門を設立いたしました。本来、高度な統計スキルを持つ人材や経験が必要とされるデータ分析を、分析の一部にソフトウェアを活用することで、データマイニングを自動化するため、SAP Predictive Analyticsを導入いたしました。 導入にあたっては、ブレインパッドの有するSAP Predictive Analyticsに関する長年のノウハウや実績に加えて、小売・流通業界におけるデータ活用全般に関するナレッジに基づくデータ分析コンサルティングを総合的に提案した点も評価されました。 ■今後の取り組みについて ブレインパッドは、ゲオが考えるオムニチャネル・リテイリングの早期実現に向けて、SAP Predictive Analyticsの活用を検討しており、「ゲオショップ」に限らず、ゲオが運営する全国400拠点以上の店舗を構えるリユースショップ「セカンドストリート」も含めた幅広い事業を支援するための施策においても、SAP Predictive…

100億レコードを超える顧客データの解析と各種キャンペーンの精度の向上・効率化を支援 Tokyo — 株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長：草野 隆史、以下ブレインパッド）とSAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン）は、株式会社すかいらーく（本社：東京都武蔵野市、代表取締役社長：谷 真、以下すかいらーく）に、同社の顧客データの解析を行うビッグデータ分析基盤としてデータマイニング・ソフトウェア「SAP® InfiniteInsight®（エスエーピー・インフィニットインサイト）」を導入したことを発表いたします。 本システムは、すかいらーくが全国に約1,300店を展開するファミリーレストラン「ガスト」のPOSデータや公式モバイルアプリ「ガストアプリ」のログデータなど、100億レコードを超える膨大な顧客データを解析し、同社が実施する各種キャンペーンやクーポン施策のさらなる精度の向上と効率化を図るために利用されています。 すかいらーくは、従来から各種キャンペーンやクーポン施策を実施する際に、データ活用やデータ分析に基づく意思決定を重視し、さまざまなマーケティング施策を行ってきました。 最近では、モバイルアプリという新たな顧客接点の登場と会員の拡大等をきっかけに、従来よりも活用できる顧客データの質・量を充実させ、One to Oneマーケティングを実現する上での基盤を確立しています。 その一方、一人ひとりの顧客像を把握し、分析結果に基づくより精度の高いマーケティング施策を実現するためには、今までの手法だけでは難しく、多種多様かつ大量のデータを用いて、解析からモデリング、施策実行、検証までのPDCAサイクルを高速で回す必要があり、そのためには、新たな仕組みが必要不可欠であると考えていました。 同社は、こうした課題を解消すべく、大量データを高速・高精度に解析・モデリングし、かつ人手をかけずに、さらに効果を向上させることが可能なSAP InfiniteInsightの導入に至りました。 ■株式会社すかいらーく マーケティング本部 インサイト戦略グループ ディレクター 神谷 勇樹様からのコメント 「すかいらーくは、モバイルアプリなどの活用により、マス中心からOne to…

