(本リリースは、6月6日に弊社本社から発表された発表文の抄訳です)

IDC Sustainability Index for Software Providers: SAP(ソフトウェアプロバイダー向け IDC 持続可能性指標:SAP)」(Doc #EUR147190121、2023年5月)で、SAPのサステナビリティに対する戦略的コミットメントとその商業的オファリングの包括性が取り上げられました。ここで、IDCの持続可能性フレームワークを用いて23社のソフトウェアベンダーが評価された結果、SAPがトップ3にランクインしました。


  • SAPのソリューションは、企業がサステナビリティ目標に基づいて記録、報告、および行動できるようにサポートします。

IDCは、主要ICT企業による環境・社会・ガバナンス(ESG)のインパクトを、「イネーブラーとしてのテクノロジー(Technology as an Enabler)」「テクノロジー・ベンダー・パフォーマンス(Technology Vendor Performance)」「社会貢献のためのテクノロジー (Technology for Good)」の3つの視点から検証します。このたびIDCは、他のソフトウェアベンダーと比較してSAPが非常に高いパフォーマンスを示していると評価しました。SAPが示すこの高いパフォーマンスは、サステナビリティをそのミッションに組み込んでいるコミットメントに起因します。これは、SAPが提供する顧客向けオファリングや、グローバルおよび各地域で組織に組み込んでいるスキルに反映されています。

出典:IDC Sustainability Index for Software Providers: SAP(ソフトウェアプロバイダー向け IDC持続可能性指標:SAP)、IDC、2023年。

 

SAPは、「イネーブラーとしてのテクノロジー」でトップ3に入り、「収益化」「持続可能なソフトウェアの機能と実践」「ESG管理・レポーティングソフトウェア」「オペレーション最適化のためのソフトウェア」「アドバイザリーサービスと持続可能なエコシステム」の5つの主要カテゴリーすべてで市場平均を上回りました。その主な理由の1つは、SAPの優れた社内製品基準です。この製品基準は、アプリケーションまたはサービスがコスト効率と資源効率の両方で優れていることを保証するものです。SAPは、ISO/IEC 27001、ISO 9001、ISO 22301、ISO/IEC 27018、ISO 10012など、複数の業界標準に準拠しています。

SAP® Cloud for Sustainable Enterprisesは、組織の持続可能なパフォーマンスに関するインサイトを提供し、それぞれの持続可能な目標に基づく記録、報告、行動を可能にする包括的なパッケージのクラウドベースソリューションです。フラッグシップソリューションであるSAP® Sustainability Control Towerは、気候変動活動、循環経済、社会的責任という3つの主要なサステナビリティ分野に沿って、全体的なステアリング機能とESGレポート機能を顧客に提供します。

SAPサステナビリティソリューションは、オペレーション、エクスペリエンス、そして財務に関するインサイトをコアビジネスプロセスに組み込むことで、サステナビリティを事業全体に取り入れることができる全社レベルの機能と業界固有の機能を提供します。

その一例として、SAPは、ビジネスオペレーションおよびサプライチェーン全体の実績データを財務フローと同期させることで、企業がより正確で統制のとれた炭素会計の追跡を行えるようにしています。SAPの最高戦略責任者であるセバスチャン・スタインハウザー(Sebastian Steinhaeuser)は、炭素会計に関する最近のウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで、企業が炭素会計を必要とする理由を次のように述べています。「現在でも、企業はばらばらなソリューションで統一性のないアプローチをとっており、比較することが簡単ではありません。同じ共通ルールの枠組みでサステナビリティを推進できるように、財務会計と同じ正確さ、詳細さ、透明性を備えた炭素会計と、SECやISSBのような標準化が必要なのです」

テクノロジー・ベンダー・パフォーマンス」は、「ガバナンス」「社会の持続可能性」「企業運営のためのサプライチェーン」「事業運営の持続可能性」「環境の持続可能性」の5つのカテゴリーから構成されています。SAPはこれらのカテゴリーで市場平均を上回り、トップ5に入りました。

