SAP SE（NYSE：SAP）は、本日、シルク・ドゥ・ソレイユ・エンターテインメント・グループ（Cirque du Soleil Entertainment Group、以下シルク・ドゥ・ソレイユ）社が、同社のインテリジェントエンタープライズへのジャーニーを進めるため、SAPのBTaaS（Business Transformation as a Service）である「RISE with SAP」を導入し、SAPとのパートナーシップを拡大したことを発表しました。
供給と需要の変動に対応するためにさまざまな企業がSAPを選択
SAP SE（NYSE：SAP）は、Palace Resorts社やSiemens Energy社など、世界中の数百社の企業が、第3四半期にSAP® Ariba®およびSAP Fieldglass®ソリューションを使用して調達と外部人材管理をデジタル化することを選択したと発表しました。また、契約済みの既存の数百社が、支出管理を最適化するためにSAPソリューションのライセンスを更新、もしくは本稼動を開始しました。
SAPジャパン、クラウドビジネスを強化するため、パートナー施策を拡張
SAPジャパン株式会社は、本日、クラウドビジネスを強化するための新たな施策として、SAPの次世代クラウドERPである「SAP S/4HANA® Cloud」（エスエーピー・エスフォーハナ・クラウド）を中核とするクラウドオファリング「RISE with SAP（ライズ・ウィズ・エスエーピー）」の中堅企業における導入プロジェクトを支援する新たなパートナー向けプログラムを開始しました。
SAP、Amazonビジネスとの提携によりBuyer企業の選択肢を拡大
SAP SE（NYSE：SAP）は、Amazonビジネスとの提携により、同サイトで販売されている膨大な数の商品をSAP® Ariba®ソリューションから直接購入できるようにするとともに、企業の購買方針の遵守を支援していくことを発表しました。
SAPを活用して支出管理のデジタル化を続ける企業
SAP SE（NYSE: SAP）は本日、Molson Coors Beverage社やフロリダ州Department of Management Servicesなど、あらゆる業界と地域の数百社の企業が、第2四半期にSAP® Ariba®およびSAP Fieldglass®ソリューションを使用して調達と外部人材管理をデジタル化することを選択したと発表しました。数百社がライセンスを更新し、さらに多くの企業が支出管理を最適化するためにこれらのソリューションの本稼動を開始しました。
SAP® Ariba®ソリューション、「2020年ドバイ国際博覧会」の調達をデジタル化
「2020年ドバイ国際博覧会」では、SAP® Ariba®ソリューションの導入により、地元ならびに世界の2万5,000社を超えるサプライヤー向けにリアルタイムかつ統合されたデジタル調達・支払プラットフォームを提供しています。
JT、SAP® Ariba®ソリューションを稼働 間接財調達購買業務の集中化・高度化を目指す
SAPジャパン株式会社は、日本たばこ産業株式会社が、間接財調達購買業務の集約化・高度化を実現するためのアプリケーションとして SAP® Ariba®ソリューションを稼働したことを発表しました。本プロジェクトは、ビジネスエンジニアリング株式会社とSAPジャパンが導入を支援しました。
第1四半期に多数の企業がSAP® Ariba®および SAP Fieldglass®ソリューションによる支出管理のデジタル化の続行を選択
SAP SEは、第1四半期にToyota Material Handling U.S.A.社、Veolia North America社など世界各地の数百社の企業が、SAP® Ariba®およびSAP Fieldglass®ソリューションを使用して調達と外部人材管理をデジタル化することを選択したと発表しました。
数百社もの企業が支出管理の最適化を促進するためにSAP AribaおよびSAP Fieldglassソリューションのライセンスを更新し、これらのソリューションの本稼動を開始しました。この四半期の主なハイライトは、以下のとおりです。
東芝グループとSAPジャパンが戦略パートナーシッププログラムを締結
株式会社東芝、東芝デジタルソリューションズ株式会社とSAPジャパン株式会社は、東芝グループの次期基幹システムの構築および稼働後の活用を最大化するために、「戦略パートナーシッププログラム」を締結しました。
支出先はどこか？SAPとOxford Economics（オックスフォードエコノミクス）社による調査が企業全体の支出管理に関する問題を明らかにする
SAP SEがOxford Economics社と共同で行った「アジャイル・プロキュアメント・インサイト・リサーチ」によると、全体の支出を明確に、また自動的かつリアルタイムに把握している調達およびサプライチェーン担当エグゼクティブは、わずか23%だけです。さらに、49%がいまだに手動でデータを分析して意思決定に必要な情報を得ています。
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