（本リリースは、2月11日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です）
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世界的なパンデミックとリモートワークへの切り替えを背景に、オフィスに出勤するという従来型の働き方の将来について大きな疑問が生じました。
制限の段階的な解除に伴ってオフィス再開を計画するにあたり、これを職場環境で見直して再構築する機会と捉える雇用主もいます。
SAPでグローバルインダストリーディレクター兼主任エンジニアを務めるジョニー・クレモンス（Johnny Clemmons）は次のように述べています。「今は人々の目が新しい可能性に向けられており、大きな節目が来ていると感じます」
SAPの見解
主に検討すべき問題は、商用不動産の開発業者、所有者、企業テナントが利用者をどのように呼び戻そうとしているのか、という点です。
すでに差し迫っている変化もあり、その変化のスピードにテクノロジーが拍車を掛けています。ワイヤレスキャリアがネットワークを新たな超高速データ標準である5Gにアップグレードするにつれて、コンピュータやプリンターなどの機器をつなぐケーブルがもつれ合う職場環境が消えていくかもしれません。
クレモンスは次のように述べています。「これは単独の出来事ではありません。複数の事象が重なっています。5G技術の導入がサステナビリティ重視の新しい流れと結び付き、そこにさらにパンデミックが重なったのです」
環境を汚さない建物であれば進んで利用したいという賃借人や従業員がいますが、そうした人々の考えの中心にあるのはサステナビリティです。建設を含めた建築業界が世界の炭素排出量の40%を占める（Deloitte社による）ことを考えると、こうした関心の高さは当然です。
クレモンスは次のように述べています。「皆さんは節電のために特定機器の稼動時間を把握していると思います。再生可能エネルギーのためにさまざまな取り組みが実施されています。人々は建物にソーラーパネルを取り付け、ソーラーガラスや再生可能エネルギーを検討し、建物に組み込まれたあらゆる省エネ装置の効果を追跡し、何か再利用できるものはないかと考えています」
スマートテクノロジーもエネルギー効率の改善に役立ちます。センサーとIoTがあれば、火災報知機から利用者に適切な避難情報が提供されるようになります。
食事や飲み物など、会社で許可されるものなら何でも注文でき、オフィスまで直接届けてくれるバーチャルコンシェルジュなどの新しい付加価値サービスは、「必須」アイテムになる可能性が高いと考えられます。
クレモンスは次のように述べています。「ほとんどの建物内には、コーヒーブレイク用のスペースやその種のアメニティがあります。しかし、人々が求めているものはそれ以外にもあります。個人で欲しいもの、あるいは業務上必要とする可能性のあるものであれば、どのようなサービスでも、アプリを使って注文し、配達してもらうことができます」
以上
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