SAPは、エレン・マッカーサー財団とパートナーシップを結び、お客様、非政府組織 （NGO）、パートナーとともに、再生型ビジネスを主体とする循環型経済ソリューションを提供することになりました。
BCGとSAPがパートナーシップを締結し、 企業のサステナビリティトランスフォーメーションを支援
経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループは、企業向けソフトウェアのリーディングカンパニーであるSAP SEとパートナーシップを締結したことをお知らせします。両社は共同でサステナビリティトランスフォーメーションを支援するソリューションを提供します。これにより、企業が気候関連の意欲的な目標を正しく設定するとともに、サステナビリティ実現に向けた実行可能なロードマップを推進し、サステナビリティ向上を通じた事業価値創出を実現できるよう後押しします。
SAP、ゼロエミッションを目指す競争でBearingPoint社と連携
SAP SE（NYSE：SAP）とマネジメントおよびテクノロジーコンサルタント会社であるBearingPoint社は、今後、カーボンおよび環境フットプリントソリューションにおいて協力することを発表しました。両社は、お客様のゼロエミッション達成を支援する最先端ソリューションの設計と開発を推進するために提携します。
SAP、主要なサステナビリティ評価で最高評価を獲得
SAP SE（NYSE：SAP）は、環境報告の代表的存在である国際団体CDPによる評価において、環境に関する透明性と対応でリーダーとして認められたことを発表しました。SAPは昨年に続いてCDPのAリストに選ばれました。
SAP.iO Foundries北米チームとAccenture社、2つの新しいサステナビリティコホートを開始
SAP SE（NYSE：SAP）とAccenture（アクセンチュア）社は、SAPの外部スタートアップ向けアクセラレータープログラムであるSAP.iO Foundries北米で2つの新しいコホートを開始します。SAPとAccenture社のエキスパート、パートナー、お客様により、数百社の候補の中から13社のスタートアップがコホートに選出されました。
SAP、2021年第3四半期業績を発表
SAPのクラウドの勢いが大幅に加速、「RISE with SAP」の採用が好調に拡大 進行中のクラウドバックログが24%増（固定通貨換算ベースで22%増） SAP S/4HANA®の進行中のクラウドバックログが60%増（固定通貨換算ベースで58%増）クラウド売上が20%増（固定通貨換算ベースで20%増）IFRSベースの営業利益は15% Non-IFRSベースの営業利益は2%増（固定通貨換算ベースで2%増） 好調な第3四半期の業績を背景に通年の売上および利益の見通しを上方修正
SAP、カーボンフットプリントソリューションで 企業におけるサステナビリティの実現を支援
SAP SE（NYSE：SAP）は、企業の製品およびバリューチェーン全体の二酸化炭素排出量を計算できるSAP® Product Footprint Managementソリューションの提供を開始しました。このソリューションは、製品ライフサイクル全体を考慮し、自社製品の環境フットプリントを規制当局に開示する企業をサポートして、製品の持続可能性を高めます。
SAP、世界最大のビジネスネットワークを拡張 新しい業種別ソリューションによって持続可能性の高いビジネスパフォーマンスを推進
SAP SE（NYSE：SAP）は、グローバルカンファレンス 「SAPPHIRE NOW」 において、ビジネス成果の向上、経済的、地政学的な状況変化への対応の強化、およびサステナビリティへの貢献拡大を実現する新たなビジネスコミュニティを構築するための大胆なビジョンを発表しました。SAPは、世界最大のビジネスネットワークを構築するための第1段階として、SAP® Business NetworkによってAriba® Network、SAP® Logistics Business Network、およびSAP® Asset Intelligence Networkを統合すると発表しました。これによって550万社を超える企業がこのネットワークに参加し、コミュニティのメンバーとしてその恩恵を享受することになります。
持続可能なビジネスがもたらす世界全体の利益
サステナビリティは、永遠のビジネス課題です。人々はますます環境について考慮するようになっており、環境への悪影響を最小限に抑えた製品やサービスを求めています。投資家は気候リスクをポートフォリオ戦略に組み込み、二酸化炭素の排出、廃棄物管理、製品設計、生産者責任に関する政府の規制は世界中で強化されています。さらに、環境に関する雇用者のポリシーや行動に対して声を上げる従業員が増え、環境に対する確かなビジョンと実績を持たない企業は優秀な人材を獲得することが難しい状況です。
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