SAP、社内人材を活用して革新的なスタートアップを育て、従業員のウェルビーイングを拡充

プレスリリース — SAP SE(NYSE:SAP)はインクルージョンを実践する革新的な企業としての取り組みを発表しました。SAPには優れたインキュベーション制度があり、インテリジェントエンタープライズがめまぐるしく変化する世界に適応し、競争力を高め、成功を支援する製品やソリューションを開発するスタートアップを育てています。

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SAP、社内人材を活用して革新的なスタートアップを育て、従業員のウェルビーイングを拡充

SAP SE(NYSE:SAP)はインクルージョンを実践する革新的な企業としての取り組みを発表しました。SAPには優れたインキュベーション制度があり、インテリジェントエンタープライズがめまぐるしく変化する世界に適応し、競争力を高め、成功を支援する製品やソリューションを開発するスタートアップを育てています。

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SAPとメルセデスEQフォーミュラEチーム、新たな技術提携で未来に向けてパワーアップ

SAP SE(NYSE: SAP)はMercedes-Benz(メルセデスベンツ)社と新たに長期契約を締結したことを発表しました。これによりSAPは、メルセデスEQフォーミュラEチームの公式ビジネスパフォーマンスパートナーとして、新しいテクノロジーの共同イノベーションを推進していくことになります。フォーミュラEは電気自動車のレーシングクラスであり、メルセデスEQフォーミュラEチームは2019年シーズンにサーキットデビューする予定です。

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SAP Innovation Award 2018の受賞者を発表

SAP SE(NYSE: SAP)は本日、SAPプラットフォームテクノロジーを活用してビジネス変革とイノベーションを起こし、デジタルエコノミーで目覚ましい成果を上げた個人および企業を称えるSAP Innovation Award 2018の受賞者を発表しました。

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SAP、業界初の価格設定モデルを発表

ユーザーグループとの協議を経て生まれた新しいアプローチのねらいは透明性の確保
SAP SE(NYSE: SAP)は、過去に例のないユーザーグループ、顧客、パートナー、業界アナリストとの緊密な協議を経て、ライセンス営業とライセンス監査の新体制、新しい価格設定モデルについて発表しました。

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SAP、eスポーツへの初のスポンサーシップを発表、「チームリキッド」のオフィシャルイノベーションパートナーに

● SAPはeスポーツ界のトップ「チームリキッド」をスポンサーとして3年間支援
● SAPとチームリキッドは、プレイヤーとチームのパフォーマンス向上をめざし、ゲームデータ分析イノベーションに共同で取り組む
● SAP HANA®プラットフォームを共同イノベーションの基盤として使用

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SAP、フランスでのイノベーション推進に向けてコミットメントを強化 、Recast.AI社の買収によりSAP® Leonardo Machine Learning機能の開発を加速

SAPのCEO、ビル・マクダーモット(Bill McDermott)は、SAPのデジタル戦略の加速、およびイノベーションハブとしての地位を確立しつつあるフランスを支援するため、フランスにおけるSAP事業に対する今後5年間の投資計画を発表しました。

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SAP、スコット・ラッセルをSAPアジア・パシフィック・ジャパンのプレジデントに任命

SAP SE(NYSE: SAP)は、本日、スコット・ラッセル(Scott Russell)をSAPアジア・パシフィック・ジャパン(APJ)のプレジデントに任命したことを発表しました。スコット・ラッセルは、プレジデント就任後、オーストラリア、ニュージーランド、日本、韓国、インド亜大陸、東南アジアを含むアジア太平洋日本地域におけるSAPのビジネス推進とプレゼンス向上を責務とします。

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人事のお知らせ

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田譲、以下 SAPジャパン)は、バイスプレジデント チーフイノベーションオフィサーの馬場渉(ばばわたる)が、2017年4月1日付でパナソニック株式会社様 ビジネスイノベーション本部の副本部長および、パナソニック ノースアメリカ株式会社様の副社長に就任することを発表しました。

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SAP、上方修正した2016年度の目標を達成、2020年度の目標を引き上げる

