MKI、「SAP S/4HANA®」への大規模移行プロジェクト第二弾を開始 – 8,000人超が利用する三井物産の国内拠点向け基幹システムを約10ヵ月で移行 –

三井情報株式会社は、SAPジャパン株式会社が提供するERPスイート「SAP S/4HANA®」への大規模な移行プロジェクトを開始しました。三井物産株式会社の国内拠点およびグループ会社9社の約8,000人が利用するSAP® ERPをシステムコンバージョン方式※1でSAP S/4HANAへ移行するもので、2019年9月に着手し、2020年夏の本稼動を予定しています。従前より同社基幹システムの構築、保守・運用を担ってきたMKIが主体となり、SAPが提供する最上位のサポートサービスSAP MaxAttention™と共に、約10ヵ月での効率的な移行を目指します。

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SAP、市場初のクラウド移行サービスでマイクロソフトと提携

SAP SE(NYSE:SAP)とマイクロソフトは、お客様のクラウド移行をシンプルかつ最新のものにする共同の取り組みであるプロジェクト「Embrace」に基づき、Microsoft AzureでのSAP S/4HANA®およびSAP® Cloud Platformの導入を加速するため、コンセプト化から販売に至るまで、市場投入において広範に提携することを発表しました。

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ビジネスセンター岡山、SAPの中堅中小企業向けクラウドERP「SAP® Business ByDesign®」の採用を決定

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、西日本地区を中心にシステム開発を行うビジネスセンター岡山株式会社(本社:岡山県岡山市、代表取締役社長:岡本 匡史、以下BCO)が、SAPの中堅中小企業(SME)向けクラウドERPである「SAP® Business ByDesign®(エスエーピー・ビジネス・バイデザイン)」の採用を決定し、8月から導入プロジェクト開始することを発表しました。

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電子部品製造業のファインネクス社が、SAPの「SAP® ERP」の採用を決定

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、富山県を拠点に世界に進出する圧造加工、複合加工メーカーのファインネクス株式会社(本社:富山県中新川郡、代表取締役社長:松田 竜彦、以下ファインネクス)が、統合型のERPパッケージである「SAP® ERP」の採用を決定し、導入プロジェクトを4月より開始したことを発表しました。

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芙蓉総合リース、SAP® ERPを活用したリース利用企業向け資産管理サービスの提供開始

芙蓉総合リース株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 辻田泰徳、以下芙蓉リース)は、SAPジャパン株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 福田 譲、以下SAPジャパン)が提供するSAP® ERPソリューションを使って、リース利用企業(借手)向けに固定資産管理業務を支援するクラウドサービス「ALCAM(Accounting Lease Contract Management)」を4月より提供開始したことを発表します。

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トゥモロー・ネットが、SAPの中堅中小企業向けクラウドERP「SAP® Business ByDesign®」の採用を決定

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、システムインテグレーターの成長企業である株式会社トゥモロー・ネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:関口 眞由美、以下トゥモロー・ネット)が、SAPの中堅中小企業(SME)向けクラウドERPである「SAP® Business ByDesign®(エスエーピー・ビジネス・バイデザイン)」の採用を決定し、導入プロジェクトを4月より開始したことを発表しました。

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あすか製薬、5カ年中期経営計画「ASKA PLAN 2020」を支えるデジタルコアとしてSAP S/4HANA® 1610を採用

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下 SAPジャパン)は、あすか製薬株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:山口 隆、以下あすか製薬)が、国内製薬業初となるSAPの次世代ERPスイートの最新版「SAP S/4HANA® 1610」(エスエーピー・エスフォーハナ・イチロクイチゼロ)の採用を決定したことを発表ました。新システムは、2017年1月に構築を開始し、2018年4月に稼働開始を目指しています。システムの構築は、株式会社JSOL(本社:東京都中央区、代表取締役社長:中村 充孝)が行います。

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アビームコンサルティングとSAPジャパン、総合メディカルの会計システムを刷新「SAP S/4HANA Finance」導入により企業成長のための経営基盤を強化

