朝日インテックが、本社および海外グループ会社でSAP S/4HANA®を稼働開始、 さらに「RISE with SAP」に移行してクラウド化を実現

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 洋史、以下 SAPジャパン)は、朝日インテック株式会社(本社:愛知県瀬戸市、代表取締役社長:宮田 昌彦、以下は朝日インテック)が、本社および海外グループ会社にてSAPの最新ERPであるSAP S/4HANA®(エスエーピー・エスフォーハナ)」およびクラウドプラットフォームのSAP HANA® Enterprise Cloud、分析ソリューションのSAP® Analytics Cloudを導入し2021年7月に本格運用を開始したと発表しました。システムの導入プロジェクトは株式会社日立システムズが支援しました。また、SAPのPremium Engagementsサービスも活用しています。

朝日インテックは、医療機器の開発・製造・販売を行っており、特に「ガイドワイヤー」をはじめとした、カテーテル治療に不可欠な医療機器を主力として、医療機器分野における卓越した開発力と製造技術で、日本国内のみならず世界でも高いシェアを誇っています。そして、時代の流れに的確に対応し、成長市場が求める医療に不可欠な製品を供給していくことによって、グローバル規模での持続的な成長を目指しています。

同社は、事業拡大に伴い対応できる経営基盤の再構築が必要と考え、基幹システムの刷新に着手しました。事業拡大の過程で、提携やM&Aも実施してきた同社では、業務内容の変化に合わせて既存システムの改修を繰り返してきたため、システムが肥大化・複雑化していました。そこで、基幹システムの刷新の検討を開始し、スピーディーな経営判断を可能にするために、2018年に統合的なシステムであるSAP S/4HANAの導入を決めました。

当初は販売・購買・生産などの各分野の各システムの段階的な移行を予定していましたが、各分野で製品分類ごとに異なるコードを使用していたため、データを一元管理できる統合的な基幹系システムを再構築し、すべてを一括で切り替える方法で行いました。現行の業務フローにシステムを合わせるのではなく、導入を決めたSAP S/4HANAのベストプラクティスを基本としたフローに合わせ、どうしても対応できない部分のみ機能を追加して対応することにしました。プロセスを標準化し、データの一元化を行うことにより、グループ子会社へのグローバル展開に対応したステムへと改革を推進しました。

同社では、さらなる業務の効率化およびTCOの削減を視野に入れ、基幹システムのクラウド化を検討し、2021年9月にオンプレミスのSAP S/4HANAから、SAP S/4HANA® Cloudを含むクラウドオファリング「RISE with SAP」への移行を決定しました。これにより、今まで使用していたシステムを変更することなく、複数存在した手続きが一本化され、インテリジェントなシステムへの移行が可能になります。

  以上

 

SAPジャパンについて

SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がサステナブル・インテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。世界中の商取引売上の87%は何らかのSAP®システムを経由しており、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えています。SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術により、従業員がより価値の高い成果に集中でき、持続可能な成長を実現する企業のあり方である「サステナブル・インテリジェントエンタープライズ」へとすべての企業が変革できるよう支援することを戦略に掲げています。さらに、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan