SAP BusinessObjects

東急建設、人材/組織の変革と経営基盤の充実に向け、 SAP® Analytics CloudとSAP® BusinessObjects™の目的に応じた ハイブリッド活用を開始

SAPジャパン株式会社は、大手総合建設業の東急建設株式会社が、中期経営計画に基づく3カ年のICT戦略にむけてデータの可視化や分析を強化するためにSAP® Analytics Cloudの活用を開始したことを発表しました。2003年からSAP® BusinessObjects™を活用してきた同社では、各事業部の多様な要求に対応するため、目的に応じてハイブリッドに活用しています。

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関西電力、SAP S/4HANA®で火力設備保守管理システムを再構築

SAPジャパン株式会社は、関西電力株式会社が、SAPの最新ERPである「SAP S/4HANA®」、レポート出力の「SAP® BusinessObjects™」を採用し、本年3月から火力発電設備の保全業務を担う火力設備保守管理システムの本稼働を開始したことを発表しました。本プロジェクトは株式会社関電システムズ、およびコンサルティング会社のアクセンチュア株式会社が導入を支援しました。

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伊藤忠商事、次世代全社統合データ基盤をSAP HANA®で構築し 付加価値の高いビジネスデータを提供

SAP ジャパン株式会社は、総合商社の伊藤忠商事株式会社が、インメモリープラットフォームのSAP HANA®および分析ツールのSAP® BusinessObjects™を使ってビジネスデータの分析を支援する次世代全社統合データ基盤を構築し、2018年5月から稼働を開始、全社規模で活用し分析業務の高度化・効率化を実現していることを発表しました。システムの導入には、SAPソリューションを最大限に活用するためのSAPのサポートサービス「Premium Engagements」を利用しました。

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消費財業界大手のライオンが、SAP S/4HANA®をはじめとする SAPソリューションの採用を決定

SAPジャパン株式会社は、ライオン株式会社が、SAPの最新ERP「SAP S/4HANA® (エスエーピー・エスフォーハナ)」をはじめ、BIソリューションの「SAP® BusinessObjects™(エスエーピー・ビジネスオブジェクツ)」、経営管理ソフトウェアの「SAP® Business Planning and Consolidation」、インメモリデータベースとして「SAP HANA®」 、および製造系の拡張ソリューションの採用を決定したことを発表しました。

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SAP、最新のアナリティクスを提供

WALLDORF — (本リリースは、11月8日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です) 業界をリードするSAPのアナリティクス・ソリューション・ポートフォリオの新機能を発表デジタル時代におけるビジネスの理解、計画策定、シンプル化を促進 SAP SE(NYSE: SAP)は、SAP® BusinessObjects™ Analyticsのクラウド版とオンプレミス版で、新しい取り組みや機能の提供が開始されることを発表しました。機械学習などを含む最新機能により、ユーザーはデータを新たな方法で活用して、ビジネスをより深く理解し、新しいビジネス機会を特定し、関係者に価値を提供することができます。さらに、SAP Digital BoardroomとMicrosoft Surface Hubを使って企業がデータによる対話を実現できるようにする予定です。 SAPのアナリティクス担当プレジデントのマラ・アナンド(Mala Anand)は次のように述べています。「アナリティクスは、まさにデジタル世界における原動力となっています。SAPはアナリティクスソリューションを強化することで、お客様のクラウドへの移行を加速するお手伝いをしています。SAP BusinessObjects Analyticsポートフォリオは、最も包括的なクラウドとオンプレミスのソリューションを提供しており、IT部門とビジネスユーザーが連携して、安全なセルフサービス方式のデータ分析を行うことができます」 SAP BusinessObjects Analyticsポートフォリオのクラウドイノベーション クラウド向けに構築されたオールインワンのアプリケーションである SAP BusinessObjects Cloudは、発見、視覚化、計画、予測が1つにまとまった統合環境をビジネスユーザーに提供します。現在、34カ国でSAPStore.comから簡単な支払処理を通じてクレジットカードで購入できるようになりました。新しく拡張された機能には、埋め込まれた機械学習を利用できるデータラングリング機能があり、データプロファイリング、エラー検出、推奨される視覚表現の提案を実現します。SAP S/4HANA®へのライブ接続は、近日中にSAP Business…

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日本タタ・コンサルタンシー・サービシズが三菱商事の新基幹システムを構築、情報系にはSAP HANA®とSAP® BusinessObjects™を採用し、サービス開始

Tokyo — 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社(社長:アムル ラクシュミナラヤナン、本社:東京都港区、以下日本TCS)は、三菱商事株式会社(社長:小林 健、本社:東京都千代田区、以下三菱商事)の連結経営を支える新基幹システム(MINTS:MC Integrated Information System)を構築。複数のシステムから構成されるMINTS の全社規模の情報検索・分析を行う単体経営情報システム(MINTS-BI:Business Intelligence)には、SAPジャパン株式会社(社長:福田 譲、本社;東京都千代田区、以下SAPジャパン)のSAP HANA®およびSAP® BusinessObjects™を採用して構築し、約2,000名のSAP HANAユーザー数となる情報分析システムを実現しました。 MINTS構築の目的は、三菱商事のビジネスの現場や実質的な事業推進母体が子会社・関連会社にシフトしていく中、内部統制・コンプライアンスのさらなる強化、国際会計基準への対応など、内外のビジネス環境変化に対応すべく、「新たな連結経営を支えるに相応するITシステムの構築」をコンセプトに連結経営基幹システムとして整備することでした。その第一段階として、連結経営基幹システムの中心となる、営業取引・会計機能を備えた三菱商事単体の新基幹システム(MINTS)を構築しました。 MINTS-BIプロジェクトでは、営業取引・会計システムおよび既存の営業グループ固有システムなどから発生する大量の生データをそのまま収集し、ユーザー自身が多様なデータの抽出と分析を行うというニーズに、柔軟に対応可能な製品としSAP BusinessObjectsの採用を決定。また、SAP BusinessObjectsから発行される多種多様なデータ抽出要求に対して、待機時間を発生させない、ハイパフォーマンスなデータ処理プラットフォームが必要となるため、三菱商事は複数のデータ処理プラットフォームを評価検証し、インメモリーコンピューティング基盤であるSAP HANAを導入。その際、プロジェクトを全面支援した日本TCSはSAPジャパンと共同でパフォーマンス向上と大規模実運用に耐え得る安定度の向上に取り組みました。その結果、大規模ユーザーによる大量データの同時アクセスがストレスのないレスポンス(従来比 最大360倍のパフォーマンス)で可能なシステムを実現することができました。 日本TCSは、今後もインド最大のIT企業であるタタコンサルタンシーサービシズ(TCS)の一員として、SAPをはじめとするエンタープライズソリューションにおける幅広い知見とグローバル規模でのサービス提供力を最大限に活用し、お客さまのビジネスをIT面から支えていきます。 以上 【SAPジャパンについて】 SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国261,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan)…

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SAPジャパン、データ・ディスカバリー・ソフトウェアSAP® Lumiraの最新版を提供開始

データ分析・活用をアジャイルに、シンプルに Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、データ・ディスカバリー・ソフトウェア「SAP® Lumira(エスエーピールミーラ)」の最新版を本日より提供開始します。最新版のSAP Lumiraは、企業におけるデータ分析・活用をよりシンプルにします。 SAP Lumiraは、データを可視化し、直感的なデータ分析を可能にするソリューションです。シンプルなユーザーインターフェース(UI)のアプリケーションで、専門的なITの知識がなくてもデータのビジュアル化が簡単に行え、現場のユーザー自身によるセルフサービスのデータ活用を促進します。ユーザーのローカル環境に保存されたExcelファイルやCSVなどのテキストファイル、また、SAP HANA®をはじめ主要なデータベースに対応しており、これらのデータソースから読み込んだデータを加工しながら、グラフやインフォグラフィックをドラッグ&ドロップの簡単な操作で作成できます。 従来のデータ・ディスカバリー・ソフトウェアはIT部門の統制が及ばない、バリデーションされていないデータが増殖することが課題でした。最新版のSAP Lumiraでは、SAP® BusinessObjects™が長年培ってきたBIプラットフォームとの連携をサポートし、扱うデータをSAP BusinessObjectsのプラットフォーム上で統制・管理することができます。これにより、企業全体でデータの統制を保ちながら、ビジネスユーザーが簡単にデータを活用できます。また、予測分析ソフトウェアのSAP® InfiniteInsight®との連携もサポートし、SAP Lumiraから予測分析を実行することが可能となります。さらに、分析しビジュアル化したデータをもとに、ストーリーボードと呼ばれるプレゼンテーション用の資料も簡単に作成することができます。 SAP Lumiraでビジュアル化したデータやストーリーボードなどは、クラウド(SAP Lumira Cloud)上またはサーバー(SAP Lumira Server)上で簡単に共有可能で、ブラウザー上からビジュアル化したデータを呼び出すことができます。これらのデータはHTML5で表示されるため、モバイル端末のブラウザからも確認できます。なお、SAP Lumiraは、Excelファイルとテキストファイルのみをデータソースとし、ローカル環境だけで利用する場合は、無料でダウンロードし、利用することができます。(http://www.saplumira.com)また、SAP Lumira Cloudは1GBまでの容量であれば無料でアカウントを開設し、利用することができます。…

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SAPジャパン、ソフトバンク コマース&サービスと新たにディストリビューション契約を締結

アナリティクス、データベース、モビリティなどのプラットフォーム製品の販路を拡充 Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)は、本日、ソフトバンク コマース&サービス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:溝口 泰雄、以下ソフトバンク コマース&サービス)と、ディストリビューション契約(新プログラムAuthorized Resellers Program)を締結しました。今後、ソフトバンク コマース&サービスは、「SAP® PartnerEdge® Authorized Resellers Program」の認定リセラーを通じて、SAPのプラットフォーム製品(アナリティクス、データベース、モビリティなど)などを販売します。 SAPは、2013年より、独立系ソフトウェア企業や中小規模企業への販路拡大を目的とした新たなグローバル・パートナー・プログラムとして、SAP PartnerEdge Authorized Resellers Programを開始しました。本パートナープログラムでは、ディストリビューターと呼ばれるパートナー企業が、SAPのプラットフォーム製品の販売や導入支援を行う認定リセラーの拡大と、その認定リセラーを通じたこれらの製品の販売促進を行います。このたび、SAPジャパンは、このディストリビューション契約を、日本国内の事業者として初めて、ソフトバンク コマース&サービスと締結しました。SAPジャパンでは、間接販売比率の拡大を目指し、今後もパートナー企業の拡充を図っていきます。 ソフトバンク コマース&サービスは、これまでもSAP®…