アビームコンサルティング株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:岩澤 俊典、以下:アビームコンサルティング)は、総合メディカル株式会社(所在地:福岡市中央区、代表取締役 社長執行役員:坂本 賢治、以下:総合メディカル)に、SAPジャパン株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下:SAPジャパン)が提供する最新の会計システム「SAP S/4HANA® Finance」を導入し、同社が取り組む財務会計システムの高度化を支援しました。 【プロジェクトの背景】 総合メディカルは、「よい医療は、よい経営から」をコンセプトに、全国の医療機関や医師への多角的な経営サポートをはじめ、580店舗を超える調剤薬局の運営を行っています。同社では2014年からの中期経営計画において「新規事業への挑戦」「既存事業の進化と深化」「企業価値の向上」を掲げており、急速に変化する事業環境に対応しスピーディーな経営判断を実現するための経営基盤の強化が求められていました。今回のプロジェクトは、財務会計システムの導入だけでなく、今後の事業拡大や法制度対応、業務の標準化や管理会計の高度化、人材育成などの改革を行い、総合メディカルの急速なビジネスの成長に対応しうる経営基盤の構築を通じ、企業競争力を高めることを目指すものです。2015年6月よりプロジェクトを開始し、本年10月に稼動を迎えました。 【新会計システムの特徴】 新システムは、インメモリー技術 SAP HANA®をベースとした次世代のERPであるSAP S/4HANA Financeをコアエンジンとした会計システムで、株式会社インターネットイニシアティブ(代表取締役社長 勝 栄二郎、東京都千代田区、コード番号:3774東証第一部、以下IIJ)が提供するクラウドプラットフォーム「IIJ GIO」サービスを活用しています。 1. SAP S/4HANA Financeが持つ機能を活用し決算業務・日常業務のシンプル化と精度向上を実現 ✓ 財務会計と管理会計のデータベースを一元化することにより、システムにより財務と管理の整合性を担保することで照合作業を削減するとともにデータ精度を向上 ✓…

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SAPジャパン、デジタル変革の導入を加速するSAP S/4HANAの最新版を提供開始

TOKYO — SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田譲、以下 SAPジャパン)は、SAPの次世代ERPビジネススイートの最新版であるSAP S/4HANA® 1610リリースを提供開始しました。新バージョンでは、シンプル化したデータモデルとSAP Fiori® 2.0のユーザーエクスペリエンスを採用しており、複雑さを緩和し、業務の生産性をさらに向上します。 SAP S/4HANA 1610 により、業界カバレッジを広げたユーザの生産性向上、サプライチェーンのパーフォーマンス改善、ITシステムランドスケープのシンプル化を実現 SAP S/4HANAは、予測機能とパターン認識機能に加えて機械学習を採用しており、より多くの日常の取引で例外管理の負担を減らす基盤となります。各社員は、埋め込み分析とリアルタイムのインサイトを活用することで、価値の高い作業に集中できるようになります。 このSAP S/4HANAのオンプレミス向けメジャーリリース3番目となる最新版では、どのような規模の企業も、業務領域や業界を横断して提供されているイノベーションを享受できます。それら業務領域や業界向けのイノベーションは、企業の生産性向上実現のための支援となり、ITシステムランドスケープの大幅なシンプル化を実現します。SAP S/4HANAは、今日のデジタル社会の企業経営基盤としての必須のデジタルコアとなります。 拡張サプライチェーンのデジタル化 昨今の消費者は、商品の発見、購買の体験から、パーソナライゼーションや製品サービスの提供方法まで、企業にますます期待するようになりそのレベルは高くなっています。その結果、企業は、「1人1人の消費者と顔を向き合わせ」、「その人のために用意した商品」を届けることで顧客満足を上げる必要があるため、ますます複雑なマルチチャネルサプライチェーンを管理しなければならなくなりました。SAP S/4HANA 1610リリースの新しい機能である、ユーザビリティ、および統合面での拡張は、サプライチェーンの俊敏性を高めます。これによってサプライチェーン全体の運用効率が良くなり、リードタイムのいっそうの短縮、顧客サービスの改善、収益の増大がもたらされます。 たとえば、サプライチェーン計画の担当者は、社内および社外のデータソースを使って予測することで、差し迫った資材不足について事前に把握することができます。リアルタイムのインサイトに基づいて、利益を確保しながら需要を満たす方法を細部にまでわたって把握できるため、企業は1人1人の顧客に合わせた高付加価値サービスを自信をもって提案できます。デジタル経済を生き抜こうとする企業を支援する目的で今回リリースされたコアサプライチェーンの機能拡張は以下のとおりです。 • 先進的な納期回答(Advanced Available to…

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