Tokyo — SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福田 譲、以下SAPジャパン）と慶應義塾大学SFC研究所（所在地：神奈川県藤沢市、所長：小川克彦、以下SFC研究所）は、スポーツ分野におけるビッグデータ活用を実証研究するイノベーションプログラムを開始したことを発表します。その第一弾として、スポーツアナリティクスを専門とする古谷知之研究室は、慶應義塾體育會蹴球部（ラグビー部）の協力を得て、試合分析、選手育成等のパフォーマンスマネジメントの取り組みを開始します。 昨今、IoT（Internet of Things、 モノのインターネット）やビッグデータといった最新テクノロジーを国内のスポーツ領域に活用する取り組みが始まっています。SFC研究所は、これまで取り組んできたインターネットの研究開発力を活かし、スポーツの可能性についてITを駆使することでデザインしていく研究を行ってきました。 SAPジャパンは、2014年7月に国内におけるスポーツ領域でのビッグデータ市場への参入を発表して以来、日本のスポーツチームへの支援を行っています。また、SAPは、欧米の大学と協働し、SAPのテクノロジーや製品を活用したスポーツ選手育成や、ファンエンゲージメント向上を推進するプログラムなどで実績を積んでいます。そこで、SAPジャパンは、国内外で行っている活動で得た知見を活かし、SFC研究所とスポーツ分野におけるビッグデータ活用を実証研究するイノベーション「未来スポーツデザインプログラム」を推進していくことで合意しました。 古谷知之研究室では、子どもから大学生までのラグビー選手の長期的な育成プログラムを構築していくことを目指しています。今回の取り組みでは、慶應義塾體育會蹴球部の試合分析を行います。具体的には、ラグビーの練習と試合における選手のプレーを動画撮影し、トラッキングデータを大量に生成します。それをSAP HANA® Cloud Platformに格納し、SAP® LumiraやSAP® InfiniteInsightなどのデータ分析ソフトウェアを活用し、練習の効果測定や、試合分析を行います。また、SuccessFactorsのクラウドベースのタレントマネジメントソリューションも導入するほか、センサーなども練習に取り入れることで、成長を目指す選手の長期的な育成を支援していきます。 SFC研究所は、本プログラムを通じて、チームパフォーマンスの向上や選手育成の支援を目指すだけではなく、スポーツアナリストの育成にも注力していきます。 【SAPジャパンについて】 SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国282,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。（www.sap.com/japan） 【慶應義塾大学SFC研究所について】 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科、大学院健康マネジメント研究科、総合政策学部、環境情報学部、看護医療学部の附属研究所であるSFC研究所は、21世紀の先端研究をリードする研究拠点として、SFCにおける教育・研究活動と、産官学および国内外のあらゆる関連活動との双方向の協調関係を育みながら諸科学協調の立場から先端的研究を行い、社会の発展に寄与することを目的としています。 （http://www.kri.sfc.keio.ac.jp/en/index.html）

（本リリースは、5月13日に弊社独本社から発表された発表文の抄訳です） Tokyo — SAP AG (NYSE: SAP) は、Macy’s.comがお客様の購買行動を理解し、電子メールやウェブサイトによるマーケティングのキャンペーンを最適化するために、SAP® InfiniteInsight®ソリューションを導入したことを発表しました。 Macy’s.comにとって最も大切なことはお客様対応のスピードです。同社は、お客様がある商品カテゴリーで買い物をする可能性を理解するための数多くの変数を持っています。従来のアプローチでは、多くのデータサイエンティストと商品カテゴリーごとの予測モデルが必要でしたが、SAP InfiniteInsightの導入により、Macy’s.comでは今や精度が高く堅牢な予測分析モデルの自動作成が可能になり、労働集約的でミスが起きやすい昔ながらのモデル構築プロセスを刷新することができました。現在Macy’s.comでは数週間で20の予測モデルを構築することができ、以前のソリューションと比較して15倍の生産性向上を実現しています。 Macy’s.comは、SAPと協力してSAP InfiniteInsightを3か月で導入し、よりターゲットを絞った電子メールを登録ユーザーに送ることができました。その結果、Macy’s.comのウェブサイトに来たお客様によってオンライン売上を8 ~12%伸ばしました。 Macys.comのグループ・バイスプレジデントでマーケティング・アナリスティクス＆CRM担当のカレン・トマック氏は「SAP InfiniteInsight は短時間で結果を出すという点で優れています。予測モデルを構築するための信頼できる選択肢です」と述べています。 SAP InfiniteInsightはSAPの子会社であるKXENの特許技術であるデータマイニングの自動化技術を基礎として、データサイエンティストが独占していた予測分析のパワーを一般ユーザーに届けることを目的とし、より多くの人々に優れたインサイトを提供できるように設計されています。 以上 【SAPについて】 SAPは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとして、あらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しています。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスや役員会議室、倉庫や店頭で、さらにデスクトップ環境やモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。 企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国258,000社以上の顧客企業に利用されています。 また、フランクフルト証券取引所やニューヨーク証券取引所を含むいくつかの取引所で「SAP」の銘柄で取引されています。詳細はhttp://www.sap.com（英語）をご参照ください。