WALLDORF — SAP SE(NYSE: SAP)は本日、2016年12月31日を決算日とする2016年度第4四半期および12カ月間の決算を発表しました。 注)本資料は、SAP SEが発行している 「SAP Q4 2016 Quarterly Statement」の抄訳です。オリジナルの資料はリンク先を参照ください。 •新規のクラウド受注は第4四半期に40%増加し、クラウドのバックログは年度末時点で47%増の54億ユーロを達成 •通年のクラウドサブスクリプションおよびサポート売上は、IFRSベースで31%増の29億9,000万ユーロ、Non-IFRSの固定通貨換算ベースで31%増の30億1,000万ユーロを達成 •通年のクラウドおよびソフトウェア売上は、IFRSベースで7%増、Non-IFRSの固定通貨換算ベースで8%増 •通年の営業利益は、IFRSベースで20%増の51億2,000万ユーロ、Non-IFRSの固定通貨換算ベースで4%増の66億ユーロを達成 •通年の1株当たり利益は、IFRSベースで18%増の3.03ユーロ、Non-IFRSベースで3%増の3.89ユーロ •クラウドの目標額を2.6倍以上とし、2020年度に総売上で290億ユーロの達成を目指す SAP CEOビル・マクダーモット(Bill McDermott)は次のように述べています。「SAPは2016年度に傑出した業績を上げ、7年連続で利益を拡大しました。対応可能な市場を拡大し、業界最高水準の資産を獲得したほか、SAP S/4HANAによる新世代のERPを開発しました。ビジネスソフトウェア業界のリーダーとして、好調なソフトウェア販売、クラウドの急成長、営業利益の拡大という3つの優れた成果を引き続き達成しています。SAPのイノベーション戦略は、機械学習、モノのインターネット(IoT)、ブロックチェーンの推進を目指しています。SAPは引き続き大きな成功を収めており、2020年度の目標を早期に達成できると確信しています」 SAP CFOルカ・ムチッチ(Luka Mucic)は次のように述べています。「SAPは計画どおりの成果を一貫して上げており、通年ですべての目標を上回りました。さらに、2016年度の営業キャッシュフローは27%増と好調です。新規のクラウド受注が第4四半期に40%増加したことは特筆すべき成果です。好調なバックログと強固なパイプラインのおかげで、2017年度も利益が拡大する見込みであり、自信を持って、2020年度目標を強気に引き上げることができます」 事業ハイライト 業績ハイライト…

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2017年 年頭所感 イノベーションビジネスを本格化させ、デジタル変革を通じた日本企業のグローバル競争力の拡大を支援

TOKYO — 新年明けましておめでとうございます。 2016年は、デジタル変革がもたらす可能性とリスクが、業種を問わず企業の経営層に明確に認知された1年でした。企業の経営層の方々を対象に7月に開催した完全招待制のエグゼクティブイベントSAP SELECTは2年目を迎えましたが、500名以上の役員クラス、100名を超えるCEO/社長の方々から様々なフィードバックを頂きました。ご参加者の約7割はIT担当ではない役員の方々でしたが、「ITはビジネスを支えるだけのものではなく、ビジネスを変えるもの」ということが、日本の経営層の皆様に浸透しつつあることを実感しました。 「イノベーションビジネス」が、本格的に立ち上がった1年でもありました。そのための手法として、デザインシンキング(Design Thinking)をお客様とともに数多く実践し、これが非常に有効な手法であることを実証できました。2017年は、デザインシンキングのさらなる浸透に加え、業界別デジタル変革フレームワークの展開を通じて、具体的な製品・ソリューションに裏打ちされたデジタル変革をより一層推進してまいります。 また、SAP S/4HANA®のクラウドラインナップも出揃ったことで、SAPは、基幹システムを含めたエンド・ツー・エンドのクラウドを、あらゆる業界に最適化した形で提供できる稀有な企業となりました。守りのITをシンプルにするからこそ、攻めのITに取り組む余力を創り出せます。「企業システムのフルクラウド化」によって、守りと攻めのITのそれぞれに適切な変革を起こすことを目指し、真剣に取り組んでまいります。 さらに、組織やひとの面を含めた「戦略投資」を拡大します。その1つとして、業界ごとのデジタル変革を支援する専門部隊を拡充していきます。これまで、電力・ガス業界、自動車業界向けの専門部隊をグローバルの業界・開発組織と共同で日本向けに設置してきましたが、これを他の業界にも拡大していきます。また、中堅・中小市場向けのクラウドビジネスにも積極的にフォーカスし、大幅に組織を拡張します。人材の面では、日本法人のグローバル化とローカル化の推進(グローカリゼーション)、キャリアや働き方の多様化・多様性を引き続き促進してまいります。 2017年は、日本がデジタル変革の領域で世界と伍していくための重要な年と考えます。日本のグローバル競争力の拡大を実現できるよう、「経営層にむけたデジタル変革のさらなる推進」「企業システムのフルクラウド化の進展」「戦略投資の拡大」の3つの重点テーマのもと、お客様とともに、イノベーションの創出に取り組んでまいります。 本年も何卒宜しくお願い申し上げます。 代表取締役社長 福田 譲 SAPジャパンについて SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭、さらにデスクトップ環境からモバイル環境において、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国335,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(www.sap.com/japan) Copyright © 2017 SAP SE or an SAP…

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