SAP ジャパン株式会社は、調達購買ソリューションのSAP® Ariba®ソリューションとSAP S/4HANA® Cloudが完全に統合されたと発表しました。これにより調達から支払まで、エンド・ツー・エンドの一連の流れが完全に可視化され、企業の支出をリアルタイムで管理することが可能となりました。SAPでは、全体の可視化とコントロールを容易にするこの統合プロセスを、次世代支出管理と称し、各企業がビジネスでの成果を発揮するようご支援します。
三井金属鉱業、SAP® Cloud Platformを活用した 銅箔事業の生産管理システムを運用開始
三井金属鉱業株式会社は、銅箔事業の生産工場の見える化・効率化のためにSAP® Cloud PlatformをはじめとするSAPジャパン株式会社のソリューションを活用した「スマートファクトリープロジェクト」に取り組み、2019年12月末から稼働を開始しましたのでお知らせいたします。本プロジェクトはコンサルティングファームの株式会社クニエが支援しました。
SAPとゴールドマン・サックス、Ariba® Network上での 海外取引代金決済をより容易にする革新的なグローバルペイメントを提供
SAPとゴールドマン・サックスは、年間取引額3.2兆ドル（350兆円）規模のAriba® Network上で、企業が海外サプライヤーと取引するにあたり、より容易に決済できるようになると発表しました。ゴールドマン・サックスの先駆的なクロスボーダーグローバルペイメントは、SAP® Ariba®ソリューションで海外サプライヤーへの支払を現地通貨でより簡単かつ低コストに実現します。
帝国データバンク、SAP ジャパン、BASFジャパンが協力、 国内最大級の企業情報データベースとERPを連携、迅速な与信判断を可能に
株式会社帝国データバンク、SAPジャパン株式会社、ドイツの総合化学会社BASFの日本法人 BASFジャパン株式会社は協力し、SAPが提供するERP向けの「SAP® Credit Management」サービスと帝国データバンクが提供する国内最大級の企業情報データベースとのAPI連携を可能にしました。これにより、与信判断を大幅に効率化することが可能になります。BASFジャパンでは、本年4月より当サービスの利用を開始する予定です。
SAP.iO Fund、GraphQLから データソースへのアクセスを提供するHasura社に投資
SAP SE（NYSE：SAP）は、SAPの投資ファンドであるSAP.iO Fundが、サンフランシスコとバンガロールを拠点とするHasura社に投資したことを発表しました。同社は、GraphQL APIを使用してデータアクセスとデータフローのツールおよびサービスを提供しています。
SAP、ガートナー社のマジッククアドラントで 販売実績管理（SPM）分野のリーダーに7年連続で認定
SAP SE（NYSE：SAP）は、ガートナー社のマジッククアドラントで販売実績管理（Sales Performance Management: SPM）分野のリーダーに7年連続で認定されたことを発表しました。
SAPジャパン、スタートアップ向けプログラム「SAP.iO Foundry Tokyo」 2020年上期コホートプログラムをスタートアップ6社と開始
SAPジャパン株式会社は、スタートアップ向けのアクセラレーションプログラム「SAP.iO Foundry Tokyo」における、“インダストリー 4.0”をテーマとした2020年上期コホートプログラムで支援するスタートアップ6社を決定し、プログラムを開始しました。昨年11月より募集を開始し、合計55社のスタートアップから応募がありました。厳選な審査の結果、6社を選考し、2020年3月16日から13週間にわたり、スタートアップ支援プログラムを実施し、本年6月にDemo dayを予定しています。
SAP® SuccessFactors®を選択した世界各地の企業が自社の文化を変え、 デジタル変革を推進
SAP SE（NYSE：SAP）は本日、SAP SuccessFactors Human Experience Management（HXM）スイートを導入し本稼動を開始した企業の最新情報を発表しました。
SAPジャパン ビジネス書籍 「Beyond 2025 進化するデジタルトランスフォーメーション」 をプレジデント社より出版
SAPジャパン株式会社は、ビジネス書籍「Beyond 2025 進化するデジタルトランスフォーメーション」が、2020年3月11日（水）に、プレジデント社より刊行されたことをお知らせします。
SAPとSwiss Re社、新しい会計基準対応に向けた 財務変革で共同イノベーションを継続
SAP SEは、大手再保険会社Swiss Re社との共同イノベーションプロジェクトにおいて、ソリューションに新しい財務報告機能を追加したことを発表しました。金融各社はこの新機能を利用することで新しい会計基準への対応、会計フローの合理化、透明性とコントロールの強化を図ることができます。
読み込むアイテムがありません
読み込むアイテムがありません