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計測機器メーカーの東亜ディーケーケーが、SAPのクラウドオファリング 「RISE with SAP」を採用

プレスリリース

SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 洋史 以下SAPジャパン)は、東亜ディーケーケー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:高橋 俊夫、以下 東亜ディーケーケー)の経営改革を支えるシステム基盤として、SAPのクラウドERPである「SAP S/4HANA® Cloud」(エスエーピー・エスフォーハナ・クラウド)を中核とするクラウドオファリング「RISE with SAP」(ライズ・ウィズ・エスエーピー)を採用したと発表しました。システムの導入・構築については、コムウェア株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:香山 哲)が担当します。

東亜ディーケーケーは、「水・大気・医療・ガス」の計測技術を柱として、環境計測から化学分析まで、生産および品質管理・プロセス制御・産業用ガス検知警報器・医療関連機器の幅広い分野で分析器を提供している総合計測機器メーカーです。

同社では、脱炭素への取り組みを通じた環境保全ならびに医療関連事業において社会に貢献し、経営基盤の整備と収益力の強化を通じた企業価値のさらなる向上により、高い満足度でお客様から選ばれる会社となることを目指しています。

また、売上高200億円企業の早期実現のため、グローバル社会の潮流変化に柔軟かつ即時に対応できるよう業務の見直しと再構築を行い、それを支えるITによる経営基盤の再構築が必要と認識し、「BPR-DX」を推進するプロジェクトを立ち上げました。その過程で様々なシステムを検討した結果、製造業および中堅企業における多数の実績が決め手となり、SAPの提供するSAP S/4HANA Cloudの採用に至りました。

この新システムにより、グループ各社の業務プロセスの標準化による業務効率の向上、主要製品のSCMとバリューチェーンの構築によるコスト可視化がもたらすPDCAの強化など、グローバル標準の業務骨格の構築の実現を目指します。

以上

 

SAPジャパンについて

SAPジャパンは、SAP SEの日本法人として1992年に設立されました。SAPの戦略は、あらゆる企業がインテリジェントエンタープライズになるよう支援することです。SAPは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェア市場のリーダーとして、あらゆる業種・規模の企業の成功を支えており、世界中の商取引売上の87%は、SAPのお客様によって生み出されています。SAPのマシンラーニング、IoT、高度なアナリティクスの技術は、すべての企業のビジネスをインテリジェントエンタープライズに変革することを支援しています。さらにSAPは、人々や組織が的確なビジネス判断を行うための洞察力を深めるサポートをし、高い競争優位性を実現するための協業を促進しています。よりシンプルになったSAPの技術により、企業はボトルネックにわずらわされずに目的に沿ってソフトウェアを最大限に活用できるようになります。SAPのエンド・ツー・エンドのアプリケーションスイートとサービスは、世界25業種における企業および公共事業のお客様が利用し、ビジネスにおいて利益を上げ、絶え間ない変化に適応し、市場における差別化を実現するサポートをしています。お客様、パートナー、社員、ソートリーダーなどのグローバルネットワークを通して、SAPは世界をより良くし人々の生活を向上させることに貢献しています。( www.sap.com/japan