日本電気硝子が、SAPの次世代ERP「SAP S/4HANA®」を本番稼働

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 洋史、以下SAPジャパン)は、日本電気硝子株式会社(本社:滋賀県大津市、代表取締役社長:松本元春、以下日本電気硝子)が、SAPの次世代ERP「SAP S/4HANA®(エスエーピー・エスフォーハナ)」の本番稼働を2020年11月に開始したことを発表しました。

日本電気硝子では、最先端の研究開発とそこから生み出される多種多様な形状や機能を持つガラス製品によって、環境負荷の低減、情報通信技術の革新、医療の先進化、暮らしの安全性・快適性の向上といった社会的ニーズに応え、社会の発展に貢献しながら持続的な成長を図ることを目指しています。

同社が2019年度より始動した新中期経営計画「EGP2021」では、“STRONG GROWTH”をスローガンに掲げ、業績の力強い成長と同時に、人材、技術基盤、開発力の成長を図り、企業体質をより強く“STRONG”にすることに主眼を置いています。同社では、持続的な成長を遂げていくためには、人的リソースの充実、活性化に加えて、最新のITによる情報基盤が不可欠と考えました。

これまで、同社では、SAP® ERPをオンプレミスで約10年間に渡り運用してきましたが、今後のグローバル市場におけるさらなる成長、ビジネス変革やイノベーションのための新たな情報基盤が必要と判断し、SAP S/4HANAへのアップグレードの検討を開始しました。

SAP S/4HANAへの移行プロジェクトは、既存資産を有効活用できるシステムコンバージョンの手法で、オンプレミス環境からクラウド環境への移行が行われました。

2020年1月開始の本プロジェクトにおいては、プロジェクト開始直後にコロナ禍に見舞われ、リモート形式でプロジェクトを推進せざるを得ない状況となりましたが、グローバルワンインスタンスのSAP S/4HANAを計画予算通りかつ、スケジュール通りに2020年11月に稼働させることができました。

日本電気硝子では、SAP S/4HANAを使った経営管理の高度化を実現し、グローバル規模での更なる事業の成長を目指されます。

以上

 

SAPジャパンについて
SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がインテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。SAPはエンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支え、そのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術により、従業員がより価値の高い成果に集中できる企業のあり方である「インテリジェントエンタープライズ」へとすべての企業が変革できるよう支援しています。さらに、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan

Copyright © 2021 SAP SE or an SAP affiliate company. All rights reserved.

SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。またその他記載された会社名およびロゴ、製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。