サステナビリティは、常にSAPのガバナンスの一部として組み込まれています。SAPのサステナビリティへのコミットメントを示す強力な証拠として、すべてのエグゼクティブボードメンバーの報酬プランにサステナビリティKPIが含まれていることが挙げられます。さらに、SAPは四半期ごとに、サステナビリティの実践を見直し、財務を公表し、サステナビリティKPIを選定しています。SAPは、GRI(グローバル・レポーティング・イニシアチブ)、SASB(サステナビリティ会計基準審議会)、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)、CDP(カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)、CSRD(欧州企業サステナビリティ報告指令)など、さまざまな非財務報告基準を遵守しています。

SAPは、ダイバーシティとインクルージョンを促進するために、「Targets for Women in Management」「Women to Watch」「Inclusive Mindset Challenge」「Fair Pay Initiative」「Business Women’s Network」「Black Employee Network」「Pride@SAP」といったプログラムをサポートしています。SAPは、社内炭素税を課している数少ない企業の1つですが、その炭素税は、化石燃料の消費を必要とする新しいプロジェクトや活動のみに適用されます。また、SAPは、出張に飛行機を利用する場合、ほとんどの国で社内炭素税を課しており、電車での移動など環境に優しい代替手段を利用するよう促しています。

SAPは、「社会貢献のためのテクノロジー」分野でもトップ5に入りました。SAPは、グローバル企業の社会的責任(CSR)とボランティア活動で強いプレゼンスを示し、最高得点を獲得しました。SAPの従業員は117,000時間以上のプロボノ活動に参加し、2,760万ユーロを一般的な社会貢献活動に費やしました。さらに、614のバーチャルおよびオンサイトのボランティア活動を通じて、従業員の社会・環境問題への理解を深めています。

IDCがレポートの中で指摘しているように、SAPの戦略やビジネスモデルにおける持続可能性の重要性は、SAPのミッションステートメントに表れています。「(私たちの目標は、)より良い世界の実現と人々の暮らしの向上を支援することです。私たちは持続可能なビジネスの実現者になり、同時に社会に模範を示すことで、この目標を達成しようと努めています。さらに、私たち自身の事業運営や実践も、インテリジェントで持続可能、そしてインクルーシブでありたいと願っています」。SAPは、2023年末までには自社事業におけるカーボンニュートラルの達成、2030年までにはバリューチェーンのネットゼロの達成など、複数のサステナビリティマイルストーンの達成に取り組んでいます。

IDCの持続可能性指標について

IDCは、ソフトウェアベンダーを対象としたIDCTSSITechnology for Sustainability and Social Impactフレームワーク内の130以上のパラメーターに対してSAPのパフォーマンスを評価しました。IDCのTSSI指標は、持続可能性と社会的影響に関する欧州のICT産業の現状を示すものです。今回の評価は、SAPの3つの中核分野であるESGの実績、製品とソリューションのサステナビリティポートフォリオ、そして技術的ソリューションを提供する利他的な取り組みに焦点を当てたものでした。

IDCは、事前に定義された基準に照らして測定された総合的な持続可能性パフォーマンス、持続可能性問題に対する積極性、さらに透明性のある情報提供姿勢に基づいて、ベンダーを選定します。その他、Adobe、Benchmark ESG、BMC Software、Eset、Genesys、Goby、IBM、IFS、Logo、Microsoft、MobileXpense、NetApp、OneTrust、Oracle、Persefoni、Sage、Salesforce、ServiceNow、SoftwareAG、Sphera、TietoEvryおよびWolters Kluwersといったベンダーも評価を受けました。

IDCの持続可能性フレームワークは、「テクノロジー・ベンダー・パフォーマンス」「イネーブラーとしてのテクノロジー」「社会貢献のためのテクノロジー」の3つの分野で構成されています。SAPは、この3分野および評価対象となった15の主要カテゴリーすべてにおいて業界平均を上回り、非常に高いパフォーマンスを示しました。

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以上

 

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