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IIJとSAPジャパン、中堅中小向けクラウドソリューションで協業

SAPクラウドソリューションの開発・検証環境をSIerに提供することで、お客様が低価格かつ迅速にサービスを導入できる支援体制を構築 Tokyo — 株式会社インターネットイニシアティブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:勝 栄二郎、以下 IIJ)とSAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下 SAPジャパン)は、クラウド事業における戦略的協業体制を構築することを本日発表します。 今回の協業において、IIJはSAPソフトウェア製品を組み込んだクラウド環境および基盤ソリューションをシステムインテグレーター(以下、SIer)企業に提供します。これにより、クラウド上でのSAP業務アプリケーションの構築やオンプレミスからの円滑な移行を支援し、中堅中小企業のお客様は低価格かつ迅速にSAPソリューション(※1)を利用できます。 中堅中小企業では、会計・生産・購買などの基幹業務システムをクラウド環境へ移行し、運用コストを削減したいというお客様が増えています。このような市場ニーズに応えるために、国内パブリッククラウド市場でナンバーワンシェア(※2)の実績をもつIIJと、多岐にわたる製品ポートフォリオを提供するSAPジャパンは、SIerパートナー支援を通じて、お客様へのシステム構築から導入サポート、導入後のプラットフォーム提供に関わるシームレスかつ広範囲にわたる戦略的協業関係を構築します。 主な協業の内容は以下の通りです。 1. IIJは、自社のクラウドサービス「IIJ GIO(ジオ)サービス(※3)」上に、大量データを高速分析するSAPのインメモリープラットフォーム「SAP HANA®」に加え、SAP® ERP、SAP® CRM、SAP® SCM、SAP® PLMやSAP® BusinessObjects™ BIソリューション、モバイルソリューションなど、幅広いSAPのビジネスアプリケーションを搭載したクラウド型ソリューション及びテンプレートの開発環境を2014年3月よりSIerへ提供致します。併せて、SIerがクラウド環境での開発に移行するための技術支援を行います。 2. IIJは、IIJ GIOサービス上にSIerが開発したSAP HANAやSAPのビジネスアプリケーションを搭載したクラウド型ソリューションを、SIerと共同でエンドユーザー向けに提供します。…

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SAPジャパンとブレインパッド、KXEN社買収後のビッグデータアナリティクス分野で協業

Tokyo — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:安斎 富太郎、以下SAPジャパン)と、株式会社ブレインパッド(本社:東京都港区、代表取締役社長:草野 隆史、以下ブレインパッド)は、SAP社によるKXEN社買収に伴い、ビッグデータアナリティクス分野において協業していくことを発表しました。 昨今、ネットサービスの普及などにより、企業内に蓄積が可能なデータの種類と量が急激に増大しており、これらの膨大なデータ(ビッグデータ)を活用するニーズも高まっております。ビッグデータ活用の鍵を握る予測分析ソフトウェアの市場は現在世界で20億ドルの規模を持ち、2017年には30億ドルに達すると予想されています*。総務省の「情報通信白書」によるとビッグデータ活用による7兆7700億円の経済効果も見込まれており、国内の予測分析ソフトウェアの需要も更に高まることが予想されます。 SAP社は、本年10月、データマイニングのリーダーであるKXEN社の買収を完了しました。KXENの技術はモデル構築と分析作業を自動化することで、データサイエンティストだけでなく業務部門の一般のユーザーによるビッグデータアナリティクスを可能にします。 ブレインパッドは、国内においてKXENソリューションの販売がスタートした2006年当初より代理店契約を締結し、国内での販売実績および導入企業数シェアは第一位となります(2013年11月現在)。さらに、KXENソリューションのローカライズ・販売・導入サポートならびに、KXENソリューションの利用にあたってのコンサルティングや導入企業へのトレーニングを行うなど、豊富な実績を有しています。 本買収後も、SAPジャパンとブレインパッドは、KXENソリューションの既存顧客に対するサポートを継続して行っていくとともに、SAPの持つ予測分析ソフトウェア・ソリューションと、ブレインパッドが持つデータ分析における高度なノウハウを組み合わせることで、SAP® ERP、SAP HANA®、SAP® BusinessObjects™等の顧客企業に共同でマーケティング・販売活動を行います。 両社はこの協業を通じて、日本企業のデータサイエンスの裾野を広げ、そのレベルを高めることで日本企業の更なる成長に貢献してまいります。 以上 *IDC, “Worldwide Business Analytics Software 2012-2016 Forecast and 2011Vendor Shares,” Jun…

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